https://my.ebook5.net/jma_magazine/vol1/ # JMA Management 創刊号 ## Page 01 ![Page 01の画像](https://img01.ebook5.net/jma_magazine/vol1/contents/image/book/medium/image-000001.jpg) 【ページ内のテキスト情報】 創刊号Management特集連載JMAHRStrategyRecruitmentProblemSolvingSeminarGeneralaffairsExhibitionDataanalysisJMA調査「2024年度（第45回）当面する企業経営課題に関する調査」より多くの企業が悩む「人材の強化」人材確保のカギは“トータルリワード”にあり経営のアップデートを目指してJMA研修室×アートの試みリレー連載コラム令和のマネジメント次世代経営幹部を育てる「戦略思考」のススメ活動報告JMA活動報告PickUpTOPICS大阪・関西万博ORA外食パビリオン『宴～UTAGE～』に出展ほか2025.07組織マネジメントの今知りたいをお届け寄稿：（株）経営革新ラボ・代表取締役経営コンサルタント田村健二 ## Page 02 ![Page 02の画像](https://img01.ebook5.net/jma_magazine/vol1/contents/image/book/medium/image-000002.jpg) 【ページ内のテキスト情報】 02JMAマネジメントvol.1Contents2025JulyNo.01特集①JMA調査「2024年度（第45回）当面する企業経営課題に関する調査」より多くの企業が悩む「人材の強化」人材確保のカギは“トータルリワード”にあり特集②経営のアップデートを目指してJMA研修室×アートの試みJMA活動報告PickUpTOPICS大阪・関西万博ORA外食パビリオン『宴～UTAGE～』に出展ほか2025年度JMA法人会員向けサービスについてJMAの活動紹介リレー連載コラム令和のマネジメント次世代経営幹部を育てる「戦略思考」のススメ寄稿：（株）経営革新ラボ・代表取締役経営コンサルタント田村健二■部分をクリックすると見たいページにジャンプできます。展示会評議員会審査・認証教育・研修表彰制度ものづくり展示会調査研究P4P8P10P12P1501創刊号Management特集連載JMAHRStrategyRecruitmentProblemSolvingSeminarGeneralaffairsExhibitionDataanalysisJMA調査「2024年度（第45回）当面する企業経営課題に関する調査」より多くの企業が悩む「人材の強化」人材確保のカギは“トータルリワード”にあり経営のアップデートを目指してJMA研修室×アートの試みリレー連載コラム令和のマネジメント次世代経営幹部を育てる「戦略思考」のススメ活動報告JMA活動報告PickUpTOPICS大阪・関西万博ORA外食パビリオン『宴〜UTAGE〜』に出展ほか2025.07組織マネジメントの今知りたいをお届け寄稿：（株）経営革新ラボ・代表取締役経営コンサルタント田村健二 ## Page 03 ![Page 03の画像](https://img01.ebook5.net/jma_magazine/vol1/contents/image/book/medium/image-000003.jpg) 【ページ内のテキスト情報】 “人”を中心に経営革新の推進役を担う日本能率協会（JMA）とは日本能率協会（JMA）は1942年の創立以来、80年にわたり「経営革新の推進機関」として活動してまいりました。協会名の由来である「能率」はマネジメントの基本であり、今も企業経営にとって大きなテーマであり続けています。JMAは能率の精神を追求し、事業として実施することで、“人”を中心とした経営革新の推進に力を注いでいます。関係者同士の架け橋としての役割JMAの役割は、人と組織、さらには世界との架け橋となり、活気と調和のある社会の実現をめざすことにあります。会員や理事会、評議員会、経営審議会など、多様な関係者と対話を重ねることで、現在から将来にわたる経営・社会課題を共有し、その解決に向けた革新の方向性を共に探っています。お客様理事会産業界生活者会員社会・世界ビジネスパートナー経営審議会評議員会一般社団法人日本能率協会東京（本部）〒105-8522東京都区芝公園3-1-22TEL：03-3434-1601URL：https://www.jma.or.jp一般社団法人日本能率協会関西事務所〒530-0001大阪府大阪市北区梅田1-8-17大阪第一生命ビルディング6階TEL：06-4797-2050URL：https://kansai.jma.or.jp一般社団法人日本能率協会中部事務所〒450-6036愛知県名古屋市中村区名駅1-1-4JRセントラルタワーズ36FTEL：052-581-3271所在地JMAマネジメントvol.103 ## Page 04 ![Page 04の画像](https://img01.ebook5.net/jma_magazine/vol1/contents/image/book/medium/image-000004.jpg) 【ページ内のテキスト情報】 特集①JMA調査「2024年度（第45回）当面する企業経営課題に関する調査」より多くの企業が悩む「人材の強化」人材確保のカギは“トータルリワード”にありJMAが1979年から毎年実施している「当面する企業経営課題に関する調査」。2024年度の調査で重要課題を探る中で、人材の確保に頭を悩ませる中堅・中小企業の姿が見えてきた。ヒントとなるのは、働きがいや柔軟性などを含む「トータルリワード」の考え方だ。人材流動が前提となりつつある大企業目前の人材確保に悩む中堅・中小企業本調査では、全国主要企業の経営者に、現在と3年後の経営課題は何かを聞いている（図1）。現在の経営課題として最も多く挙がったのは、前年度もトップだった「人材の強化（採用・定着・育成・多様化への対応）」で47.7%（数値は複数回答の上位3つまでに当該項目を選んだ割合）。3年後の課題としても48.3%と目立って高く、多くの企業が人材というテーマについて継続的な課題と見ているのが分かる。2位の「収益性の向上」も現在では47.0％と高かったが、3年後の課題としては34.7％と12.3ポイント下がっていて、この問題が原材料費やエネルギーの高騰などに付随する比較的短期の課題と見られている様子も伝わってくる。さらに、企業規模別に見るとそれぞれに違った背景も見えてくる（図2）。大企業では「人材の強化」が39.0％であるのに対し、「事業基盤の再編・ポートフォリオの再構築」も33.0%と高く、事業全体のリストラクチャリングが重要な課題となっていると考えられる。一方、中堅・中小企業では「人材の強化」に関する比率がいずれも49%台と高く、採用競争の激化や人材流出のリスクが調査概要■2024年度（第45回）当面する企業経営課題に関する調査調査時期調査対象2024年9月13日～11月30日JMAの法人会員ならびにサンプル抽出した全国主要企業の経営者（計5,074社）調査方法ネットにより回答）郵送調査法（質問票を郵送配布し、郵送およびインター回答数・回収率回答数470社（回答率9.3％）より喫緊の課題となっているようだ。特に中堅企業では、「働きがい・従業員満足度・エンゲージメントの向上」が20.0%と、大企業（12.8%）や中小企業（13.1%）と比較して高く、採用だけでなく離職防止などの取り組みも課題になっていることが明らかになった。組織・人事領域の課題に絞って見ても、こうした企業規模による違いは明確だ（図3）。上位3項目は「次世代経営層の発掘」、「優秀人材の確保」「管理職層のマネジメント力向上」だが、前年度から11.1ポイント増と大幅に伸びたのは「若手社員・優秀社員のリテンション」。とくに中堅企業では11.7ポイント増、中小企業では16.0ポイント増とより伸び幅が大きい。大企業ではすでに一定の人材流動性が前提となっていて、コア人材以外の出入りを前提とした柔軟な体制が整いつつあるが、中堅・中小企業では、採用の段階からより大規模な企業に人材が流れていく構造の中、優秀な若手をいかに確保し、離職させないかが重大課題となっていると考えられる。なお大企業については、「経営戦略と連動した人材戦略の策定と実行」を課題視している率が全体と比べて高い（31.9％）が、前年度と比べると8.3ポイント減と、全体（5.0ポイント減）と比べて減少幅が大きい。「人事・評価・処遇制度の見直し・定着」についても9.6ポイント減と全体（5.2ポイント減）と比べて大きく減少している。一方で、「事業戦略達成に必要となる能力・資質を有する人材の予測と機動的配置（人材ポートフォリオ最適化）」については、全体が15.3％（5.5ポイント増）のところ、大企業では33.0％と前年に比べて21.8ポイントの大幅増。想像できるのは、経営戦略と連動した人材戦略や各種制度の整備についてはある程度実行が進み、これからは適正な人材配置に注力しようとする大企業の姿だ。04JMAマネジメントvol.1 ## Page 05 ![Page 05の画像](https://img01.ebook5.net/jma_magazine/vol1/contents/image/book/medium/image-000005.jpg) 【ページ内のテキスト情報】 図1現在・3年後の経営課題として重要度が高い項目（上位項目を抜粋）現在の課題1位人材の強化（採用・定着・育成・多様化への対応）2位収益性向上3位売り上げ・シェア拡大（販売力の強化を含む）4位事業基盤の強化・再編、事業ポートフォリオの再構築5位新製品・新サービス・新事業の開発6位働きがい・従業員満足度・エンゲージメントの向上7位株主価値向上8位現場力の強化9位財務体質強化10位技術力・研究開発力の強化11位の活用・戦略的投資47.7%47.0%33.4%20.2%18.7%16.2%16.0%10.9%10.0%9.8%9.4%3年後の課題1位人材の強化（採用・定着・育成・多様化への対応）2位収益性向上3位事業基盤の強化・再編、事業ポートフォリオの再構築4位売り上げ・シェア拡大（販売力の強化を含む）5位新製品・新サービス・新事業の開発6位働きがい・従業員満足度・エンゲージメントの向上7位デジタル技術・AIの活用・戦略的投資8位株主価値向上9位技術力・研究開発力の強化10位企業ミッション・ビジョン・バリュー・パーパスの浸透や見直し48.3%34.7%26.6%24.3%22.3%18.1%17.7%15.7%11.3%10.4%※経営課題の上位3つを合計した率図2「現在」の経営課題について、従業員規模別の特徴全体大企業従業員数3000人以上中堅企業従業員数300人以上3000人未満中小企業従業員数300人未満人材の強化（採用・定着・育成・多様化への対応）47.739.449.549.7売り上げ・シェア拡大（販売力の強化を含む）33.48.532.548.0事業基盤の強化・再編・事業ポートフォリオの再構築20.233.019.514.3働きがい・従業員満足度・エンゲージメントの向上16.212.820.013.1図3組織・人事領域課題の上位項目と従業員規模別の特徴2024年2023年との差異（pt）従業員規模別の特徴1位次世代経営層の発掘、育成30.0%△0.3pt2位優秀人材の確保28.3%＋1.0pt3位管理職層のマネジメント力向上27.0%＋4.6pt4位経営戦略と連動した人材戦略の策定と実行26.8%△5.0pt大企業…2023年40.2%→2024年31.9%△8.3pt5位組織風土（カルチャー）改革、意識改革6位若手社員・優秀社員のリテンション26.6%23.4%△1.2pt＋11.1pt中堅企業…2023年15.8%→2024年27.5%＋11.7pt中小企業…2023年9.1%→2024年25.1%＋16.0pt7位人事・評価・処遇制度の見直し・定着21.3%△5.2pt大企業…2023年22.4%→2024年12.8%△9.6pt8位事業戦略達成に必要となる能力・素質を有する人材の予測と機動的配置（人材ポートフォリオ最適化）15.3%＋5.5pt大企業…2023年11.2%→2024年33.0%＋21.8pt※経営課題の上位3つを合計した率JMAマネジメントvol.105 ## Page 06 ![Page 06の画像](https://img01.ebook5.net/jma_magazine/vol1/contents/image/book/medium/image-000006.jpg) 【ページ内のテキスト情報】 金銭的報酬19.8%非金銭的報酬51.7%図4トータルリワード（総合的報酬）への施策取り組み状況■実施済みだが更なる見直し・拡充等を予定・検討■実施済み■実施予定■実施を検討中■実施予定なし■無回答基本給の見直し0%20%40%60%80%100%27.048.5実施済み計5.110.98.175.5%賞与の見直し14.938.17.916.222.653.0%退職金の見直し4.715.17.016.256.219.8%各種手当の見直し・拡充14.522.39.627.925.336.8%福利厚生制度の見直し・拡充ジョブ型、スキルベース型等の人事制度改定による若手中堅社員の賃金見直し（上昇）役職定年制度の廃止によるシニア社員の賃金上昇14.57.918.77.724.534.015.38.329.638.57.713.25.323.050.233.2%23.2%20.9%定年延長、定年廃止によるシニア社員の賃金上昇6.416.86.429.440.623.2%兼業、副業制度（自社以外でも働くこと）の推進5.314.53.420.256.2会社の社会的評価の向上0%20%40%60%80%100%28.724.511.320.414.053.2%多様な働き方の導入・拡充24.339.46.215.714.063.6%社員個人の仕事の希望・キャリアの尊重13.627.47.723.627.441.1%働きやすい仕事環境づくり35.334.311.913.64.769.6%組織になじみ、定着する風土醸成26.823.810.423.814.550.6%ワークライフバランスの改善30.248.76.89.44.578.9%成長・育成の実感33.826.613.418.76.660.4%効果的・効率的な業務推進35.317.915.523.67.053.2%多様な人が活躍する職場づくり30.920.912.625.39.8金銭的・非金銭的報酬を組み合わせた「トータルリワード」に注目が集まるでは、人材の確保に悩む企業はどうすればよいのか。ヒントとなるのが「金銭的報酬（基本給、賞与、各種手当など）」と、「非金銭的報酬（働きやすさ、成長機会、職場環境、柔軟な働き方など）」を組み合わせ、従業員に対して多角的な価値提供を行う「トータルリワード（総合的報酬）」という考え方だ。トータルリワードに関する設問では、「基本給の見直し」（75.5%）など金銭的報酬に関わる施策が高い実施率を示した一方で、「ワークライフバランスの改善」（78.9%）をはじめ「効果的・効率的な業務改善」「ジョブ型・スキルベース型人事制度」「各種手当の見直し」など、非金銭的報酬や制度面の改革についても4割近い企業が取り組みを進めていることが分かった（図4）。特に注目したいのは、非金銭的報酬に関する施策において、「実施しているがさらに拡充したい」という意向が金銭的報酬よりも総じて高かった点。企業が給与などの金銭的インセンティブに限界を感じつつあり、職場環境や成長支援といった要素を通じて、従業員満足度の向上を図ろうとしている様子が伝わってくる。ただし、取り組み状況については企業規模別に違いもあり、とくに非金銭的報酬については金銭的報酬と比較して大企業と中小企業の実施割合の差が大きい。それぞれの特徴については表1にまとめたので参考にしていただきたい。なお、人材確保・採用・離職率の指標と報酬施策の関係を分析した結果、非金銭的報酬の施策数が多い企業ほど、採用成功率や離職率の改善が見られる傾向も確認された。心理的安全性や柔軟な働き方、キャリアの見通しなど、「働きやすさ」に関する要素が、組織へのエンゲージメントを高め、離職を防ぐ効果を持つことがデータによって裏付けられたと言えるだろう。06JMAマネジメントvol.1 ## Page 07 ![Page 07の画像](https://img01.ebook5.net/jma_magazine/vol1/contents/image/book/medium/image-000007.jpg) 【ページ内のテキスト情報】 関する施策金銭的報酬に関する施策非金銭的報酬に表1金銭的報酬・非金銭的報酬に関する従業員規模別の取り組み状況大企業中堅企業中小企業すべての施策において実施率が高い。最多の「基本給の見直し」は8割を超えていて、さらなる見直し・拡充意向も3割を超える。また「兼業、副業制度の推進」は、中堅・中小企業と比較して2倍近く高い。「役職定年制度の廃止によるシニア社員の賃金上昇」のさらなる拡充・見直し意向が大企業や中小企業より高く、ベテラン社員の活用による人材確保の方向性が推察される。すべての施策において、実施割合が低い。金銭的報酬は財務状況により実施可否が決まるため、資金的余裕と連動していると推察される。大企業中堅企業中小企業全施策で実施割合が高く、金銭的報酬に比べて大企業と中小企業の実施割合の差が大きい。「実施済みだが更なる見直し・拡充等を予定・検討している施策」としては、「多様な人が活躍する職場づくり」「効果的・効率的な業務推進」「成長・育成の実感」「会社の社会的評価の向上」の4施策で取り組み意向が5割を超えている。「ワークライフバンスの改善」（81.0％）、「働きやすい仕事環境づくり」（73.0％）、「多様な働き方の導入・拡充」（67.0％）「成長・育成の実感」の4施策では実施率が6割を超えている。すべての施策において実施割合が低い。実施を検討中の項目では「多様な人が活躍する職場づくり」が33.7％と高く、人材不足を背景に女性、シニア、外国人などの活用を拡大したい意向が推察される。人材強化のカギは非金銭的報酬取り組みは時間をかけて丁寧に調査からは、「人材の強化」が現代の企業経営の最重要課題であり、とくに人材の確保に悩む企業にとっては、金銭的報酬と非金銭的報酬を組み合わせたトータルリワードの活用が有効であることが示された。とくに非金銭的報酬に対する注目は今後ますます高まり、施策の実施が人材確保に向けた競争力となると考えられる。具体的には右の例のような取り組みが挙げられるだろう。ただし、原資さえあればすぐ実行できる金銭的報酬と異なり、非金銭的報酬の整備には時間がかかる。「成長の実感」と「ワークライフバランス」のように、慎重に設計しないと整合性が取りづらいテーマもある。トータルリワードを人材確保に活かすにあたっては、こうした点についても留意が必要だ。非金銭的報酬の例■会社の社会的評価の向上社会的認知度向上施策、SDGsへの取り組み■多様な働き方の導入・拡充時短勤務制度、副業、テレワーク■働きやすい仕事環境づくり心理的安全性の確保、ハラスメント対策■ワークライフバランスの改善総労働時間の短縮、柔軟な休暇制度■成長・育成の実感キャリア相談窓口の設置、OJTの強化■効果的・効率的な業務推進古い慣習の撤廃、DXJMAマネジメントvol.107 ## Page 08 ![Page 08の画像](https://img01.ebook5.net/jma_magazine/vol1/contents/image/book/medium/image-000008.jpg) 【ページ内のテキスト情報】 特集②B経営のアップデートを目指してJMAJMA研修室×アートの試み2025年4月、JMAは、本社ビルのラウンジスペースや研修室にアート作品を取り入れる改装を行いました。その内容とともに、改装の背景にあるJMAの想い――これからの経営や人材育成に関する考え方をご紹介します。背景～なぜアートか？サイエンス、クラフトに加えアートの創造性が経営を変える日本能率協会（以下JMA）が本社ビルのラウンジスペースや研修室にアート作品を取り入れた改装を実施した背景には、ビジネスとアートに対する私たちなりの考えがあります。一つは、「日本企業がこれからの時代において、これまで以上に創造的な力を必要としている」ということです。これまで大切にされてきた、従来のサイエンス（分析・データ）やクラフト（経験・実践）という概念に加え、アートがもつ文化的創造性を経営に取り入れることが、イノベーションを生み出すのではないかと考えているのです。次世代のリーダーに、「正解のない問い」と向き合う力を備え、新たな人的魅力を備えた経営者になっていただきたいという想いもあります。自分なりの視点で物事を捉え、表現し、対話を通じて考えを深めていく、そんな感性や柔軟さが、これからの時代に求められる力だと私たちは考えています。アートディレクションを務めた土屋純氏（KARTCorp.）が重視したのは、「見慣れたものを新たに見つめ直す」という視点です。その象徴が、エントランスの壁面に設置された、写真家・しんどうあすかさんの東京タワーをモチーフにした作品。港区にあるJMAにとって東京タワーは身慣れた存在ですが、それが見たことのない構図で切り取られることで全く新しい印象になる——この作品は、そんな体験を見る人に届けてくれます。コンセプト～目指す姿見慣れた風景が芸術家の新たな視点で再構築される研修室に向かう廊下の壁面には、JMA本社周辺で撮影された30点の小さな作品を展示しています。どれも通りすがりに見かけるビルや街角がモチーフとなっていますが、写真家の視点を通すことで新鮮な印象に変わるのを感じることができます。研修室の内部にも、同様のコンセプトのもと、6名の作家によるアート作品が新たに展示されることになりました（詳細はP9）。研修の場においても、日々の業務の中でも、無意識のうちに染みついている「こうあるべき」といった固定観念から離れて、自由に発想できるような空気を育てていきたい。研修室にアートを取り入れる今回の取り組みは、「変化を生み出す場」を作るという挑戦でもあるのです。ビジネスにアートを取り入れることで期待できるイノベーションやブランド強化、顧客体験向上などの成果は、企業の競争力を高め、持続的な成長を実現する基盤。JMAは今後も、アートの持つ力を最大限に引き出し、革新と価値創造の道を歩んでいきたいと考えています。08JMAマネジメントvol.1 ## Page 09 ![Page 09の画像](https://img01.ebook5.net/jma_magazine/vol1/contents/image/book/medium/image-000009.jpg) 【ページ内のテキスト情報】 USINESS今回のプロジェクトに参加したアーティストProfileしんどうあすか氏（東京藝術大学修士課程在学中／写真家）日常の中の小さなときめきを写真で切り取り作品にしている。“作品を通してそれぞれの日常をポップに楽しめるきっかけにすること“が信条。「新たな視点の発見」という今回のコンセプトの軸となった。Profile笠原仁氏（東京藝術大学大学院修了／金属の熱間加工「鍛造」の技術を用いたアート）日本刀にも使われる金属の熱間加工「鍛造」の技術で、アート作品から日用品まで様々な制作を行う。今回は、JMAの昔のロゴをモチーフに、見方によってさまざまな表情が生まれるオブジェを制作した。Profile飯尾あすか氏（東京都在住／イラストレーター）動植物を描くモノトーン作品を中心に、多様な媒体向けにイラストを制作。水に浮く人の周りに波紋が広がる様子を表現した作品では、研修を受ける人が「何を描いた作品だろう」と思考を巡らせるきっかけづくりを意識した。Profile5wood氏（多摩美術大学卒業／イラストレーション・アニメーション）イラストレーションとアニメーションを活動領域に映像を元にしたアート活動を展開。写真の作品はテニスの大会などからイメージを広げたもので、日常で取り残された瞬間や間を表現している。Profile三平悠太氏（武蔵野美術大学卒業／イラストレーション・グラフィックデザイナー）企業広告や書籍、アパレル、コスメなどに多岐にわたるアートワークを提供。写真の作品では、日本能率協会のロゴの青を基調に人同士が絡み合い、個性が関係し合いながら調和し、新たなことを生み出すプロセスを表現。Profile渡辺明日香氏（多摩美術大学卒業／グラフィックデザイナー）FUJIROCKFESTIVALのデザインや、企業・公共スペースでの壁画制作を手がける。今回の作品は、日本能率協会の沿革に着想して生まれたが、「何を描いたか」は、人それぞれで考え方や見え方が異なってよいと考えている。JMAマネジメントvol.109 ## Page 10 ![Page 10の画像](https://img01.ebook5.net/jma_magazine/vol1/contents/image/book/medium/image-000010.jpg) 【ページ内のテキスト情報】 リレー連載コラム令和のマネジメント次世代経営幹部を育てる「戦略思考」のススメ企業の未来を左右する戦略思考力とは何か、なぜ必要なのか、そしてどのように身につけていけばよいのか――本稿ではその全体像を明らかにします。ありたい姿を描き、実現する力戦略思考力とは、企業や部門のありたい姿を描き、それを実現するための最適な道筋を導き出す思考力です。単なる論理的思考や問題解決能力とは異なり、ゼロベースで物事を捉え直す視点、複雑な情報を統合して発想する力、そして実際にビジネスや業務プロセスを変え、顧客やチームメンバーの思考や行動変革をけん引する力などを総合的に含みます。そのスキル要素は、以下の6つに分解することができます。①ビジョン思考：将来、達成したい状態や目標を自ら考え出し、他者へ伝える力②多面思考：モノゴトを多様な角度から見て考え、検証する力③非連続発想：過去の成功体験や既定路線に左右されず、ゼロベースから発想する力④仮説思考：見えないことに対して適切な仮説を構築し検証サイクルを回す力⑤シナリオ構想：目標を達成するためのシナリオやストーリーを論理的に組み立てる力⑥意思決定：多様な方向や方法の中から、自身がとるべき方法を適切に決める力自律分散型組織のための必須スキル1990年代には世界の時価総額ランキング上位の多くを日本企業が占めていたのにも関わらず、2024年にはその多くが消えてしまいました。背景には、環境変化に応じて自ら戦略を再構築する力を持つ人材が日本企業で育ってこなかったことがあると考えられます。つまり、VUCA（Volatility、Uncertainty、Complexity、Ambiguity）と呼ばれる不確実で曖昧な時代において、現場レベルで柔軟に意思決定することが難しく、変化のスピードについていけないのだと考えられます。このように、戦略思考はもはや経営層だけに求められるものではありません。むしろ現代では、現場に近いミドル層やリーダー層こそこのスキルを必要としているとも言えます。なぜなら、現場の変化に最も早く気づくのは彼らであり、彼らこそが変化に対応する初期判断を任される立場にあるからです。ミドル層が戦略思考を身につけ、より現場に近いところで、戦略的な意思決定を早く大胆に行うことができる組織を自律分散型組織といいます。ミドル人材が自律的にビジョンを掲げ、ビジョン実現のための戦略を見出しながら、分散された場所で自律的に変革を実現できることは、VUCAの時代において、企業が早く、大きく、連続的に変革し続けるための大きな力となるでしょう。管理職になってからの育成では遅い戦略思考は、知識として身につければ適用できるというものではありません。解決が困難なテーマに対して、深く、広く、何度も繰り返し考え、それをもとに行動し、自身の考えの浅さに気づき、考えを修正し続ける経験を通して初めて身につけることができます。このように、戦略思考力を身につけるには長い時間がかかるため、管理職になってから能力開発を始めても、必要なタイミングで力を発揮することが出来ません。できれば30代前半のタイミングから土台となるスキル領域の開発を始め、計画的に戦略思考力を鍛えるトレーニングを実施することが求められます。そのためには、戦略思考力のスキル領域を細分化し、30代前半の人材でも取り組むことができる初歩のスキル領域から段階的に能力開発することが有効です。例えば、「論理思考力」であれば30歳前後の段階から、「ビジョン思考」については、部署やチームのビジョンを発想する思考力は主任クラスから、事業部門のビジョンを発想する思考力は係長クラスから身につけることが好ましいと言えます（右図参照）。こうして階層に適した段階を踏んでおくことで、課長クラス、部長クラスになったときの修羅場体験が生きてきます。具体的には、「業績が悪化している関連子会社を短期間で改革する」といった厳しいミッションのもと、障壁を乗り越える方法を自ら考え実行させる10JMAマネジメントvol.1 ## Page 11 ![Page 11の画像](https://img01.ebook5.net/jma_magazine/vol1/contents/image/book/medium/image-000011.jpg) 【ページ内のテキスト情報】 Comment戦略思考は30歳前後から鍛える必要があります寄稿株式会社経営革新ラボ代表取締役／経営コンサルタント田村健二（たむらけんじ）1995年早稲田大学理工学部卒業後、日本道路公団（現NEXCO）に入職。その後株式会社日本能率協会コンサルティングにて経営コンサルタント経験を積み、2018年より現職。主な支援範囲は企業のビジョンや中期経営計画の策定、マーケティング戦略立案、戦略実行のためのマネジメント体制構築、人事制度構築等。ボンド大学経営学修士（ＭＢＡ）。ことが、企業に必要な次世代経営人材を増やすことにつながるでしょう。スポーツと似た戦略思考の習得プロセス戦略思考力を身につけるプロセスは、スポーツのスキル習得によく例えられます。例えば野球のバッティングを身につけるには、バットの持ち方、構え方、振り方などを学ぶことから始めますが、知識だけでは上達できません。知識を体でうまく実現するには、素振り、トスバッティング、打撃練習、練習試合等の反復トレーニングが必要です。戦略思考力も、知識を学ぶだけでは身につきません。基本的なフレームワークや考え方を学んだら、トレーニングをし、実際のビジネスの場において挑戦するサイクルを何度も繰り返すことが必要です。スポーツと違うのは、戦略思考力は人の頭の中の発想や意識といったスキルであり、周囲から目で見て確認したり、手取り足取り教えたりすることはできないところです。つまり、本人が自ら自身の弱点に気づくことが求められます。そのため、客観的なアセスメントによる自己認識も重要になります。まとめると、戦略思考力のあるべき習得ステップは次のようになります。①アセスメントによる自己認識：現時点の思考傾向や強み・弱みを明らかにする。企業全体で戦略思考マインド・スキルが一定程度高い人材を発掘するという点でも有効。②知識のインプット：必要なフレームワークや概念などの知識を習得し、ケースで反復トレーニングをする。③実践の場での試行錯誤：実際の業務の中で改革などの困難なテーマに挑戦し、現実の複雑さを乗り越える経験を積む。戦略思考力の育成が企業に変化をもたらす戦略思考力は、特別な才能ではなく、鍛えることができる力です。自ら問いを立て、考え、行動する人材が増えることで、トップダウンに依存しない「自走する組織」としての活力が育まれるでしょう。さらに、こうした人材が次世代の経営を担うことにより、持続的な企業変革が可能となります。環境の変化が予測困難なこの時代に、自ら考え、道を切り拓く力を持つかどうかが、企業の未来を大きく左右します。個人としても企業としても、戦略思考力の育成に真剣に取り組む価値は大きいはずです。図：変革けん引力の発揮と能力開発のタイミング職位の低い段階から計画的に戦略思考や戦略行動を身につける能力を発揮すべきタイミングで能力を備えておく職位モデル能力開発能力発揮のタイミング少なくとも30代初期程度から戦略的思考の能力開発を開始する必要がある担当者主任・係長課長変革けん引力の開発意思決定人・組織活用戦略思考力リーダーシップ問題解決論理思考部長・本部長変革けん引力の発揮取締役20代30代40代50代60代JMAマネジメントvol.111 ## Page 12 ![Page 12の画像](https://img01.ebook5.net/jma_magazine/vol1/contents/image/book/medium/image-000012.jpg) 【ページ内のテキスト情報】 JMA活動報告PickUpTOPICSin2025Apr.-Jun.JMAが取り組んでいる活動内容と、最近のトピックスについてご報告します。展示会大阪・関西万博ORA外食パビリオン『宴～UTAGE～』に出展展示会出展事業者に発信の場を提供JMAは、2025年4月13日（日）〜5月12日（月）の1カ月間、大阪・関西万博ORA外食パビリオン『宴-UTAGE-』に出展。「ホテル・レストラン・ショー&FOODEXJAPANin関西」に出展の事業者を対象に、万博での発信の場を提供しました。『宴-UTAGE-』は、かつて「天下の台所」と呼ばれた開催地・大阪にちなみ、さまざまなテイクアウトメニューや食にまつわる展示を通じて日本各地の食文化を発信するパビリオン。パビリオン出展者であるORA（大阪外食産業協会）が、JMAが主催する「ホテル・レストラン・ショー&FOODEXJAPANin関西2025」（2025年7月23日〜25日、インテックス大阪で開催）の企画委員会としても参画している縁で、このたびの出展が実現しました。JMAが出展したのはパビリオン2階の大型体験ゾーン『宴-UTAGEラボ』。この場所を、「ホテル・レストラン・ショー&FOODEXJAPANin関西」の食関連出展事業者のうち、希望した約50社に提供した形です。各事業者は、「地方の食と文化を世界に発信する」というテーマのもと、試食やプレゼンテーションを交えたブースを出展。「ホテル・レストラン・ショー&FOODEXJAPANin関西」などの展示会では業界関係者向けの発信が中心となるのに対し、万博では、海外からの観光客や子ども連れのファミリー層も訪れるなど、各事業者が消費者と直接触れ合うまたとない機会となりました。1カ月の出展期間中、パビリオンへの来場者数は約25万人。出展事業者の皆様からは、これだけの数の人に向けて発信できたことそのものを評価する声を数多くいただきました。また、「単独では出展が難しい中小企業や地方の生産者にとって、万博に出展したという実績そのものがブランド価値の向上につながる」として、その後のPR活動にもご活用いただいています。万博という特別なイベントでこうした機会を提供できたのは、展示会を通じてそれぞれの団体や事業者とのつながりがあったからこそ。JMAは今後も、事業者同士の“橋渡し役”として、さまざまな場を創出していきたいと考えています。酒、和菓子、農畜産品などのバラエティ豊かな事業者が日替わりで登場。県や商工会単位の出展ではより地域色豊かな産品がブースを彩りました。外国人来場者も多く、海外進出を目指す小規模事業者にとってもまたとないPRの場となりました。12JMAマネジメントvol.1 ## Page 13 ![Page 13の画像](https://img01.ebook5.net/jma_magazine/vol1/contents/image/book/medium/image-000013.jpg) 【ページ内のテキスト情報】 その他2025年度の会員総会を開催会員企業の皆様の参加、交流の場として2025年度のJMA会員総会が、6月16日（月）、ホテルニューオータニザ・メインアーケード階「麗の間」にて開催されました。JMAの会員総会は、協会の運営方針や活動計画などについて、会員の皆さまに報告し、重要な事項をともに確認・承認いただく、年に一度の大切な機会です。総会では、2024年度決算報告と監査報告、事業報告が行われたほか、2025年度の事業計画と収支予算について報告がなされ、すべての議案が可決・承認されました。総会終了後には、同会場にて会員交流会も催され、日ごろ顔を合わせる機会の少ない会員企業同士の間で、活発な意見交換や情報共有が行われる場となりました。JMAでは、引き続き会員の皆さまとの連携を大切にしながら、産業界の発展に資する活動を展開してまいります。評議員会JMAはこんな活動をしていますあるべき経営に向けて議論し、活動指針を定める組織JMAでは、会員企業の経営者を評議員として迎え、現代の経営課題について議論していただく「評議員会」を設けています。具体的には、「人事・教育」「開発・技術」「生産」「購買・調達」「マーケティング」の5つの部門、「関西地域」「中部地域」「バンコク（タイ）」の3地域の評議員会にて、それぞれの課題についての議論が行われています。また、ここ数年で浮かびあがってきた「個社対応の限界」という課題を受け、評議委員会でも、部門・業界を超えた議論を推進しています。例として、開発・技術部門、マーケティング部門の評議員企業から25社33名に集まっていただいて合同分科会を開催しました。さらに、各部門評議員会の議長・副議長合同会議では、業界の枠を超えて共通の社会課題を抽出し、日本企業が世界をリードするために必要な方向性を探るディスカッションを実施。日本の産業界を活性化させるための議論の場としています。JMAでは、こうした評議員会発のアイデアや指針を反映し、日本の企業経営のよりよい姿を目指して活動しています。本誌では、評議員会発の提言についても紹介していく予定です。人事・教育バンコク開発・技術上海生産中部購買・調達関西マーケティングJMAマネジメントvol.113 ## Page 14 ![Page 14の画像](https://img01.ebook5.net/jma_magazine/vol1/contents/image/book/medium/image-000014.jpg) 【ページ内のテキスト情報】 JMAはこんな活動をしています教育・研修ものづくり支援企業経営の要である「ひと」の力を最大化JMAの原点でもある「ものづくり力」強化の取り組み第一線で活躍する経営者の講演や他社参加者とのディスカッションを通じて大局的視点・持論・心構え等を磨く「経営者・幹部育成」、年間1,000本以上の公開型研修を開催する「部門別・階層別研修」や「先進事例発表会」、お客様企業とともに、経営、組織づくりにおける課題を見つけ、解決に向けた具体策を導き出す「講師派遣型・カスタマイズ研修」など、多種多様な人材育成・組織開発プログラムを実施しています。製造業に関する育成プログラム・情報発信・交流を通じ、ものづくり力強化とイノベーション創出を支援しています。生産・製造から調達・購買、研修・開発、設計、技術部門まで、ものづくりの実践力を高めるセミナー、研修プログラムを提供。日本企業の強みを活かした商品開発力、技術開発力、設計力の強化をめざし、最新の技術情報の発信・交流、人材育成支援を行います。展示会審査・検証人・モノ・情報の交流の場づくりで産業界を活性化商品・サービスの信頼性と企業価値を高める認証事業産業界の活性化に貢献することを目的に「第1回メンテナンスショー」を開催して以来、製造・インフラ産業から食・サービス産業まで、幅広い分野で展示会を開催。現在は、東京・大阪・福岡・北海道とオンラインで、年間約30本の専門展示会を実施しています。国内外から人・モノ・情報が集まる専門展示会は、多様な企業・産業・業界・国の垣根を超えた新たな出会い、つながりをつくる場となっています。経営団体として培ってきたマネジメントの技術、知見、ノウハウをベースに、ISOを中心とした第三者認証を実施。ISO研修や審査を通して、優れた改善の継続と経営目標達成を支援しています。また、温室効果ガス排出量・吸収量の第三者検証機関として、公正・中立な活動を行い、SDGs、TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）、サステイナブルブランディング等の社会課題に対応する構築支援も行っています。表彰制度調査・研究優秀事例の表彰により、経営課題解決の事例を共有これからの経営指針となる調査レポートを発信企業の経営課題解決のための一助として、他社の範となる優良な企業・取組みを表彰しています。日本およびアジア地域で生産性や品質の向上、改善活動に成果をあげた工場・事業所を表彰する「GOODFACTORY賞(R)」、ものづくり現場の第一線監督が発表した活動事例を表彰する「第一線監督者の集い」ほか、受賞企業・組織による事例発表会も交えながら企業の課題解決・発展に貢献しています。1979年から企業経営者を対象に実施している「企業経営経営課題調査」は、日本企業が抱える経営のさまざまな課題を明らかにし、これからの経営指針となるテーマや施策、その方向性を探るもの（P4〜の記事も参照）。その他、「新入社員意識調査」「ビジネスパーソン1000人調査」「役員調査」など働く人の意識や行動に関する調査を行い、人材マネジメント、ものづくりに関する各種調査レポートを発刊しています。14JMAマネジメントvol.1 ## Page 15 ![Page 15の画像](https://img01.ebook5.net/jma_magazine/vol1/contents/image/book/medium/image-000015.jpg) 【ページ内のテキスト情報】 2025年度JMA法人会員向けサービスについて法人会員とは法人会員企業データ（業種内訳）日本能率協会の活動は、法人会員の皆さまの「経営を良くしたい」という想いに支えられています。現在、約1,300の企業・団体にご入会いただき、ネットワークは全国に広がっています。各事業の利用（割引制度あり）や、情報収集・人脈形成など、さまざまな場面で活用いただいています。詳しくはhttps://member.jma.or.jp/法人会員向けサービス（参加無料）の一例「JMAマネジメント講演会」へのご招待経営・経済問題など、産業界にとって関心のあるテーマ、教養、仕事のノウハウ等の幅広いテーマを選び、各界の一流講師による講演をオンライン・リアルで提供します。申込受付中9/3（水）13:30~15:00［オンライン開催］再点検！！従業員､工場･事業所を災害から守る危機管理〜職場でできる“命を守るため”の行動､日常準備〜講師：田中章氏（危機管理防災アドバイザー／田中行政書士事務所代表／株式会社アームレスキュー代表取締役）開催予定10/1（水）13:30~15:00［オンライン開催］「つながりと信頼」による自己ブランディング～個々の信頼の広がりが、組織全体の価値を高める～講師：松本淳氏（株式会社アースメディア代表取締役CEO）※以降の開催はWebサイトにて随時告知いたします。銀行・証券・保険1.8%倉庫/旅客（鉄道・航空・道路）/陸運・空運・海運2.7%医療・福祉/医薬2.7%情報通信/電気・ガス・水道4.1%建設・建設設計/建設・土木エンジニアリング/農業・林業・漁業・鉱業/木材・家具・建設材料7.0%食品・飲食/飲食/宿泊7.6%マスコミ・広告1.2%小売業1.2%その他製造業7.7%不動産業1.2%「一隅会」へのご招待一隅会は、経営者にとって大切な「心」の鍛錬の土台として、倫理、哲学、宗教、歴史、文化、思想、芸術、科学などの分野への知識と関心、理解を深め、世界に通用し、かつ永続性のある経営観の涵養を目指して開催しています。8/22（金）13:30~15:30第554回「能」の魅力と日本人の心と身体〜650年以上も続いている秘密〜商社・卸売業8.5%申込受付中講師：安田登氏（能楽師、下掛宝生流ワキ方）電気・電子・精密/通信機器・ソフトウェア/転送用機械/機械27.8%パルプ・製紙業/化学・プラスチック/ゴム/石油・ガス・エネルギー/繊維・製糸業/印刷/窯業/鉄鋼・非鉄・金属14.0%各種団体/学校/その他サービス/各種調査・コンサル12.7%会場：東京グランドホテル欅の間（東京都港区・芝公園）※以降の開催はWebサイトにて随時告知いたします。2025年度特別企画「アート思考体験プログラム」へのご招待動画学習サービス集中力が持続する短時間のマイクロラーニング動画を中心に、階層別学習コンテンツを多数ご用意。自身が必要だと思うコンテンツを選んで学習できます。オンライン・短時間で学べるため、「仕事が忙しい」「地方在住である」などの理由で研修機会を逃していた方にも受講いただけます。変化の激しい現代において、新たな価値をどのように生み出すかはますます重要なテーマ。特に新規事業開発や経営企画の現場では、従来の枠組みにとらわれない柔軟な発想が求められています。本プログラムでは、アートの力で自分なりの視点や問いを立てる思考法が体験できます。階層とコンテンツ数（2024年9月現在）幹部・部長9テーマ63コンテンツ課長リーダー3テーマ24コンテンツ中堅・若手新入社員2テーマ7コンテンツスキル8テーマ65コンテンツコンテンツは随時変更や追加を行います。コンテンツ一例ビジネスベーシックスキル社会人基礎力講座リーダーシップ管理職コーチングアンガーマネジメント人事考課部下を持つ課長のマネジメント啓発チームビルディングチームコミュニケーション管理職モチベーション申込受付中9/4（木）14:00~17:00第2回「3時間でチームが変わる〜アート×対話のチームビルディング〜講師：鎌田奈那美氏（合同会社anohi/おとなの図工クラブ代表、内閣府所管一般財団法人生涯学習開発財団認定アートワークセラピスト）対象（推奨）：部門長・人事の方々全日程申込は→https://peatix.com/event/4449033/viewJMAマネジメントvol.115 ## Page 16 ![Page 16の画像](https://img01.ebook5.net/jma_magazine/vol1/contents/image/book/medium/image-000016.jpg) 【ページ内のテキスト情報】 発行元一般社団法人日本能率協会〒105-8522東京都区芝公園3-1-22TEL：03-3434-1601URL：https://www.jma.or.jpJMAMANAGEMENTのライブラリはこちら！2025.07