Page 01

1234構造（力学計算）／音声56789101112131415

R-01.「構造力学」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題R_01_001静定・不静定判別式公式静定・不静定構造物の判別はm=n+s+r-2km＜0のとき，不安定構造物m＝0のとき，静定構造物m＞0のとき，不静定構造物である．R_01_002静定・不静定材中央公式モーメント単純ばりの中央に集中荷重が作用したときの材中央モーメントは次式によって求める．R_01_003静定・不静定材中央公式モーメント単純ばりに等分布荷重が作用したときの材中央モーメントは次式によって求める．R_01_004静定・不静定固定端公式モーメント両端を固定した不静定ばりの中央に集中荷重が作用したときの固定端モーメントは次式によって求める．R_01_005静定・不静定固定端公式モーメント両端を固定した不静定ばりに等分布荷重が作用したときの固定端モーメントは次式によって求める．R_01_006断面の性質断面1次公式断面1次モーメントは次式により求められる．モーメン断面1次モーメント（S）＝断面積（A）×図心距離（y）トR_01_007断面の性質断面2次公式モーメント幅b，高さhの矩形の図心を通る軸についての断面2次モーメントは次式により求められる．1/5ページ

R-01.「構造力学」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題R_01_008断面の性断面2次公式幅b，高さhの矩形の図心軸以外の軸についての断面2次モーメントは質モーメント次式により求められる．R_01_009R_01_010断面の性質断面の性質断面2次公式同軸系の場合，断面2次モーメントは足し算・引き算が可能である．モーメント断面係公式幅b，高さhの矩形の断面係数は次式により求められる．数R_01_011断面の性質塑性断面係数公式幅b，高さhの矩形の塑性断面係数は次式により求められる．R_01_012R_01_013断面の性質断面の性質断面係数，塑性断面係数公式同軸系の場合，断面係数Zは足し算・引き算はできないが，塑性断面係数Zpは足し算・引き算が可能である．断面2次公式直径Dの円形断面の断面2次モーメントは次式によって求められる．モーメントR_01_014断面の性質断面2次公式モーメント底辺の長さがb，高さがhの三角形断面の断面2次モーメントは次式によって求められる．2/5ページ

R-01.「構造力学」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題R_01_015応力度垂直応力度公式垂直応力度は次式によって求められる．R_01_016応力度せん断応力度公式せん断応力度は次式によって求められる．R_01_017応力度せん断応力度R_01_018応力度せん断応力度R_01_019応力度曲げ応力度公式矩形断面における最大せん断応力度は，断面中央部で3/2倍となる．公式円形断面における最大せん断応力度は，断面中央部で4/3倍となる．公式曲げ応力度は次式によって求められる．R_01_020応力度ひずみ度公式ひずみ度は次式によって求められる．R_01_021応力度垂直応力度R_01_022崩壊荷重外力による仕事R_01_023崩壊荷重内力による仕事R_01_024座屈座屈荷重公式ひずみ度と垂直応力度とヤング係数の関係は次式によって表させる．∴垂直応力度（σ）=ヤング係数（E)×ひずみ度（ε）公式外力による仕事は「力」×「移動距離」の総和である．公式内力による仕事は「モーメント」×「回転角」の総和である．公式座屈荷重は次式によって求められる．R_01_025座屈座屈長さR_01_026座屈座屈長さ公式両端ピンの場合の座屈長さLkはLK=Lである．公式水平拘束状態における一端ピン他端固定の場合の座屈長さLkはLK=0.7Lである．R_01_027座屈座屈長さ公式水平拘束でない状態における一端ピン他端固定の場合の座屈長さLkはLK=2Lである．3/5ページ

R-01.「構造力学」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題R_01_028座屈座屈長さ公式水平拘束状態における両端固定の場合の座屈長さLkはLK=0.5Lである．R_01_029座屈座屈長さ公式水平拘束でない状態における両端固定の場合の座屈長さLkはLK=Lである．R_01_030静定・不静定剛度公式剛度は次式によって求められる．R_01_031静定・不静定剛比公式剛比は次式によって求められる．R_01_032たわみたわみ，公式回転角単純ばりの中央に集中荷重が作用する場合の最大たわみδ，最大回転角θは，次式によって求められる．R_01_033たわみたわみ，公式回転角単純ばりに等分布荷重が作用する場合の最大たわみδ，最大回転角θは，次式によって求められる．R_01_034たわみたわみ，公式回転角片持ちばりに集中荷重が作用する場合の最大たわみδ，最大回転角θは，次式によって求められる．R_01_035たわみたわみ，公式回転角片持ちばりに等分布荷重が作用する場合の最大たわみδ，最大回転角θは，次式によって求められる．R_01_036たわみたわみ，公式回転角片持ちばりにモーメント荷重が作用する場合の最大たわみδ，最大回転角θは，次式によって求められる．4/5ページ

R-01.「構造力学」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題R_01_037たわみたわみ，公式両端を固定した不静定ばりの中央に集中荷重が作用する場合の最回転角大たわみδは，次式によって求められる．R_01_038たわみたわみ，公式回転角両端を固定した不静定ばりに等分布荷重が作用する場合の最大たわみδは，次式によって求められる．R_01_039たわみたわみ公式柱頭・柱脚が固定された柱に水平力が作用する場合の水平変位は次式で求められる．R_01_040たわみたわみ公式柱頭固定・柱脚ピン支持の柱に水平力が作用する場合の水平変位は次式で求められる．R_01_041層間変位層間変位公式層間変位は層せん断力と層の剛性より次式で求められる．R_01_042固有周期固有周期公式建物の固有周期は次式によって求められる．5/5ページ

1234構造（文章題）／音声56789101112131415

K-01.「木材・木質材料」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_01_001木材・木質系材料許容応力度数値木材の許容応力度は，長期（荷重継続期間50年相当）は1.1F/3，中長期（荷重継続期間3ヶ月相当）は1.43F/3，中短期（荷重継続期間3日相当）は1.6F/3，短期（荷重継続期間10分相当）は2.0F/3となる．ここで，積雪時の構造計算を行う際には，長期に生ずる力に対する許容応力度は中長期，短期に生ずる力に対する許容応力度は中短期の荷重とする．20231，20232，22271，23273，25273，04272，07273K_01_002木材・木質系材料許容応力度数値【木材の繊維方向の基準強度の大小関係とめり込み基準強度の関係】は，曲げ>圧縮>引張り>めり込み>せん断である．20235，21273，23272，24271，26273，28273，02274，03273，06272K_01_003木材・木質系材料許容応力度数値【木材の許容応力度】は，常時湿潤状態にあるときは70%に低減する．20233，07271K_01_004木材・木質系材料許容応力度その他木材の繊維方向のせん断に対する許容応力度は，一般に，同樹種であれば，構造用製材より構造用集成材の方が大きい．07272K_01_005木材・木質系材料許容応力度その他製材の日本農林規格において，機械等級区分構造用製材は，構造07274用製材のうち，人工乾燥処理を施した材のヤング係数を機械によって測定し，等級区分したものである．K_01_006木材・木質系材料木質材料用語【針葉樹】は，まっすぐで長く，加工性が良いため，柱や梁などの構造材や和室の仕上げ材等に用いられ，【広葉樹】は，硬質で強度も大きいが，加工が困難であるため，構造材よりも仕上げ材，建具，家具に用いられることが多い．03272K_01_007木材・木質系材料木質材料その他木材は樹種により腐朽菌に対する抵抗性が異なるので，腐朽しやす02272い土台などには，ひば，ひのきなどの耐朽性のある樹種を使用することが望ましい．K_01_008木材・木質系材料木質材料その他木材の含水率は，水分を含まない木材実質の質量に対する木材に含まれる水の質量の百分率として定義される．02273K_01_009木材・木質系材料木質材料その他【木材の含水率の変化による収縮率及び膨張率の大小関係】は，接線方向（板目幅）>半径方向（まさ目幅）>繊維方向である．19234，22274，25274，28274，01273，06274K_01_010木材・木質系材料木質材料その他含水率が繊維飽和点以下の木材において，膨張・収縮は，ほぼ含水率に比例する．19233，21274，24273K_01_011木材・木質系材料木質材料その他【木材のクリープ特性】は，気乾状態では変形が2倍，湿潤状態では変形が3倍程度になる．02271，06273K_01_012木材・木質系材料木質材料その他板材の樹皮側を木表，樹芯側を木裏といい，木材は乾燥すると木裏21271，26271，29274，01271が凸に反る性質がある．よって，鴨居は木表を下側に，敷居は木表を上側に使う．K_01_013木材・木質系材料木質材料その他同一等級構成集成材で，ひき板の積層数が2又は3のものを曲げ性能を必要とする部分に用いる場合，曲げ応力を受ける方向が積層面に平行になるように用いる．19232，23271K_01_014木材・木質系材料強度その他木材は，気乾比重の大きいものほど，組織が緻密なので強度が高い．19231，24272，26272，29271，01272，03274K_01_015木材・木質系材料強度その他垂木，根太などに構造用合板を張り荷重を支える場合，曲げに対する基準強度を割増すことができる．20234，23274，27273，06271K_01_016木材・木質系材料強度数値日本農林規格(JAS)の強度等級「E120-F330」の対称異等級構成集成材については，繊維方向の曲げに対する基準弾性係数は12kN/mm2，繊維方向の曲げに対する基準材料強度は33N/mm2である．27274K_01_017木材・木質系材料含水率その他木材の含水率を長期にわたり20%程度以下になるようにし，防水・防湿措置を行い，換気ができるようにすると腐朽しにくい．19235，28272，30272K_01_018木材・木質系材料ヤング係数数値【構造用材料の弾性係数】は，強度と同様に，繊維飽和点以下では含水率の低下に伴って増加する．22272，27271，01274，04271K_01_019木材・木質系材料木質材料数値木材を加熱した場合，約260℃に達すると引火し，約450℃に達すると自然に発火する．26274K_01_020木材・木質系材料木質材料数値木材の熱伝導率は，普通コンクリートの熱伝導率より小さい．24274，28271，04273K_01_021木材・木質系材料木質材料用語製材の日本農林規格において，目視等級区分構造用製材は，構造用製材のうち，節，丸身等の材の欠点を目視により測定し，等級区分したものである．25272，032711/2ページ

K-01.「木材・木質材料」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_01_022木材・木質系材料木質材料用語LVLは，「単板積層材」と呼ばれ，主として各層の繊維方向が互いにほぼ平行となるように積層接着されたもので，柱，梁等の線材に使用される．29273K_01_023木材・木質系材料木質材料用語CLTは，「直交集成板」と呼ばれ，各層の繊維方向が互いにほぼ直角となるように積層接着されたもので，床版や壁等の面材に使用される．29274K_01_024木材・木質系材料木質材料その他木材の繊維に直交方向の圧縮によるめり込みは靭性的な性状を示す．05271K_01_025木材・木質系材料木質材料その他木材の繊維に直交方向の引張による割り割きは脆性的な性状を示す．05272K_01_026木材・木質系材料木質材料その他木材の繊維に平行方向の圧縮による全体座屈は脆性的な性状を示す．05273K_01_027木材・木質系材料木質材料その他木材の繊維に平行方向の引張による破断は脆性的な性状を示す．052742/2ページ

K-02.「コンクリート」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_02_001コンクリート強度その他【コンクリートの圧縮強度】は，水セメント比が大きいほど低くなる．18243，24281，01281，07282K_02_002コンクリート強度その他【空気中で養生したコンクリート】より，水中で養生したコンクリートのほうが強度の増進が期待できる．21284，25281，29282，02281，06281K_02_003コンクリート強度その他コンクリートの硬化初期の期間中に，コンクリートの温度が想定していた温度より著しく低いと，強度発現は遅くなる．03281K_02_004コンクリート強度その他【コンクリートの引張強度】は，円柱供試体を用いた割裂試験により間接的に求められる．K_02_005コンクリート強度その他【コンクリート供試体の圧縮強度】は，形状が相似であれば，寸法の小さいものほど大きい．K_02_006コンクリート強度その他【圧縮試験】においては，圧縮強度は載荷速度が速いほど大きい強度を示す．2828319244，28281，30283，03282，0628423281，03283，07281K_02_007コンクリート強度数値【コンクリートの引張強度】は，圧縮強度の1/10程度である．20242，24284，30284，04281K_02_008コンクリート強度その他【コンクリートの曲げ強度】は，一般に，引張強度が大きいほど大きい．K_02_009コンクリート強度数値【普通コンクリートの圧縮強度時のひずみ度】は，2×10-3程度である．K_02_010コンクリート強度用語【設計基準強度】とは，構造計算において基準としたコンクリートの圧縮強度のことである．0728318245，28284，02282，0628319243K_02_011コンクリートヤング係数公式Ec=3.35×104×（γ/24）2×（Fc/60）1/3（N/mm2）18241，20243，24283，26283，【コンクリートのヤング係数】は，コンクリート設計基準強度Fcと単位容01283，02284，05283積質量γから定まる．コンクリートのヤング係数は，圧縮強度や単位容積質量が大きくなるほど大きくなる．K_02_012コンクリートヤング係数その他【コンクリートのヤング係数】は，一般に，水セメント比が小さいほど大きい．07284K_02_013コンクリートヤング係数その他【コンクリートのヤング係数】は，圧縮強度が同じ場合，一般に，使用する骨材により異なる．25282K_02_014コンクリートヤング係数数値【コンクリートのヤング係数】は，応力ひずみ曲線上における圧縮強度の1/3～1/4の点と原点を結んだ直線の勾配で表わされる．26284，03284K_02_015コンクリートヤング係数その他【コンクリートのせん断弾性係数】は，ヤング係数の0.4倍程度である．20245，29283，05281K_02_016コンクリート線膨張数値【常温における普通コンクリートの線膨張係数】は，鋼材の線膨張係数とほぼ等しく1×10-5/℃程度である．K_02_017コンクリート性質その他【コンクリートの単位水量】が多くなると，乾燥収縮によるひび割れが発生したり，耐久性が低下したりする．K_02_018コンクリート性質その他【コンクリートの単位セメント量】が多くなると，水和熱や乾燥収縮によるひび割れが発生しやすくなる．22282，25284，0528222283，0428318242，22281，23282，26282，30281，01284，04284K_02_019コンクリート性質その他普通ポルトランドセメントを用いる場合，コンクリートの水セメント比が小さいほど，大気中における中性化速度は遅い．18244，19241，23283，24282，28282，01282，04282K_02_020コンクリート混和剤用語【AE剤等の混和剤】は，ワーカビリティーや耐凍害性を向上させるために使用する．K_02_021コンクリート強度用語局部圧縮を受けるコンクリートの支圧強度は，全面圧縮を受けるコンクリートの圧縮強度よりも大きい．K_02_022コンクリート特殊コンクリートその他マスコンクリートの水和熱による温度上昇を防ぐために，高炉セメントを使用する方法がある．K_02_023コンクリート強度数値【軽量コンクリートの許容せん断応力度】は，同じ設計基準強度の普通コンクリートの0.9倍である．25283，30282，062822928426281，2728120244，05284K_02_024コンクリート混和材数値【AE剤等を用いるコンクリートの空気量】は，4.5%とする．27283K_02_025コンクリート特殊コその他ンクリート【高強度コンクリート】は，火災時において，急激な加熱に伴う水分の膨張により爆裂を生じることがある．272821/2ページ

K-02.「コンクリート」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_02_026コンクリート性質その他【コンクリートのスランプ】は，一般に，コンクリートの単位水量を小さくするほど小さくなる．02283K_02_027コンクリート性質その他高強度コンクリートは，通常のコンクリートより，中性化の進行や塩化物イオンの浸透に対する抵抗性が大きい．19242K_02_028コンクリート性質その他コンクリートのポアソン比は0.2程度である．19245K_02_029コンクリート性質その他セメントの粒子が細かくなるほど，強度発現は早い．21281，29281K_02_030コンクリート性質その他コンクリートの硬化初期の期間中に水分が不足すると，コンクリートの強度発現に支障をきたす．K_02_031コンクリート性質その他コンクリートの硬化初期の期間中にコンクリートの温度が2℃を下回ると，コンクリートの強度発現が遅延する．K_02_032コンクリート性質その他高炉スラグを利用した高炉セメントの使用は，再生品の利用によって環境に配慮することになる．K_02_033コンクリート性質数値鉄筋コンクリートの単位体積重量は，コンクリートの単位体積重量に鉄筋による単位体積重量1kN/m3を加えて求める．212822128321303，3030322071，24141，27084，30084K_02_034コンクリート性質数値コンクリートの単位体積重量は，設計基準強度Fc≦36N/mm2のコンクリートにおいては23kN/m3とし，36N/mm2＜Fc≦48N/mm2のコンクリートにおいては23.5kN/m3とする．22072K_02_035コンクリート性質数値異なる強度のコンクリートを使用する場合は，設計基準強度ごとに異なる単位体積重量を用いて，建築物重量を計算する．27183K_02_036コンクリート性質その他長期間の持続荷重によりクリープ変形が生じた場合，その荷重を取り除いても，コンクリートに生じた変形は荷重載荷前の状態には戻らない．222842/2ページ

K-03.「鋼材・金属」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_03_001鋼材・金属降伏点数値棒鋼SD295BのSDは鉄筋コンクリート用熱間圧延異形棒鋼を意昧し，数字の295は降伏点が295～390N/mm2であることを表している．なお，引張強さは440N/mm2以上である．27292K_03_002鋼材・金属降伏点数値SN490Bの降伏点又は耐力の下限値は325N/mm2であり，降伏比の上限値や引張強さの下限値等が規定されている．03293，07292K_03_003鋼材・金属降伏点数値建築構造用圧延鋼材(SN材)のうち，板厚12mm以上のSN490B材については，降伏点の下限値だけでなく上限値も規定されている．19155，17253，21294，27291，30294，01293，05291K_03_004鋼材・金属降伏点その他同じ鋼塊から圧延された鋼材の降伏点は，一般に，板厚の厚いもののほうが板厚の薄いものに比べて低くなる．K_03_005鋼材・金属降伏比用語【降伏比】とは，降伏点応力度/引張強さをいい，この値が小さいと降伏点を過ぎてから最大強度(引張強さ)までの強度差が大きく伸びの余裕もあるので，粘りのある鋼材といえる．22294，0529326291，03153，06152K_03_006鋼材・金属ヤング係数用語【鋼材のヤング係数】は，鋼，鋳鋼ともに2.1×105N/mm2である．19255K_03_007鋼材・金属降伏比数値一般構造用圧延鋼材SS400の降伏比(降伏応力度/引張強度)は，0.6～0.7程度である．27293，30293，05294K_03_008鋼材・金属鋼材性質その他建築構造用圧延鋼材SN400Aは，降伏点の下限値のみが規定された鋼材であり，小梁などの弾性範囲で使用する部位に用いる．04294K_03_009鋼材・金属鋼材性質用語【シャルピー衝撃試験】とは切欠き試験片に衝撃力をかけて，破壊に要したエネルギーの大小によって衝撃破壊に対する抵抗力を評価するものである．20254，26292，29293K_03_010鋼材・金属鋼材性質用語【シャルピー衝撃試験】では，試験温度がある温度以下になると，吸収エネルギーが急激に低下し，脆性破壊が起こりやすくなる．23293K_03_011鋼材・金属鋼材性質その他【シャルピー衝撃試験】の吸収エネルギーの大きい鋼材を使用することは，溶接部の脆性破壊を防ぐために有利である．02291，07291K_03_012鋼材・金属高力ボルト数値F10Tの高力ボルトは，引張強さが1,000～1,200N/mm2の高強度の鋼材である．19253，27294K_03_013鋼材・金属各種鋼材用語【耐火鋼（FR鋼）】とは，600℃における降伏点が常温時の降伏点の約2/3以上になるように製造されたものである．21293K_03_014鋼材・金属各種鋼材その他建築構造用TMCP鋼は，炭素当量が低減されているので，溶接性が向上している．20253K_03_015鋼材・金属鋼材性質数値建築構造用TMCP鋼は，板厚が40mmを超え100mm以下の材であっても，40mm以下の材と同じ基準強度が保証されている．28291，01291，03294K_03_016鋼材・金属各種鋼材K_03_017鋼材・金属鋼材性質その他建築構造用ステンレス鋼SUS304の「応力度一ひずみ度曲線」には，明確な降伏点がない．数値建築構造用ステンレス鋼SUS304のヤング係数は1.9×105N/mm2程度である．25294，01294，0529218252，21092，23292，06292K_03_018鋼材・金属鋼材性質数値建築構造用ステンレス鋼SUS304の線膨張係数は，1.73×10-5/℃程度である．22291，24291，29294K_03_019鋼材・金属溶接その他建築構造用ステンレス鋼SUS304は他のステンレス鋼に比べて，溶接性に優れている．K_03_020鋼材・金属溶接その他建築構造用ステンレス鋼SUS304は炭素鋼に比べて，耐火性・耐食性・耐久性・耐低温性に優れている．2229220255，28294K_03_021鋼材・金属各種鋼材その他低降伏点鋼は，添加元素を極力低減した純鉄に近い鋼であり，軟鋼に比べて強度が低く，延性が極めて高いので，履歴型制振ダンパーとして利用されている．22293K_03_022鋼材・金属鋼材その他鋼材は，一般に，炭素量が0.8%程度までは，鋼材の引張強さや降伏点は炭素を増やすことにより上昇させることができるが，伸びは低下する．18254，26293，30291K_03_023鋼材・金属鋼材その他鋼材に含まれる化学成分におけるリンや硫黄は，鋼材の靭性に悪影響を与える．21291，23294，072941/2ページ

K-03.「鋼材・金属」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_03_024鋼材・金属鋼材その他鋼材は，炭素含有量が増加すると強度や硬度が増加するが，靭性や溶接性は低下する．03291K_03_025鋼材・金属鋼材用語【建築構造用鋼材SN490C】は，角形鋼管柱の通しダイアフラムに適した鋼材である．19164，22153，28292，01292，04293K_03_026鋼材・金属鋼材性質用語【焼入れ】は鋼材の硬さを増大させるために行うが，靭性は低下するため，焼入れ後に焼き戻しを行う．18251，26294K_03_027鋼材・金属鋼材性質数値28mm以下の異形鉄筋の長期許容引張応力度は，基準強度の2/3より小さい場合がある．18253K_03_028鋼材・金属鋼材性質その他【SN490B材】は，降伏点と耐力は板厚が40mmを超えると低下するが，引張強さは板厚が100mm以下まで同じである．18255K_03_029鋼材・金属鋼材性質その他【BCP材】は，冷間加工を行う原材の材質がSN材のB種又はC種に準拠している．19204K_03_030鋼材・金属鋼材性質K_03_031鋼材・金属鋼材性質数値【BCP235材の降伏点または耐力の下限値】は，235N/mm2である．20252数値【BCR295材の降伏点または耐力の下限値】は，295N/mm2である．25293K_03_032鋼材・金属鋼材性質数値【BCP325材の降伏点または耐力の下限値】は，325N/mm2であり，引張強さの下限値は490N/mm2である．06294K_03_033鋼材・金属鋼材性質用語【調質鋼】は，焼入れ焼戻しの熱処理を行った鋼材である．24292K_03_034鋼材・金属鋼材性質その他鋼材を板厚の3倍程度の曲げ半径で，冷間曲げ加工を行うと，強度は上昇し，変形性能は低下する．24293，29181，04292K_03_035鋼材・金属鋼材性質その他炭素鋼は，硫黄の含有量が少ないほど，シャルピー吸収エネルギーや絞り値は大きくなる．24294，04291K_03_036鋼材・金属鋼材性質その他熱間圧延鋼材の強度は，圧延方向や圧延方向に直角な方向に比べ，板厚方向は小さい．25291，29292，03292K_03_037鋼材・金属鋼材性質その他SN材において，A種はシャルピー吸収エネルギーの規定値がない．なお，B種及びC種のシャルピー吸収エネルギーは27J以上とする．25292，062912/2ページ

K-04.「建築材料」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_04_001建築材料その他建材用語【木材やコンクリートの材料として国土交通大臣が定めるもの】は，日本工業規格又は農林規格，国土交通大臣の認定を受けたものを言う．233011/1ページ

K-05.「荷重・外力」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_05_001荷重・外力積載荷重用語【建築物の構造計算に用いる積載荷重値】の大小関係は，床設計用>18083，27083，30083骨組設計用>地震力算定用である．K_05_002荷重・外力積載荷重その他【床設計用の積載荷重】は室の種類により異なり，積載荷重の大小関係は，事務室>教室>病室である．24071，03081K_05_003荷重・外力積載荷重その他【倉庫業を営む倉庫の床の積載荷重】は，3,900N/m2未満とすることはできない．20085，22074K_05_004荷重・外力積載荷重その他【教室に連絡する廊下の積載荷重】は，実況に応じて計算しない場合，教室の積載荷重より大きい．22073，27082K_05_005荷重・外力積載荷重その他事務室等の柱の圧縮力を計算する時，支える床の数に応じて積載荷重を低減することができる．19083K_05_006荷重・外力積載荷重その他【百貨店の売場に連絡する廊下の積載荷重】は，実況に応じて計算しない場合，百貨店の売場の積載荷重より大きい．19084，20084，24072，29081，30082，01082K_05_007荷重・外力地震力数値【屋上から突出する水槽，煙突等の地震力に用いられる水平震度k】は，地震地域係数Zに1.0以上の数値を乗じて得た数値とする．20094K_05_008荷重・外力地震力その他外壁から突出する規模の大きな張り出し部分については，鉛直震度21243，041311.0Z以上の鉛直力により生じる応力に対し，当該部分及び接続させる部分の安全性を確かめる．K_05_009荷重・外力地震力その他地震時の応力を計算する場合には，地震地域係数の大きさにかかわ18081らず，地震力による力と風圧力による力とを同時に作用させなくてもよい．K_05_010荷重・外力地震力その他一般地域では，暴風時又は地震時の荷重を，積雪荷重と組み合わせる必要はない．21072，28074，06081K_05_011荷重・外力地震力その他多雪区域内では，長期積雪荷重は，短期積雪荷重の0.7倍の数値である．K_05_012荷重・外力地震力その他地下部分の各部分に作用する地震力は，一般に，当該部分の固定荷重と積載荷重との和に水平震度を乗じて計算する．K_05_013荷重・外力地震力その他地下部分の地震層せん断力は，地下部分の各部分に作用する地震力と，地上部分の1階に作用する地震層せん断力との和である．21073，3008122082，25084，01083，0525127072K_05_014荷重・外力風圧力公式【風の速度圧】はq=0.6EVo2より計算する．〔E：屋根の高さ・周辺の状20083，28073，01071，07084況により算出した数値，Vo：その地方ごとに国土交通大臣が定める基準風速〕K_05_015荷重・外力風圧力その他【ピーク風力係数】は，局部風圧の全風向の場合における最大値に基づいて定められている．03084K_05_016荷重・外力風圧力その他【風力係数】は，風洞試験によらない場合，建築物の断面及び平面の形状に応じて求める．K_05_017荷重・外力風圧力その他屋根葺き材に作用する風圧力の算出に用いる【平均速度圧[q]】には，気流の乱れを表すガスト影響係数Gfは考慮しない．19085，0708205082K_05_018荷重・外力風圧力用語【基準風速】は，稀に発生する暴風時の地表10mにおける10分間平均風速に相当する値である．18085，21071，01072，05083K_05_019荷重・外力風圧力その他【基準風速Vo】は，屋根葺き材に作用する風圧力の算出に用いる場合と，構造骨組に用いる風圧力を算出する場合と同じ値を用いる．05081K_05_020荷重・外力風圧力用語【ガスト影響係数Gf】とは，風の時間的変動により建築物が揺れた場合に発生する最大力を算定するために用いる割増係数のことである．K_05_021荷重・外力風圧力公式【風力係数】は，建築物の外圧係数から内圧係数を引いた値とする．Cf=Cpe-Cpi〔Cpe：外圧係数，Cpi：内圧係数〕18084，26082，01073，05084，0708324073K_05_022荷重・外力風圧力その他【風圧力における平均風速の高さの方向の分布を表す係数】は，一般に，極めて平坦で障害物がない区域より都市化が極めて著しい区域のほうが小さい．24074，29083，060821/4ページ

K-05.「荷重・外力」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_05_023荷重・外力風圧力その他単位面積当たりの風圧力については，一般に，「外装材に用いる風圧01074，07082力」より「構造骨組に用いる風圧力」のほうが小さい．K_05_024荷重・外力風圧力その他高さ13m以下の建築物の屋根ふき材については，告示で規定されるピーク風力係数を用いて風圧力の計算を行う．22084，26083K_05_025荷重・外力積雪荷重数値【積雪荷重の計算に用いる積雪の単位重量】は，積雪量1cm当たり20N/m2以上とする．20081，01081K_05_026荷重・外力積雪荷重その他屋根面における積雪量が不均等となる場合は，その影響を考慮して積雪荷重の計算を行なわなければならない．04081K_05_027荷重・外力積雪荷重数値雪おろしを行う慣習のある地方においては，雪おろしの実況に応じて，垂直積雪量を1mまで低減できる．20082，29082，04082K_05_028荷重・外力積雪荷重K_05_029荷重・外力積雪荷重その他その他多雪区域以外において，大スパン等の一定の条件を満たす緩勾配屋根については，積雪荷重を割増して計算する場合がある．【屋根に雪止めを設けない場合の積雪荷重】は，屋根勾配に応じて低減することができる．0408319081K_05_030荷重・外力積雪荷重その他特性行政庁が指定する【多雪区域】においては，地震時の短期に生ずる力についても，積雪荷重を考慮する．03083K_05_031荷重・外力積雪荷重その他【多雪区域における暴風時に生ずる力】を計算する場合には，積雪荷重による力を見込む場合と見込まない場合のそれぞれについて，検討しなければならない．19082，26084，27081K_05_032荷重・外力積雪荷重用語【多雪区域を指定する基準】は，垂直積雪量が1m以上の区域か，積雪の初終間日数の平年値が30日以上の区域である．04084K_05_033荷重・外力土圧・水圧K_05_034荷重・外力土圧・水圧数値その他【地下外壁に作用する土圧】を算定する場合，土の内部摩擦角や粘着力などの土の性質にかかわらず，一般に，静止土圧係数を0.5としている．【擁壁に作用する土圧】は，背面土の内部摩擦角から求めた主働土圧係数を用いて算定する．0321424234，24233K_05_035荷重・外力固有周期その他建築物の設計用一次固有周期Tは，T=h（0.02+0.01α）で求められる．〔h：当該建築物の高さ，α：柱及び梁の大部分が鉄骨造である階の高さの合計のhに対する比〕20093，21082，24082，27241，30072，05072K_05_036荷重・外力固有周期その他Aiを求めるときの設計用一次固有周期とRtを求めるときの設計用一次固有周期は同じ値である．20091，02074K_05_037荷重・外力固有周期その他建築物の固有周期は，質量が同じ場合，剛性が大きいものほど短くなる．03072，06073K_05_038荷重・外力固有周期その他設計用一次固有周期Tの計算に用いる建築物の高さは，建築物の最高高さではなく，振動性状を十分に考慮した振動上有効な高さを用いる場合がある．05073K_05_039荷重・外力設計用地震力その他中高層建築物においては，一般に，建築物の高さが高くなるほど地上部分最下層の地震層せん断力係数は小さくなる．22081K_05_040荷重・外力設計用地震力用語地震層せん断力係数の建築物の高さ方向の分布を表すAiは最下層（1階）を1.0として，上階に行くほど大きくなる．18072，25083，28241，30073，04251，07073K_05_041荷重・外力設計用地震力公式地上部分におけるある層に作用する地震層せん断力Qiは，その層より上部の全重量Wiに，その層の地震層せん断力係数Ciを乗じて計算する．Qi=Ci×Wi18071，30074，06084K_05_042荷重・外力設計用地震力公式【地震層せん断力係数Ci】は，地震地域係数Z，振動特性係数Rt，高さ方向の分布を表す係数Ai，標準せん断力係数Coを乗じて求める．ここで，地上部分における最下階のAiは1.0である．20095，21083，26081，30071，01084K_05_043荷重・外力設計用地震力K_05_044荷重・外力設計用地震力その他【地震層せん断力係数Ci】は，建築物の設計用一次固有周期Tが1.0秒の場合，硬質地盤の場合に比べて，軟弱地盤の場合のほうが大きい．20092その他【地震層せん断力係数Ci】は，上層ほど大きくする．20215，24083，27071，020712/4ページ

K-05.「荷重・外力」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_05_045荷重・外力設計用地震力その他建築物の地上部分における【各層の地震層せん断力Qi】は、最下層の値が最も大きくなる。29084，03082K_05_046荷重・外力設計用地震力数値【地震地域係数Z】の値は，1.0～0.7までの範囲で各地域ごとに定められている．21084，24084，28072，06083K_05_047荷重・外力設計用地震力その他地震地域係数Zは，「許容応力度を検討する場合」と「保有水平耐力を検討する場合」とでは同じ値を用いる．05252K_05_048荷重・外力設計用地震力その他振動特性係数Rtは，建築物の設計用一次固有周期が長い場合，軟弱地盤における値よりも，硬質地盤における値のほうが小さい．18073，24081，25082，27073，27074，29071，02073，05074，06253，07072K_05_049荷重・外力設計用地震力数値必要保有水平耐力を計算する場合，標準せん断力係数Coの値は，1.0以上とする．18074，21081，25081，28071，02072，07074K_05_050荷重・外力設計用地震力その他高層建築物に設置する設備機器の耐震設計における設計用水平震度は，中間階に比べて上層階のほうが大きくなる．03303K_05_051荷重・外力設計用地震力その他エスカレーターの固定部分の設計用鉛直標準震度及び設計用水平標準震度は，上層階の方が大きい数値となる．03304K_05_052荷重・外力地下・屋上突出部の地震力その他【建築物の地下部分の水平震度】は，その部分が深くなるにつれて小さくなり，20mを超える深さでは一定となる．18075，07071K_05_053荷重・外力地下・屋上突出部の地震力その他建築物の屋上から突出する水槽等の耐震設計において，転倒等に対して危害を防止するための有効な措置が講じられている場合は，地震力を一定の範囲で減じることができる．03302K_05_054荷重・外力クレーン荷重その他走行クレーンに加わる地震力は，つり荷の重量を無視したクレーンの重量が走行レール上端に作用するものとする．18173K_05_055荷重・外力必要保有水平耐力公式【必要保有水平耐力Qun】は，地震力によって各階に生じる水平力Qudに構造特性係数Ds及び形状係数Fesを乗じて計算する．18222，23244，26262K_05_056荷重・外力必要保有水平耐力その他【構造特性係数Ds】は，架構が靭性に富むほど小さくなり，減衰が大きいほど小さくなる．20211，23144，24262，30144，01263，02242，04264K_05_057荷重・外力必要保有水平耐力用語【構造特性係数Ds】は，建築物の振動に関する減衰性及び各階の靭性に応じて，建築物に求められる必要保有水平耐力を低減する係数である．05241K_05_058荷重・外力必要保有水平耐力K_05_059荷重・外力必要保有水平耐力その他その他必要保有水平耐力Qunの算定において，柱及び梁の部材群としての種別がAよりB，BよりC，CよりDの方が，構造特性係数Dsの値は大きくなる傾向がある．鉄筋コンクリート構造のせん断破壊する耐力壁を有する階では，耐力壁のせん断破壊が生じた時点の層せん断力を当該階の保有水平耐力とする．0717403143K_05_060荷重・外力必要保有水平耐力その他偏心率が大きい場合や剛性率が小さい場合には，必要保有水平耐力を大きくみて，各階の保有水平耐力の計算による安全確認を行う方法もある．19213，25252，28242，30254，02243，04253，07254K_05_061荷重・外力必要保有水平耐力その他【Dsの値】は，付着割裂破壊する柱などの脆性破壊をする部材の部材種別をFD材として算定する．20143，03144K_05_062荷重・外力必要保有水平耐力その他鉄筋コンクリート構造の保有水平耐力で用いる構造特性係数Dsは，07142柱や梁，耐力壁等の部材の破壊の形式や寸法によって決まる部材種別及び耐力壁の水平力負担割合などを用いて総合的に判断する．K_05_063荷重・外力積雪荷重公式【積雪荷重】は，特定行政庁が定める積雪量に，単位重量と屋根の面積をかけたものである．18082K_05_064荷重・外力耐火設計用語耐火設計においては，建築物の火災区画内の固定可燃物量と積載可燃物量を定め，両者を加算した可燃物量を火災荷重とする．181653/4ページ

K-05.「荷重・外力」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_05_065荷重・外力衝撃力その他自走式の駐車場において，誤操作による自動車の転落事故を防止す22083るための装置等の構造は，250kNの衝撃力が作用した場合に，衝撃力を吸収できるようにする．K_05_066荷重・外力必要保有水平耐力数値コンクリート設計基準強度Fcに対するメカニズム時の平均せん断応力度τuの割合が，0.15以下のRC梁の種別はFAである．22141，30142，05143K_05_067荷重・外力必要保有水平耐力数値コンクリート設計基準強度Fcに対するメカニズム時の平均せん断応力度τuの割合が，0.2以下の壁式構造以外の構造の耐力壁部材の種別はWAである．22142，30143K_05_068荷重・外力必要保有水平耐力数値コンクリート設計基準強度Fcに対するメカニズム時の平均せん断応力度τuの割合が，0.1以下の壁式構造の耐力壁部材の種別はWAである．22143K_05_069荷重・外力必要保有水平耐力数値メカニズム時においてせん断破壊する耐力壁部材の部材種別はWDである．22144K_05_070荷重・外力必要保有水平耐力数値引張鉄筋比が大きくなると，脆性的な破壊形式である付着割裂破壊が生じやすくなり，塑性変形能力は低下する．30141，051424/4ページ

K-06.「構造計画」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_06_001構造計画耐震設計その他細長い平面形状の建築物の，張り間方向の耐力壁を外側のみに配置すると，建築物中央部の地震力を耐力壁に伝達させるため，スラブが十分な耐力と剛性を有している必要がある．よって，耐力壁を外側両妻面だけでなく，建築物の内部でも配置することは有効である．25251K_06_002構造計画耐震設計その他建築物の耐震性は，強度と靭性によって評価され，靭性に乏しい場合には，強度を十分大きくする必要がある．23251，25151，03241K_06_003構造計画耐震設計その他帯筋の拘束度合いが大きい場合は，主筋の内側のコアコンクリートを帯筋で拘束することにより，柱の圧縮耐力は大きくなり，曲げやせん断による圧縮破壊を制御できる．また，最大耐力以降の耐力低下の度合いも緩やかになる．22111，30112K_06_004構造計画耐震設計その他鉄筋コンクリート構造の柱部材の内法寸法が短いほど，せん断耐力22113は大きくなり，靱性能は低下する．よって，柱部材を脆性破壊させないためには，柱際に構造スリットを入れ柱部材の可塑範囲を長くしたり，せん断補強筋を密に配置することなどが有効である．K_06_005構造計画耐震設計その他水平力を受ける柱は，柱に作用している軸力が大きいほど，せん断耐力は大きくなるが，塑性変形能力は小さくなる．22112，27113，27243，02141，04143K_06_006構造計画耐震設計その他純ラーメン構造の中高層建築物において，地震時の柱の軸方向力の変動は，中柱よりも隅柱のほうが大きい．21121，26252，01261K_06_007構造計画耐震設計その他鉄筋コンクリート構造の柱において，せん断補強筋量が一定であれば，一般に，主筋が多くなるほど剛性は増すが，変形能カは低下する．23264，27264K_06_008構造計画耐震設計その他鉄筋コンクリート造の既存建築物の耐震改修において，柱への炭素繊維巻き付け補強は，柱の曲げ耐力を大きくする効果は期待できない．20213，02264，03254K_06_009構造計画耐震設計K_06_010構造計画耐震設計K_06_011構造計画耐震設計その他その他用語保有水平耐力の計算をする時，鋼材などの材料強度の基準強度はJIS規格品であれば，告示の材料強度の値の1.1倍以下の数値とすることができる．垂れ壁や腰壁の付いた柱は，同じ階の垂れ壁や腰壁の付かない柱に比べて短柱となり，剛性が高められ，負担するせん断力が大きくなり，せん断破壊を生じやすい．P－Δ効果とは，構造計算において，軸力を受ける鉛直部材が水平方向に大きな変形を生じた際に，軸力Pと水平変位Δを乗じた付加曲げモーメントの影響を受ける効果のことをいう．一般的には，層間変形角で1/100より大きくなる場合は考慮する必要がある．23143，26244，27242，3025219125，22242，22243，22244，23241，25263，26251，30241，0325103262K_06_012構造計画耐震設計その他構造体に作用する地震力の大きさは，建築物の重量に比例するので，構造体の強度，靭性が同じであれば，建築物の軽量化は耐震性の向上に有効である．23252，30301，04244K_06_013構造計画耐震設計数値常時微動測定等から得られる地盤周期が0.2秒以下の地盤を第1種地盤，0.2～0.75秒の地盤を第2種地盤，0.75秒より大きい地盤を第3種地盤という．21074，05071K_06_014構造計画耐震設計その他建築物の機能性，安全性，耐久性等の設計グレードを高く設定して，高品質を求めるのは必ずしもよい設計とはいえない．01301K_06_015構造計画耐震設計その他建築物に作用する荷重及び外力には性質が異なるいろいろな種類があり，取扱いが難しいので，法規及び基規準は，荷重及び外力の数値を扱いやすいように便宜的に提示している．01302K_06_016構造計画耐震設計その他構造物のモデル化において，実構造物により近い複雑な解析モデルを採用しても，解析結果の検証は省略できない．01304K_06_017構造計画耐震設計その他剛性率が所定の値未満の階は，地震時に層崩壊が生じる可能性がある．06252K_06_018構造計画建築構造K_06_019構造計画耐震設計その他その他剛性率は建築物の高さ方向における各階の剛性のバランスの指標であり，ねじれ振動とは直接的な関係はない．大地震・台風時の層間変形については，仕上げ材の変形性能が十分22254であることを確認し，階段・エスカレーターが筋かいのように働き，建築物の挙動に大きな影響を及ぼすことがないように配慮することが望ましい．23253，071731/8ページ

K-06.「構造計画」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_06_020構造計画耐震設計その他本体より外側に突出して配置された外部階段等については，鉛直荷重は階段壁等で基礎部に伝達し，水平荷重は廊下スラブを介して本体に負担させるなどの方法もある．25154K_06_021構造計画耐震設計その他一次設計用地震力によって生じる各層の層間変形角は1/200以内と22264，23263されているが，帳壁，内外装材，設備等が躯体の変形に追随できることによって，著しい損傷の生じるおそれがないことが確認された場合は，1/120以内まで緩和することができる．K_06_022構造計画耐震設計その他ピロティ部分の柱の設計に当たっては，直上の耐力壁がピロティ部分の柱に先行して崩壊メカニズムを形成するようにする．21124，24203，25153，03264K_06_023構造計画耐震設計その他風上側の軒先においては，表面に吸い上げ，裏面に面を押す力が作22253用するため，上向きの力が作用する．このような大きな風圧力が作用した場合であっても，二次部材や屋根の仕上げ材が損傷，脱落しないことを確認する必要がある．K_06_024構造計画耐震設計その他耐力壁や筋かいを耐震要素として有効に働かせるためには，床に十分な面内剛性と耐力を確保する必要がある．19223，25253K_06_025構造計画耐震設計その他腰壁や垂れ壁と柱との接合部に適切なスリットを設けた場合，柱の剛性，応力及び断面の検討にはその存在を無視しても良いが，梁の剛性及び応力の算定については，腰壁や垂れ壁の影響を考慮する．20214，01262，04301，07251K_06_026構造計画耐震設計その他建築物の高さ方向の剛性や耐力の分布がやむを得ず不連続となる場合には，建物の耐力を割り増すのもひとつの方法ではあるが，安易に耐力を割り増すのではなく，地震時の振動性状や崩壊過程を考慮して計画を進めることが望ましい．22251，01303K_06_027構造計画耐震設計その他耐震要素の平面的な配置は，バランスよく偏心が少なくなるように配慮するが，鉄筋コンクリート壁の防水性や遮音性も重要なので，偏心を少なくするために安易に壁を取り払うことは建築性能上好ましくない．22252K_06_028構造計画耐震設計K_06_029構造計画耐震設計その他その他高さが31m以下の鉄筋コンクリート造の建築物においては，剛性率・偏心率・塔状比の制限値以内であれば，保有水平耐力の確認の必要はない．ただし，剛性率・偏心率・塔状比の制限値のいずれかが満足できない場合は保有水平耐力の確認が必要である．地階を除く階数が3以下，高さが13m以下及び軒の高さが9m以下である鉄骨造の建築物のうち，梁スパン長さが6m以下であるもの，かつ，延べ面積が500m2以内であるものについては，標準せん断力係数Coを0.3以上として，筋かい端部，接合部の破断防止を確認しなければならない．2226222263，06171K_06_030構造計画耐震設計その他各階の変形能力を大きくし，構造特性係数Dsが小さくなると，必要保有水平耐力Qunは小さくなる．26241K_06_031構造計画耐震設計その他保有水平耐力Quは，建築物の一部又は全体が地震力の作用によって崩壊機構を形成する場合の各階の柱，耐力壁及び筋かいが負担する水平せん断力の和である．26242，30253，06174，07252K_06_032構造計画耐震設計K_06_033構造計画耐震設計その他その他保有水平耐力Quの算出において，鉄筋コンクリート構造のスラブ付きの梁については，スラブの鉄筋による効果を考慮して，終局曲げモーメントを計算する．保有水平耐力Quの算出において，鉄筋コンクリート構造のスラブ付き梁の終局曲げモーメントは，スラブの有効幅内のスラブ鉄筋量も考慮して計算する．2624304141K_06_034構造計画耐震設計その他耐震構造の建築物は，極めて稀に発生する地震に対して，倒壊・崩壊しないことが求められている．25211K_06_035構造計画耐震設計その他靭性型建物で，保有水平耐力が必要保有水平耐力の1.05倍となるよ19211うな建物は，大地震の際に大破・倒壊はしないが，ある程度の損傷は受ける場合がある．K_06_036構造計画耐震設計その他鉄筋コンクリート構造の建築物において，保有水平耐力を大きくするために耐力壁を多く配置すると，必要保有水平耐力も大きくなる場合がある．19214，25251，25304K_06_037構造計画耐震設計その他鉄筋コンクリート造ラーメン構造の梁・柱の断面算定は，地震荷重時の柱面位置・梁面位置での曲げモーメントを用いる．202212/8ページ

K-06.「構造計画」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_06_038構造計画構造計画その他建築物のねじり剛性を大きくするためには，平面上の中心部より，外周部に耐力壁や筋かいを配置することが有効である．21253K_06_039構造計画構造計画その他転倒に対する抵抗性を高めるためには，連層耐力壁を架構内の最外縁部分に配置するより中央部分に配置する方が効果的である．20225，26254，30243K_06_040構造計画構造計画その他エキスパンションジョイント等によって構造的に分離した建築物の構造計画において，地下部分も含めて別棟とする場合には，許容応力度計算で用いる中地震時程度の荷重により生じる変形に対して，建築物の衝突による損害が生じないことを確かめる．05261K_06_041構造計画構造計画その他固有周期の異なる複数の建築物を接続する場合，地震時における建築物の挙動の違いを考慮して，エキスパンションジョイントを設ける．25262K_06_042構造計画構造計画K_06_043構造計画構造計画K_06_044構造計画構造計画K_06_045構造計画構造計画その他その他その他その他平面的に構造種別が異なる建物において，エキスパンションジョイントを用いて分離しないで，力の伝達などに考慮して一体建物として設計することもできる．04263エキスパンションジョイント等によって構造的に分離した建築物の構05262造計画において，鉄筋コンクリート造で，地下部分も含めて別棟とする場合には，保有水平耐力計算で用いる大地震時程度の荷重に対しては，簡便的に，それぞれのエキスパンションジョイントがある部分の高さをHとし，当該高さにおける間隔がH/50以上であることを確かめる．エキスパンションジョイント等によって構造的に分離した建築物の構05263造計画において，地下部分が一体で地上部分を別棟とする場合には，一次設計については，地下部分を検討する際に，地上部分の「耐」や「耐震計算ルート2」で必要となる割り増し規定を適用しなくてもよい．鉄骨造の建築物は，開口部の多い長辺方向を純ラーメン構造とし，ブレースを設置できる短辺方向をブレース構造とするなど，2方向が異なる構造を採用することができる．27151K_06_046構造計画構造計画その他圧密沈下が生じる可能性がある地盤では，不同沈下による障害を抑制するには，剛強な地中ばりで連結するのがよい．18224，23242K_06_047構造計画構造計画その他圧密沈下のおそれのある地盤において直接基礎を採用する場合，不同沈下による建築物の損傷を生じにくくするためには，独立基礎よりべた基礎の方が適している．29241K_06_048構造計画構造計画その他プレストレストコンクリート造は，鉄筋コンクリート造に比べて長スパンに適しており，ひび割れ発生の可能性が低く，耐久性は鉄筋コンクリート造よりも高い．20222，23204，27223，04221K_06_049構造計画構造計画その他プレストレストコンクリート構造は，大荷重が作用した後に鉄筋コンクリート構造のように残留変形が残らない．30263K_06_050構造計画構造計画K_06_051構造計画構造計画K_06_052構造計画構造計画その他その他その他特定天井の仕様規定に，周囲の壁との間に隙間のない「隙間なし天30302，04304，05304井」仕様規定が追加された．この仕様の場合は，躯体の変形が天井材に伝わるため，地震時に大きな力を受けて脱落しやすい．よって，地震時における天井材の脱落に対する安全性の検討を十分に行う必要がある．鉄筋コンクリート造の建築物の耐久性を向上させる手段として，コンク30304リートの設計基準強度を高く設定する方法，鉄筋に対するコンクリートのかぶり厚さを大きく設定する方法等がある．鉄筋コンクリート造の低層建築物において，最上階から基礎まで連続26253していない壁であっても，力の流れを考慮した計算によって，その壁を耐力壁とみなすことができる．K_06_053構造計画構造計画その他連層の耐力壁に接続する梁の曲げ耐力及びせん断耐力を大きくすると，地震力に対する耐力壁の負担せん断力は大きくなる．01264K_06_054構造計画構造計画その他鉄筋コンクリート構造のコア壁を耐震要素とし，外周部を鉄骨構造の骨組とした架構形式は，大スパン化による空間の有効利用に適している．29234，05234K_06_055構造計画構造計画その他同一建築物の杭長に著しい差がある場合には，不同沈下による影響を検討する必要がある．20224K_06_056構造計画構造計画数値一般的な鉄筋コンクリート造の事務所建築物の場合，地震力計算用の地上部分の固定荷重と積載荷重の和は，床面積1m2当たり10～15ｋＮ程度である．253023/8ページ

K-06.「構造計画」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_06_057構造計画構造計画その他鉄筋コンクリート柱・鉄骨梁の混合構造における柱梁接合部の設計に05233おいては，柱梁接合部のせん断破壊や，接合部に連なる柱頭・柱脚の支圧破壊等が生じないことを確認する．K_06_058構造計画構造計画その他大スパンの架構を構築するために，柱には鉄筋コンクリート部材を用い，梁には鉄骨部材を用いるのは，各構造の特徴を生かした混合構造である．27252，03263K_06_059構造計画構造計画K_06_060構造計画構造計画その他その他構造形式や構造種別が異なる構造を併用する場合には，それぞれの構造形式や構造種別の特性を踏まえて計画する．28262構造部材の振動による使用上の支障の確認は，部材断面各部のク18223，26263，29243リープを考慮したたわみの最大値がスパンの1/250以下であるかを検討する．K_06_061構造計画構造計画その他大スパンの建築物においては，梁や床スラブの上下方向の振動による応力と変形を考慮する．29244K_06_062構造計画構造計画その他床構造の鉛直方向の固有振動数が小さい場合には，鉛直方向の振動によって居住性への障害が生じないように検討を行うことが望ましい．19221，28264K_06_063構造計画構造計画その他鉄筋コンクリート造の床スラブに生じる長期たわみを小さくするには，一般に，コンクリートの強度を大きくするよりスラブを厚くするほうが効果がある．25303K_06_064構造計画構造計画その他エスカレーターは，大地震時において，耐震ブレースのように挙動することによる破損や層間変形による脱落が生じないように計画する．28263K_06_065構造計画構造計画K_06_066構造計画構造計画K_06_067構造計画構造計画K_06_068構造計画構造計画その他その他その他その他建築物の耐火設計については，火災終了まで，建築物を崩壊・倒壊させないことを目標とする．28301床の積載荷重や部材断面設計において，適度に余裕をもたせて設計28302することは，イニシャルコスト増となるが，建築物の寿命を延ばし，ライフサイクルコストの節減に結びつく．床の鉛直方向の固有振動数は，梁の水平軸まわりの断面二次モーメントが小さいほど小さくなる．高さが6mを超え，水平投影面積が200m2を超え，かつ単位面積質量が2kg/m2を超える吊り天井は，特定天井に該当する．0416202301K_06_069構造計画構造計画その他特定天井の天井脱落対策に係る技術基準では，中地震時において天井が損傷しないことを検証することとしている．02302，05301K_06_070構造計画構造計画その他既存建築物においては，特定天井の落下防止措置としてネットやワイヤーにより一時的に天井の脱落を防ぐ方法も許容される．02303，05302K_06_071構造計画構造計画その他免震建築物においても，特定天井については，天井脱落対策に係る技術基準が定められている．02304，05303K_06_072構造計画耐風設計その他一つの屋根平面内の中央に位置する部位より，縁に位置する部位の方が，風による吹き上げ力は大きくなる．20223，26264，30244K_06_073構造計画耐風設計その他超高層建築物の強風時の振動は，風向きの方向よりも風向きに直角方向のほうが大きくなることがある．18221，27253，07261K_06_074構造計画振動その他地震動の変位応答スペクトルは，一般に，周期が長くなるほど，大きくなる．03071，06071K_06_075構造計画振動その他建築物の一次固有周期は，一般に，二次固有周期に比べて長い．03073，06072K_06_076構造計画免震構造用語【免震構造】とは，上部構造と基礎構造の間にローラー支承，滑り支承，積層ゴム支承などを設置し，上部構造を地震動の水平成分から絶縁しようとする構造である．19205，23201K_06_077構造計画免震構造その他免震構造用の積層ゴムにおいて，積層ゴムを構成するゴム1層の厚みを小さくすることは，鉛直支持能力を向上させるのに有効である．28251，03243K_06_078構造計画免震構造その他免震構造用の積層ゴムアイソレータは，座屈が生じない範囲では，あ05244る変形までは水平変位に比例してせん断力が大きくなり，水平剛性はほぼ一定であるが，さらに変形が進むと徐々に水平剛性が大きくなり，最終的にゴム層の破断に至る．4/8ページ

K-06.「構造計画」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_06_079構造計画免震構造その他免震構造は，一般に，上部構造の水平剛性が大きくなると，上部構造01241，06243の床応答加速度は小さくなる．K_06_080構造計画免震構造その他免震構造は，一般に，上部構造の質量及び剛性の偏在等によるねじれ変形が抑制される．01242K_06_081構造計画免震構造その他積層ゴムアイソレータを用いた免震構造は，地震時における建築物に作用する水平力を小さくするが，地盤と建築物との相対変位は大きくなる．21252，24243，25264，28252K_06_082構造計画免震構造その他超高層免震建築物の設計において，転倒モーメントにより柱に大きな引張軸力が生じる部分には，天然ゴム系のアイソレータのみの採用は適さない．24242，25213，27301，29263K_06_083構造計画免震構造その他超高層の免震建築物に用いられる直動型転がり支承は，転倒モーメ07243ントによりアイソレータに大きな引張軸力が生じる場合などに採用される．K_06_084構造計画免震構造その他天然ゴム系アイソレータを用いた免震構造においては，アイソレータだけでは減衰能力が不足するので，ダンパーを組み込む．24244，29264K_06_085構造計画免震構造その他積層ゴムアイソレータを用いた免震構造は，水平地震動に対する免震効果はあるが，上下地震動に対する免震効果は期待できない．29261K_06_086構造計画免震構造その他長期荷重を受ける積層ゴムアイソレータの設計に用いる面圧は，支持軸力を積層ゴムの断面積で除した値とする．29262K_06_087構造計画免震構造その他免震構造に用いられる積層ゴムアイソレーターの水平剛性は，面圧（支持軸力を積層ゴムの水平断面積で除した値）の大きさによって変化する．01244K_06_088構造計画免震構造その他免震構造に用いられる粘性ダンパーは，速度に応じた減衰力を発揮し，免震層の過大な変形を抑制する働きがある．01243，06244K_06_089構造計画免震構造その他設計者は，建築物の管理者に，免震層の維持管理の重要性を説明することが必要である．21304K_06_090構造計画免震構造その他中間層免震構造を採用する場合は，火災時を考慮して，免震装置に耐火被覆を施す．24241，28304K_06_091構造計画免震構造その他第三種地盤において免震構造の構造設計を行う場合，建築物の高さにかかわらず，時刻歴応答解析により設計する必要がある．26202K_06_092構造計画免震構造K_06_093構造計画免震構造その他その他免震構造による耐震改修は，免震装置を既存建築物に設置し，建築物の固有周期を長くすることにより，建築物に作用する地震力を低減し，耐震性の向上を図るものである．免震構造は，規模や用途にかかわらず，戸建て住宅や超高層建築物等，幅広く適用することが可能である．27302，0424229223K_06_094構造計画免震構造その他積層ゴムアイソレータの2次形状係数S2は，主に座屈荷重や水平剛性に関係する．30262，03242K_06_095構造計画免震構造その他免震構造において，上部構造の地震時応答せん断力を小さくするには，ダンパーの減衰量をやみくもに大きくしても有効とはならない．02251K_06_096構造計画免震構造その他免震構造において，上部構造の層せん断力係数は，一般に，Ai分布と異なる分布となる．02252K_06_097構造計画免震構造その他免震構造に用いられるオイルダンパーは，免震層平面の外周部に設置すると，免震層のねじれ変形を抑制する効果がある．02253K_06_098構造計画免震構造その他免震構造に用いられるすべり支承には，減衰機能はあるが，復元機能はない．02254K_06_099構造計画建築構造その他上下層で連続する耐力壁の全高さと幅の比が大きい場合，耐力壁の頂部を剛性の高い梁で外周の柱とつなぐことは効果的である．21251K_06_100構造計画建築構造その他積層ゴムアイソレーターの１次形状係数S1が大きいほど，アイソレーターの座屈応力度は大きくなる．04241K_06_101構造計画減衰数値内部粘性減衰は，材料の分子間摩擦による弾性域における減衰で，一般に，構造形式ではRC造で3%，S造で2%が用いられる．030745/8ページ

K-06.「構造計画」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_06_102構造計画減衰その他建築物が固有周期と同じかそれに近い周期で加振されると，共振により振動の振幅が増大しやすく，構造物の減衰定数が小さいほど，より大きな振幅となりやすい．06074K_06_103構造計画構造設計その他階数が3以上あるいは延べ面積が300m2超えのいずれかに該当する木造建築物については，構造計算が必要である．28102，07094K_06_104構造計画構造設計その他小規模な建築物（木造においては，階数が2以下，延べ面積500m2以下，高さ13m以下かつ軒高9m以下，木造以外においては，階数が1，延べ面積200m2以下）は，仕様規定を満足していれば構造計算は不要である．18214K_06_105構造計画構造設計その他高さ20m以下の鉄筋コンクリート構造で，一定以上の壁量，柱量を確保することで耐震性を持たせたものは，層間変形角の確認，偏心率及び剛性率の検討，保有水平耐力の算出は必要ない（RCルート1）．18213，23262K_06_106構造計画構造設計その他高さ31m以下の鉄骨構造は，層間変形角が1/200以下，偏心率が0.15以下，剛性率が0.6以上であることの確認，その他保有水平耐力接合などの条件を確認する（Sルート2）．18212K_06_107構造計画構造設計その他高さが31mを超える特定建築物又は高さ31m以下の特定建築物でルート1，ルート2のいずれにもよらない建築物は，層間変形角が1/200以下であること，及び保有水平耐力が必要保有水平耐力以上であることを確かめる（ルート3）．18211，18212K_06_108構造計画構造設計その他超高層建築物の構造計算において，建築物の水平方向に作用する地震力については，一般に，継続時間60秒以上の地震動を用いた時刻歴応答解析により，安全性を確かめる．18215，19212K_06_109構造計画構造設計その他超高層建築物の構造計算において，表層地盤の増幅特性が異なれば，検討用地震波は異なる．20212K_06_110構造計画保有水平耐力その他【保有水平耐力】とは，建築物の一部又は全体が地震力の作用によって崩壊メカニズムを形成する場合において，各階の柱，耐力壁及び筋かいが負担する水平せん断力の和として求められる値である．27244K_06_111構造計画耐震補強その他鉄筋コンクリート構造の既存建築物の耐震改修において，柱付き壁に耐震スリットを設ける方法は，短柱である柱を壁と縁を切ることで，靭性を高めることが目的である．03252K_06_112構造計画耐震補強その他鉄筋コンクリート構造の既存建築物の耐震改修において，耐力の向上を図る方法の一つに，「枠付き鉄骨ブレースを増設する方法」がある．03253K_06_113構造計画高層建築その他高層建築物の耐震設計において，地上階に比べて地下階のほうが平27254面的に大きな広がりがある場合，地上一階の床面の水平せん断力の伝達を検討する必要がある．K_06_114構造計画境界ばりその他境界ばり（耐震壁に接続する梁）は，耐震壁の回転による基礎の浮き上がりを抑える効果がある．19224，25261，04262K_06_115構造計画ダンパー用語【鋼材ダンパー】とは他の柱・梁に先行して降伏することにより，地震エネルギーを吸収することを目的とするダンパーである．ダンパーのエネルギー吸収により，建築物の減衰性を高めることになり，大地震時の建物の揺れを低減することができる．23243，25212，28253，30232，05242K_06_116構造計画ダンパーその他制振構造や免震構造において用いるダンバーについては，地震時の挙動だけでなく，風による影響も考慮する．28254，01252，07242K_06_117構造計画ダンパーその他履歴減衰型の制振部材は，履歴エネルギー吸収能力を利用するものである．21254，27304，01254，03244K_06_118構造計画ダンパーその他免震建築物の性能は，一般に，アイソレータとダンパーとの組合せによって決定され，ダンパーのエネルギー吸収量が少ないと免震層の応答変位が過大となることがある．30233K_06_119構造計画ダンパーその他制振構造において，ダンパーのエネルギー吸収効率は，一般に，主架構とダンパーとの接合の構造形式を間柱型とするより，ブレース型とするほうがよい．30261，06241K_06_120構造計画制振構造その他制振構造は，制振ダンパー等を用いて地震のエネルギーを吸収させるので，大地震時の建築物の変形を小さく抑えることができる．26201，273036/8ページ

K-06.「構造計画」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_06_121構造計画制振構造その他鋼材ダンパーを用いた制振構造において，地震時に主架構を無損傷とする目的で，柱梁部材には建築構造用圧延鋼材SN490に比べて，基準強度が大きい建築構造用高性能鋼材SA440を用いることは効果的である．29171K_06_122構造計画制振構造その他制振構造において，地震エネルギーを効率的に吸収させるために，鋼材ダンパーには建築構造用圧延鋼材SN400と比べて，伸び能力の優れた建築構造用低降伏点鋼材LY225を用いるのは効果的である．29172，30292，06293K_06_123構造計画制振構造K_06_124構造計画制振構造その他その他制振構造の制振効果を高めるためには，鋼材ダンパーの主架構への取付け部の剛性を大きくする方が効果的である．せん断パネルタイプの制振構造の鋼材ダンパーについては，地震等29174による繰返し変形下の疲労に対して累積損傷度による検討を行うことが重要である．29173，01253，05243，06242K_06_125構造計画制振構造その他制振構造には，特定の層を柔らかく設計して，その層にダンパーを設置し，建築物に入力された地震エネルギーを効果的に吸収させる方法もある．29222，04243K_06_126構造計画制振構造その他制振構造に設置するダンパーは，建築物全体の耐力分布や振動性状を踏まえて，適切に配置する．01251K_06_127構造計画制振構造その他制振構造において，せん断パネルを鋼材ダンパーとして比較的高い剛性の支持部材を介して架構に設置した場合，せん断パネルのせん断変形角は層間変形角に比べて大きくなる．07241K_06_128構造計画制振構造その他制振構造に用いられるオイルダンパーは，建築物の揺れが比較的小さな段階から制振効果を発揮する．07242K_06_129構造計画限界耐力計算その他限界耐力計算における表層地盤による地震動の増幅特性は，「稀に発生する地震動」と「極めて稀に発生する地震動」とにより異なる．27262K_06_130構造計画限界耐力計算その他安全限界固有周期を算定する際は，「建築物の安全限界時」に生じる各階の基礎からの変位を用いて算出する．06254K_06_131構造計画限界耐力計算その他限界耐力計算により建築物の構造計算を行う場合，耐久性等関係規定以外の構造強度に関する仕様規定は適用しなくてよい．22261，04254K_06_132構造計画超高層その他超高層建物において，振動解析などの所定の計算により建築物の構造計算を行う場合，耐久性等関係規定以外の構造強度に関する仕様規定は適用しなくてよい．22261K_06_133構造計画限界耐力計算その他限界耐力計算により建築物の構造計算を行う場合，部材の塑性変形能力が高いほど，建築物全体の減衰性は大きい．19215，23261，25254，02244，05254K_06_134構造計画限界耐力計算その他限界耐力計算では，地震に対しては損傷限界と安全限界に対する性能を確認する．07144K_06_135構造計画建築構造その他全長が長く，外部に露出している鉄骨構造建物は，温度変化による18225，24303伸縮の影響に対応するため，中間にエキスパンションジョイントを設けることは有効である．K_06_136構造計画建築構造その他近年では，設計基準強度が100N/mm2を超えるコンクリートも使用されている．23284K_06_137構造計画建築構造その他超高層建築物は，長周期成分が卓越する地震動に対して，低層建築物よりも影響を受けやすい．24261K_06_138構造計画建築構造その他既存鉄筋コンクリート造建築物の耐震診断においては，構造耐震指標（Is）が構造耐震判定指標（Iso）以上であれば，建築物は安全であると判断できる．24251K_06_139構造計画建築構造その他既存鉄筋コンクリート造建築物の第一次診断において，経年指標Tは，建築年数のほか，建築物の変形や壁・柱のひび割れ等を考慮して決定する．24252K_06_140構造計画建築構造その他既存鉄筋コンクリート造建築物の第一次診断において，剛性が他の階よりも低い階については，形状指標SDを低減する．242537/8ページ

K-06.「構造計画」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_06_141構造計画建築構造その他既存鉄筋コンクリート造建築物の耐震診断において，建築物の構造耐力上主要な部分が，昭和56年6月1日における建築基準法の規定に適合しているものは，耐震診断の必要性は低いと判断できる．24254K_06_142構造計画建築構造その他幹線道路沿道の建築物であったので，災害時の交通に支障をきたすことがないように，自主的に耐震診断を行うことは良いことである．24301K_06_143構造計画建築構造その他鉄筋コンクリート造の建築物で壁の多いものは，水平剛性及び水平耐力を大きくすることができるが，脆性的な壁のせん断破壊を生じやすい．242648/8ページ

K-07.「品確法」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_07_001住宅の品質(品確法)基礎性能用語基礎の構造の性能について表示すべき事項は，直接基礎にあっては基礎の構造方法及び形式，杭基礎にあたっては杭種，杭径及び杭長とする．06301K_07_002住宅の品質(品確法)耐震等級用語「耐震等級3」の地震による力は，「耐震等級1」の場合の1.5倍以上とする．21032，26301，29301，06304K_07_003住宅の品質(品確法)耐積雪等級用語「耐積雪等級」の適用範囲は，建築基準法施行令に規定する多雪区域に存する一戸建ての住宅又は共同住宅等である．06302K_07_004住宅の品質(品確法)耐風等級用語「耐風等級」は，暴風に対する構造躯体の倒壊，崩壊等のしにくさ及び構造躯体の損傷の生じにくさを表す．063031/1ページ

K-08.「鉄骨構造」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_08_001鉄骨構造横補剛その他梁の端部が塑性状態に達するまで，梁に横座屈が生じないように横補剛材を入れる．21163，26172，03172K_08_002鉄骨構造横補剛その他H形断面の梁の横補剛材は，均等間隔で設ける方法と，端部に近い部分に横補剛材を多く設ける方法がある．K_08_003鉄骨構造横補剛公式梁全長にわたって均等間隔で横補剛を設ける場合，SS400の場合はλ≦170+20n，SM490の場合はλ≦130+20nとなるように，横補剛材の数を算定する．K_08_004鉄骨構造横補剛その他圧縮材の中間支点の横補剛材は，圧縮材に作用する圧縮力の2%以上の集中横力が加わるものとして設計する．29154，30164，03154，0618318161，22154，24183，25191，28171，01153，0718320163，27172，01154K_08_005鉄骨構造横補剛その他H形断面の梁に設ける横補剛材は，強度だけでなく十分な剛性を有している必要がある．24154，30163K_08_006鉄骨構造横補剛その他角形鋼管を小梁に用いる場合は，横座屈が生じないものとして曲げモーメントに対する断面検討を行うことができる．K_08_007鉄骨構造横補剛その他H形断面の梁に設ける横補剛材の数は，梁の弱軸方向の断面二次モーメントが大きい梁の方が少なくなる．0317404171K_08_008鉄骨構造許容応力度公式鋼材の長期許容せん断応力度はfs=F/1.5√3である．19165，23303K_08_009鉄骨構造許容応力度その他突合せ溶接とすみ肉溶接におけるそれぞれののど断面に対する許容せん断応力度は等しい．19153，20183，26164，30152，03163，07161K_08_010鉄骨構造許容応力度その他箱形断面の柱の曲げ許容応力度は，鋼材の引張許容応力度と同じである．18171，22151，26173，29302，01152K_08_011鉄骨構造許容応力度その他弱軸まわりに曲げを受けるH形鋼の許容曲げ応力度は，幅厚比の制限に従う場合は，許容引張応力度と同じ値としてもよい．21151，25163，04164，05172，07182K_08_012鉄骨構造許容応力度その他柱材を建築構造用圧延鋼材SN400Bから同一断面のSN490Bに変更しても，細長比がSN400Bの限界細長比以上であれば，許容圧縮応力度は変わらない．02153K_08_013鉄骨構造許容応力度公式H形断面の梁の許容曲げ応力度を求める場合，座屈長さや曲げモーメント分布なども関与するため，断面寸法だけでは算定できない．23152，04154，05151K_08_014鉄骨構造許容応力度その他鋼材の許容圧縮応力度は，材端の支持条件により，異なる値となる．27164K_08_015鉄骨構造幅厚比その他H形鋼梁に横座屈が生じる場合，その領域において局部座屈が生じやすくなる．06151K_08_016鉄骨構造幅厚比その他板要素の幅厚比を小さくすると，局部座屈が生じにくくなる．21161，24152，25164，26171，28174，02174K_08_017鉄骨構造幅厚比その他種別がFA材のH形鋼の梁の幅厚比は，フランジよりウェブの方が大きい．20165，27162，30161，01163，05173K_08_018鉄骨構造幅厚比その他鉄骨構造の柱の限界細長比は，基準強度Fが大きいほど小さくなる．27163，01161，04161K_08_019鉄骨構造幅厚比数値柱及び梁の種別をFAとするための幅厚比の上限値は，基準強度Fが大きいほど小さくなる．24151，27161，30162，01162，03152，05171，06181K_08_020鉄骨構造幅厚比その他フランジもウェブも幅厚比の上限値は，基準強度Fが同じ場合，梁よりも柱の方が小さい．K_08_021鉄骨構造細長比数値圧縮力を負担する構造耐力上主要な柱の有効細長比は200以下，柱以外では250以下とする．0615323153K_08_022鉄骨構造耐震計算その他張り間方向とけた行方向で，それぞれ異なる耐震計算ルートを用いることは可能である．19172，23254，27251，30251，04252K_08_023鉄骨構造耐震計算その他耐震計算ルート2の計算で偏心率を満足できない場合には，保有水平耐力の確認を行い，耐震計算ルート3により安全性を確認することができる．19174K_08_024鉄骨構造耐震計算その他耐震計算ルート2の計算では，標準せん断力係数を0.2として地震力の算定を行うことができる．07172K_08_025鉄骨構造耐震計算その他耐震計算ルート2の計算では，柱や梁の幅厚比を小さくし，局部座屈を生じないようにする必要がある．19175，231511/6ページ

K-08.「鉄骨構造」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_08_026鉄骨構造耐震計算その他耐震計算ルート1の計算で，剛節架構の柱材にSTKR材を用いる場合，柱の設計において地震時応力を割り増す必要がある．20164，23181，28183，29184，01181，04153K_08_027鉄骨構造耐震計算その他耐震計算ルート2の計算で，すべての接合について，BCP柱材に対して，柱曲げ耐力の和が，梁曲げ耐力の和の1.5倍以上となるようにする．23182，28184，01183K_08_028鉄骨構造耐震計算その他耐震計算ルート2の計算で，1階の柱脚部については，STKR柱材に対し，地震時応力を割り増す必要がある．23183K_08_029鉄骨構造耐震計算その他耐震計算ルート3の計算で，BCP柱材に対し，局部崩壊メカニズムの場合には，柱の耐力を低減して計算した保有水平耐力が，必要保有水平耐力以上であることを確かめる．23184，01184，02184K_08_030鉄骨構造耐震計算その他鉄骨構造の「ルート1及びルート2」の計算においては，標準せん断力係数Coを0.3として地震力の算定を行っても，筋かいが塑性変形する前に筋かい端部が破断しないように，筋かいの端部及び接合部を保有耐力接合とする必要がある．19173，26181，28181，30181K_08_031鉄骨構造耐震計算その他耐震計算「ルート2」で計算する場合，地上部分の塔状比が4を超えないことを確かめる必要がある．02183，06173K_08_032鉄骨構造耐震計算数値高さ15mの鉄骨造の建築物を耐震計算ルート2で設計する場合，水平力をすべて筋かいに負担させた時は，水平力を1.5倍して計算する．18163，24182，26183，27263，30182，03183K_08_033鉄骨構造耐震計算その他剛節架構の靭性を高めるために，塑性化が想定される部位に降伏比の小さい材料を配置するのは効果が高い．20175，21164，27174，02154，07181K_08_034鉄骨構造耐震計算その他鉄骨構造の筋かい付きの骨組みの保有水平耐力の算定において，圧縮側筋かいの耐力を加算する場合，一対の筋かいの水平せん断耐力を，圧縮側筋かいの座屈時の水平力の2倍としてよい．29251K_08_035鉄骨構造耐震計算その他鉄骨構造の大梁にＨ形断面材を用いる場合，梁端部のフランジに水平ハンチを設けることにより，梁端接合部に作用する応力度を減らすことができる．27152K_08_036鉄骨構造耐震計算その他デッキ合成スラブは，鋼製デッキプレートとその上に打設されるコンクリートとが一体となる構造で，面内せん断力の伝達も期待することができる．29232K_08_037鉄骨構造構造設計その他柱の継手や柱脚は，暴風時・地震時の応力の組合せの場合に積載荷重を無視した場合についても考慮する．18164，04172K_08_038鉄骨構造構造設計その他高張力鋼を使う場合，鉛直たわみに注意する．19163K_08_039鉄骨構造構造設計その他合成梁の曲げ剛性の算定に用いる床スラブの有効幅は，鉄筋コンクリート梁の曲げ剛性の算定に用いる床スラブの有効幅と同じとしてもよい．29231，06234K_08_040鉄骨構造構造設計その他合成梁において，床スラブに接する上フランジについては，局部座屈01231，07232を考慮する必要はないが，鉄骨梁の下フランジに負曲げモーメントによる圧縮力を受ける場合は，横座屈や局部座屈についての検討が必要である．K_08_041鉄骨構造構造設計その他耐震計算「ルート1-1」で計算する場合であっても，特定天井がある場合は，特定天井に関する技術基準に適合することを確かめる必要がある．02181K_08_042鉄骨構造有効細長比その他圧縮材の座屈の許容応力度は，有効細長比が大きいほど小さくなる．18162，22152，22161，23154，29254，02152，07152K_08_043鉄骨構造有効細長比その他圧縮材の許容圧縮応力度は，座屈軸まわりの断面二次半径が小さいほど小さくなる．04163，07184K_08_044鉄骨構造たわみその他鉄骨造部材の変形増大係数として，梁は1，デッキプレート版（デッキ合成スラブ）は1.5と定められている．06233K_08_045鉄骨構造接合その他用語【合成ばり】とは，鉄骨造の梁と鉄筋コンクリート造の床スラブをスタッドボルトなどのシアコネクターで緊結し，スラブの一部が梁の上フランジとして有効に働くようにしたものをいう．21262，04261，05231K_08_046鉄骨構造接合その他用語合成梁は，鉄骨梁とコンクリートスラブを一体の梁として設計するもの25161である．全塑性になるまで鉄骨梁とスラブが一体であるように，十分なシアコネクターを設置するのが完全合成梁という．2/6ページ

K-08.「鉄骨構造」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_08_047鉄骨構造接合その他その他一つの継手の中に高カボルトと溶接とを併用する場合，高力ボルト接合で溶接より先に施工されるものは，高力ボルトと溶接との耐力を加算することができる．24164，27184，30173，05163K_08_048鉄骨構造高力ボルト接合数値高カボルトM22を使用する場合，ボルトのピッチを55mm以上とし，孔径は24mm以下とする．19251，23171，23302，05164K_08_049鉄骨構造高力ボルト接合公式径が同一の場合の許容耐力は，「2面摩擦接合(2面せん断)は1面摩擦接合(1面せん断)の2倍」である．21153，26161，30174K_08_050鉄骨構造高力ボルト接合その他せん断力のみを受ける高カボルトは，繰返し応力の効果を考える必要はない．25171，27182，02162K_08_051鉄骨構造高力ボルト接合その他高力ボルト摩擦接合において，肌すきが1mm以内であれば，フィラープレートを挿入せず，そのまま高力ボルトを締め付けてもよい．23172，01173，03161K_08_052鉄骨構造高力ボルト接合その他高カボルト摩擦接合の接合部は，短期荷重に対して，高カボルト軸部の締め付け力によって生じる母材間の摩擦力により応力伝達を行う設計とする．18172，27181，30171，07163K_08_053鉄骨構造高力ボルト接合数値高カボルト摩擦接合部の許容せん断応力度は，すべり係数0.45に基づいて定められている．19252，21154，02164K_08_054鉄骨構造高力ボルト接合その他高力ボルト摩擦接合は，すべりが生じるまでは，高力ボルトにせん断力は生じない．02163，06163K_08_055鉄骨構造高力ボルト接合その他せん断力と引張力とを同時に受ける高カボルトの許容せん断応カ度は，引張力の大ささに応じて低減しなければならない．27183，30172，04183K_08_056鉄骨構造高力ボルト接合その他高カボルト摩擦接合の長期許容せん断応力度は，一面せん断の場合は．基準張力の0.3倍，二面せん断の場合は0.6倍である．なお，短期許容せん断応力度は長期許容せん断応力度の1.5倍である．25173，28162，03162，07164K_08_057鉄骨構造高力ボルト接合その他高力ボルト接合において，F14T級の超高力ボルトを用いると，ボルト本数を減らし，スプライスプレートを小さくすることができる．28161K_08_058鉄骨構造山形鋼その他引張材を設計する場合は，ボルト穴や高カボルト穴などの断面の欠損を控除した有効断面積を用いて行わなければならない．K_08_059鉄骨構造山形鋼その他山形鋼を用いた筋かい材を一列の高カボルトでガセットプレートに接合する場合，高カボルトの本数が多いほど，筋かい材の有効断面積は大きくすることができる．K_08_060鉄骨構造山形鋼その他鉄骨構造の筋かいに山形鋼を用いる場合，山形鋼を2本使用し，ガセットプレートの両側に取り付け，偏心を小さくするようにするのが望ましい．K_08_061鉄骨構造山形鋼その他筋かい材とガセットプレートの接合部を側面隅肉溶接とする場合，筋かいの軸方向力は，せん断力によりガセットプレートに伝達されると考える．21181，22163，26152，29152，0418418174，25174，02161，071532925207154K_08_062鉄骨構造たわみその他弾性変形はヤング係数と部材断面から定まる断面２次モーメントに反比例する．20161，26304，27173，28173，28293，02173，03173，05174K_08_063鉄骨構造筋かいその他水平力を負担する筋かいの接合部を，接合部の破断強度が筋かい材の降伏強度より大きくなるように設計する．K_08_064鉄骨構造筋かい数値厚さ40mm以下のSN400B材の許容応力度の基準強度Fは，235N/mm2である．K_08_065鉄骨構造筋かいその他細長比の大きな筋かいは強度抵抗型であり，細長比の小さな筋かいはエネルギー吸収型である．K_08_066鉄骨構造柱脚その他露出型柱脚の場合，柱脚の形状により固定度を評価し，アンカーボルトやベースプレートを設計する．19171，21183，22164，25192，26151，29151，01164，02171，0618219254，2929104173191623/6ページ

K-08.「鉄骨構造」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_08_067鉄骨構造柱脚その他軸力と曲げモーメントが作用する露出型柱脚の場合，ベースプレート柱と仮定して，引張側アンカーボルトを鉄筋と見なして許容応力度計算を行う．21162，05154K_08_068鉄骨構造柱脚その他露出型柱脚の場合，アンカーボルトの基礎に対する定着長さはアンカーボルトの径の20倍以上とする．K_08_069鉄骨構造柱脚その他露出型柱脚の場合，柱の最下端の断面積に対するアンカーボルトの全断面積の割合は20%以上とする．K_08_070鉄骨構造柱脚その他露出形式柱脚において，許容応力度計算を行わない場合は，アンカーボルト孔の径を，アンカーボルトの径に5mmを加えた大きさとする．K_08_071鉄骨構造柱脚その他露出形式柱脚の設計において，伸び能力のあるアンカーボルトを使用する場合は，保有耐力接合の条件を満足させる．K_08_072鉄骨構造柱脚その他アンカーボルトは，引張力に対する支持抵抗力の違いにより，支圧抵抗型と付着抵抗型に分類される．K_08_073鉄骨構造柱脚数値露出形式柱脚においては，ベースプレートの変形を抑えるために，ベースプレートの厚さをアンカーボルトの径の1.3倍とする．231612316224163241842723428163K_08_074鉄骨構造柱脚数値鉄骨柱の埋込型柱脚において，その埋込み深さを柱径の2～3倍以上とするのがよい．K_08_075鉄骨構造柱脚その他埋込型形式の固定柱脚の場合，柱脚に作用する曲げモーメントやせん断力は，コンクリートに埋め込まれた部分の上部と下部との支圧により伝達される．19161，2316428164，04152K_08_076鉄骨構造柱脚数値鉄骨柱の根巻型柱脚において，鉄筋コンクリート部分の曲げ降伏先行とするため，根巻の高さを柱径の2.5～3倍とする．K_08_077鉄骨構造柱脚その他鉄骨柱の根巻形柱脚においては，根巻き鉄筋コンクリートの主筋が他の破壊モードよりも先に降伏するように設計する．20173，2326306154K_08_078鉄骨構造溶接接合その他箱形断面の柱にH形鋼の梁を剛接合するために，はりのフランジは突合せ溶接とし，ウェブはすみ肉溶接とする．20172，23173，26163K_08_079鉄骨構造溶接接合数値すみ肉溶接の始端と終端は十分なのど厚を取ることができないので，20182，24172まわし溶接を含めて，溶接の有効長さは全長からすみ肉のサイズの2倍を減じる．K_08_080鉄骨構造溶接接合数値隅肉溶接部の有効面積は，「溶接の有効長さ」×「有効のど厚」により求める．22174，25193K_08_081鉄骨構造溶接接合その他部分溶込み溶接は，溶接部にせん断力のみが作用する場合に用いる．22172，05161K_08_082鉄骨構造溶接接合その他突合せ溶接部において，母材の種類に応じた適切な溶接材料を用いる場合は，溶接部の許容応力度と母材とを同じ値とすることができる．28154，05162K_08_083鉄骨構造溶接接合その他完全溶込み溶接の始端部・終端部では，欠陥が発生しやすいので，エンドタブを用いる．20185K_08_084鉄骨構造溶接接合K_08_085鉄骨構造溶接接合その他用語溶接部の強度を低下させないために，パス間温度が規定値よりも高くならないように管理する．予熱とは，溶接開始に先立ち，溶接部及びその周辺を加熱することである．20184，23174，30151，0418122173K_08_086鉄骨構造溶接接合その他鉄骨構造の溶接施工部における低温割れの防止には，溶接開始時の最低温度を確保することが重要である．28153K_08_087鉄骨構造溶接接合その他強度の異なる鋼材を突合せ溶接する場合，溶接部の許容応力度は，強度の小さい方の鋼材と同じ許容応力度とする．01172，06161K_08_088鉄骨構造座屈用語鉄骨構造のＨ形鋼等の開断面の梁が曲げを受けたとき，ねじれを伴って圧縮側のフランジが面外にはらみ出して座屈する現象を横座屈という．K_08_089鉄骨構造座屈その他節点の水平移動が拘束されていないラーメン構造の柱材の座屈長さは，その柱材の上下の節点間距離以下とすることはできない．K_08_090鉄骨構造座屈その他組立圧縮材の充腹でない軸（強軸）についての座屈耐力は，細長比を割増して算定する．0217220162，26174，29153，02151，03151241534/6ページ

K-08.「鉄骨構造」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_08_091鉄骨構造柱梁接合部その他柱の継手を許容応力度設計する場合，設計応力は柱断面の許容耐/2以上としなければならない．20174K_08_092鉄骨構造柱梁接合部その他柱に箱形断面材を用いる場合，剛接合の柱・梁接合部において局部破壊が生じないように，通しダイアフラム・外ダイアフラム・内ダイアフラム等を設ける．19151，29182K_08_093鉄骨構造柱梁接合部その他引張力を受ける箱型断面の上柱と下柱を工事現場で接合する場合，工場で取り付けた裏当て金を用いて，突合せ溶接する．19154K_08_094鉄骨構造柱梁接合部用語【スカラップ】とは，溶接線が交差すると，溶接欠陥が生じやすくなるこ18183，25183，26162，30153，とや多重溶接の入熱が接合部の材質劣化を引き起こすなどの理由04182から，梁ウェブに設ける切り欠きである．しかし現在では，スカラップをとらないノンスカラップ工法が使われるようになってきている．K_08_095鉄骨構造柱梁接合部その他許容値を超える仕口部のずれや突合せ継手部のくい違いが生じた場合には，適切な補強を行う．24174K_08_096鉄骨構造柱梁接合部数値SS490級を用いる梁仕口では，接合部の破断耐力が部材の全塑性モーメントの1.2倍以上となるように設計しなければならない．18185K_08_097鉄骨構造繰返し応力その他繰返し応力を受けない部材や接合部については，疲労についての検討を行わなくても良い．06184K_08_098鉄骨構造降伏比その他高力ボルト摩擦接合部の基準疲労強さの方が，完全溶込み溶接継手の基準疲労強さよりも大きい．24161K_08_099鉄骨構造降伏比その他降伏比が大きい部材は，塑性変形能力が得られにくい．18175K_08_100鉄骨構造継手用語【メタルタッチ継手】とは，接合部端部を削り仕上げとし，密着させて圧縮力及び曲げモーメントを伝達する継手である．K_08_101鉄骨構造継手その他柱の継手に作用する応力をできるだけ小さくするために，柱の継手位置は階高の中央付近になるようにする．K_08_102鉄骨構造継手その他鉄骨構造の溶接は，溶接ひずみ及び残留応力が小さくなるように計画する．2416219152，26261，29183，0515320181K_08_103鉄骨構造高力ボルト接合K_08_104鉄骨構造筋かい材その他その他高カボルトの最小縁端距離は，所定の構造計算を行わない場合，せん断縁であるか自動ガス切断縁であるかによって異なる．一般的に筋かいに山形鋼を用いた場合，筋交いは引張力のみに期待し，圧縮力に関しては考慮しない．25172，01174，0616421184K_08_105鉄骨構造柱脚その他露出柱脚の場合は，柱脚をピン接合とする場合は軸力およびせん断力に対して設計を行う．ただし，露出柱脚としても柱脚が完全なピン接合とはならないので，回転量の拘束に伴う曲げモーメントに対しても設計する．27154，03171K_08_106鉄骨構造接合部その他床面の水平せん断力を伝達するために小梁と水平ブレースによりトラ27153，01151ス構造を形成する場合，小梁は，軸力を受ける部材として検討する必要がある．K_08_107鉄骨構造許容応力度その他鋼板は板厚40mmを境に基準強度が変わり，40mm以下の方が強度が大きい．21152K_08_108鉄骨構造筋かい用語【偏心K形筋かい】とは，筋かいを保有耐力時まで座屈させず，筋かい材以外の部材を塑性化させることによって，エネルギーを吸収させる構造である．22162K_08_109鉄骨構造筋かい用語【拘束座屈ブレース】とは，心材の外側を座屈拘束材で囲むことにより，心材の座屈による強度低下が防止されている塑性変形能力に優れた構造である．K_08_110鉄骨構造筋かいその他座屈拘束ブレースの芯材の周囲に設けられる座屈拘束材は，芯材の座屈を拘束する剛性や曲げ耐力が必要である．なお，軸力は負担しない．K_08_111鉄骨構造筋かいその他鉄骨構造の圧縮力を負担する筋かいの耐力は，座屈耐力を考慮して設計する．211820705126153K_08_112鉄骨構造筋かいその他鉄骨構造の筋かいが柱に偏心して取り付く場合は，偏心によって生じる応力の影響を考慮して柱を設計する．261545/6ページ

K-08.「鉄骨構造」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_08_113鉄骨構造接合部その他通しダイアフラム形式の柱と梁の仕口において，ダイアフラムと梁フランジの突合せ溶接のくい違いを避けるために，ダイアフラムの板厚は梁フランジの板厚に比べて厚くする．25181，28152，01171，06162K_08_114鉄骨構造柱脚用語【転造ねじ】とは，ねじ部の有効断面積が軸部と同等以上であり，素材の降伏比によらず伸び能力のあるアンカーボルトである．29161K_08_115鉄骨構造高力ボルト接合K_08_116鉄骨構造耐震計算K_08_117鉄骨構造耐震計算用語その他その他アルミニウム合金材の梁の接合には，溶融亜鉛めっき高力ボルトを用いる．露出柱脚の降伏せん断耐力は「ベースプレート下面とコンクリートとの間に生じる摩擦耐力」もしくは「アンカーボルトの降伏せん断耐力」であり，両者を加算することはできない．2329118184，02263，07263鉄骨梁のせいがスパンの1/15以下の場合，建築物の使用上の支障25162，04151が起こらないことを確かめるためには，固定荷重及び積載荷重によるたわみの最大値が所定の数値以下であることを確認すればよい．K_08_118鉄骨構造耐震計算その他梁の最大耐力は，梁フランジ，ウェブとも完全溶込み溶接とした場合においても，鋼管フランジの面外変形の影響やスカラップによる断面欠損等を考慮して算定する．25182，03164K_08_119鉄骨構造耐震計算K_08_120鉄骨構造耐震計算その他その他圧縮力と曲げモーメントを同時に受ける柱の断面は，「平均圧縮応力度σｃを許容圧縮応力度ｆｃで除した値」と「圧縮側曲げ応力度ｃσｂを許容曲げ応力度ｆｂで除した値」との和が1以下であることを確かめる必要がある．25194鉄骨構造の「耐震計算ルート1-1」の計算は，偏心率の確認は必要な26182，28182，01182，03181，いが，「耐震計算ルート1－2」の場合は，偏心率が0.15以下であること06172の確認が必要である．K_08_121鉄骨構造耐震計算その他鉄骨構造の「耐震計算ルート3」では，筋かいの有効細長比や柱及び梁の幅厚比等を考慮して構造特性係数Dsを算出する．26184，30183K_08_122鉄骨構造耐震計算その他鉄骨構造の「耐震計算ルート3」の構造特性係数Dsの算定において，柱梁接合部パネルの耐力を考慮する必要はない．03184K_08_123鉄骨構造耐震計算その他冷間成形角形鋼管柱に筋かいを取り付ける場合，鋼管に局部的な変形が生じないように補強を行う必要がある．30184，04174K_08_124鉄骨構造耐震計算その他鉄骨構造の「耐震計算ルート1－2」の計算において，大梁は保有耐力横補剛とすることが規定されている．03182K_08_125鉄骨構造耐震計算その他鉄骨構造の「耐震計算ルート1-2」で設計できる建物を，「耐震計算ルート3」で設計することは可能である．071726/6ページ

K-09.「鉄筋コンクリート構造」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_09_001鉄筋コンクリート構造せん断補強筋用語【柱の帯筋や梁のあばら筋】は，せん断補強のほかに，内部のコンクリートを拘束したり，主筋の座屈を防止する効果がある．26303K_09_002鉄筋コンクリート構造せん断補強筋用語最小あばら筋比は，せん断ひび割れの発生に伴う急激な剛性の低下を防ぐために規定されている．01121K_09_003K_09_004鉄筋コンクリート構造鉄筋コンクリート構造せん断補強筋せん断補強筋数値柱梁接合部の柱の帯筋の間隔は，150mm以下かつ隣接する柱のせ/2倍以下，接合部のせん断補強筋比は，0.2%以上とする．24133，01114数値付帯ラーメンの梁のせん断補強筋比は，0.2%以上とする．19114K_09_005鉄筋コンクリート構造せん断補強筋その他鉄筋コンクリート構造の梁のあばら筋比及び柱の帯筋比は，それぞれ0.2%以上とする．07111K_09_006鉄筋コンクリート構造せん断補強筋その他あばら筋量を増やすと，梁のせん断強度は大きくなる．29121K_09_007鉄筋コンクリート構造せん断補強筋その他鉄筋コンクリート構造の梁の短期許容せん断力の計算においては，有効せいに対するせん断スパンの比による割増しを考慮する．02132，05131K_09_008鉄筋コンクリート構造せん断補強筋その他鉄筋コンクリート構造の梁の短期許容せん断力や終局耐力は，有効せいに対するせん断スパンの比が小さいほど大きくなる．04142K_09_009鉄筋コンクリート構造かぶり厚さその他【鉄筋に対するコンクリートのかぶり厚さ】は，鉄筋の耐火被覆やコン27123クリートの中性化速度などを考慮して定められており，部位ごと，仕上げの有無などによって異なる．K_09_010鉄筋コンクリート構造かぶり厚さその他主筋の継手に機械式継手を用いる場合，鉄筋径より継手部の外径のほうが大きくなるため，継手部に配置するせん断補強筋の外から必要かぶり厚さを確保しなければならない．30234K_09_011鉄筋コンクリート構造接合部その他中柱を貫通して梁筋を通し配筋とする場合，柱幅は定着長さ以上必要である．20142，30124，06121K_09_012鉄筋コンクリート構造接合部その他柱梁接合部の応力伝達を考慮すると，大梁の下端筋は上向きに折り曲げて定着させることが望ましい．26142，07123K_09_013鉄筋コンクリート構造接合部その他柱梁接合部の設計用せん断力は，取り付く梁が曲げ降伏する場合，曲げ降伏する梁の引張鉄筋量を増やすと大きくなる．01142K_09_014鉄筋コンクリート構造接合部その他コンクリートの圧縮強度を大きくすると，鉄筋コンクリート構造の柱梁接合部の終局せん断耐力は大きくなる．26114，01144，03114K_09_015鉄筋コンクリート構造接合部その他柱梁接合部に取り付く大梁の梁幅を大きくすると，鉄筋コンクリート構造の柱梁接合部の終局せん断耐力は大きくなる．27111，30114，04144K_09_016鉄筋コンクリート構造接合部その他柱梁接合部に取り付く大梁の主筋量を増やしても，鉄筋コンクリート構造の柱梁接合部の終局せん断耐力は大きくならない．27112，02143，06143K_09_017鉄筋コンクリート構造接合部その他外柱の柱梁接合部においては，靱性を確保するため，梁の下端筋は，上向きに定着させ，梁の上端筋及び下端筋の柱梁接合部内における水平定着長さを十分にとる．20141，01141K_09_018鉄筋コンクリート構造接合部その他RC構造の柱梁接合部内の帯筋は，接合部内のせん断強度を上昇させる効果はほとんど期待できない．19112，21141，01143K_09_019鉄筋コンクリート構造接合部その他RC構造の柱に梁が偏心して取り付く場合，偏心によるねじりモーメントを考慮して柱梁接合部の設計を行うことが望ましい．19124K_09_020K_09_021K_09_022K_09_023鉄筋コンクリート構造鉄筋コンクリート構造鉄筋コンクリート構造鉄筋コンクリート構造耐震壁その他耐力壁の短期許容せん断力は，「壁板の許容せん断力」と「側柱の許容せん断力」を足し合わせたものである．耐震壁その他耐力壁のせん断耐力は，「壁板のせん断耐力」と壁板周辺の「側柱のせん断耐力」の和として計算するので，引張側柱内の主筋量が多いほど，耐力壁のせん断耐力は大きくなる．耐震壁数値【耐震壁の厚さ】は12cm以上かつ内法高さの1/30以上とし，径9mm以上の鉄筋を縦横に30cm以下で配置する．0413406144耐震壁その他【壁の厚さが20cmの耐力壁の壁筋】は，複筋配置とする．1811318121，24123，25131，05111K_09_024鉄筋コンクリート構造耐震壁その他【耐震壁の開口周囲の補強筋】には，D13以上かつ，その耐震壁の壁筋と同径のD13以上の異形鉄筋を使用する．211141/6ページ

K-09.「鉄筋コンクリート構造」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_09_025鉄筋コンクリート構造耐震壁その他開口部の上端が上部梁に，下端が床版に接している壁は，一枚の耐力壁としては扱わない．20121K_09_026鉄筋コンクリート構造耐震壁その他開口周比が0.4を超える場合は，その壁を耐力壁とすることができない．また開口のある耐力壁のせん断剛性及びせん断耐力は，無開口耐力壁のせん断剛性及びせん断耐力にそれぞれの低減率を乗じて計算する．20122，21111，22241，23142，26132，07264K_09_027鉄筋コンクリート構造耐震壁その他耐力壁のせん断剛性は，壁厚に比例するので，せん断剛性を大きくするために，壁の厚さを大きくするのは効果的である．25112K_09_028K_09_029鉄筋コンクリート構造鉄筋コンクリート構造耐震壁その他耐力壁の終局せん断強度は，コンクリートのヤング係数に比例する25114，26113ので，終局せん断強度を大きくするために，コンクリートの圧縮強度を大きくしてヤング係数を大きくするのは効果的である．耐震壁その他耐力壁のひび割れの進展を抑制するため，壁筋の間隔は，所定の数値以下となるようにする．25124，03113K_09_030鉄筋コンクリート構造耐震壁その他開口を設けた耐力壁の開口補強筋の算定は，壁縦筋や壁横筋の寄与分も考慮することができる．29144，06134K_09_031鉄筋コンクリート構造鉄筋比数値耐震壁のせん断補強筋比は，直交するそれぞれの方向に対して，0.25%以上とする．19111K_09_032鉄筋コンクリート構造鉄筋比数値梁において，長期荷重時に正負最大曲げモーメントを受ける断面の最小引張鉄筋比については，「0.4％」又は「存在応力によって必要とされる量の4/3倍」のうち，小さいほうの値以上とすることができる．07113K_09_033鉄筋コンクリート構造構造設計その他高層建築物のように異なる強度のコンクリートからなる建築物重量は，コンクリートの設計基準強度ごとに，異なる単位体積重量を用いて計算する．27133，06123K_09_034鉄筋コンクリート構造構造設計その他部材の靱性を確保するためには，部材がせん断破壊する前に曲げ降伏するように設計する．18124，21244，27114K_09_035鉄筋コンクリート構造構造設計その他地震時に曲げモーメントが特に増大するおそれのある柱では，短期軸方向力を柱のコンクリート全断面積で割った値はFc/3以下とすることが望ましい．19115K_09_036鉄筋コンクリート構造構造設計公式【柱の長期許容せん断力の算定】においては，帯筋や軸圧縮応力度の効果を無視する．19123，28133，02131，06131K_09_037鉄筋コンクリート構造構造設計公式【柱の短期許容せん断力の算定】においては，軸圧縮応力度による強度増大を無視したコンクリートのせん断ひび割れ強度に，ひび割れ発生後のせん断補強筋の負担せん断力を加算したものとして計算する．03134K_09_038鉄筋コンクリート構造構造設計公式3階建の鉄筋コンクリート造建築物の構造計算において，「耐震計算ルート1」を適用する場合，Σ2.5αAw+Σ0.7αAc≧ZWAiα：コンクリートの設計基準強度による割増し係数Aw：当該階の計算しようとする方向にある耐力壁水平断面積Ac：当該階の計算しようとする方向にある柱の水平断面積及び耐力壁以外の鉄筋コンクリート造の壁の水平断面積Z：地震地域係数W：当該階が支える部分の建築物の重量Ai：地震層せん断力係数の分布係数28141K_09_039鉄筋コンクリート構造構造設計その他耐震計算ルート2においては，剛性率・偏心率の算定を行っても，塔状比の検討は行わなければならない．20132K_09_040鉄筋コンクリート構造構造設計その他許容応力度計算においては，コンクリートのひび割れに伴う部材の剛性低下を考慮して，構造計算を行う場合がある．23141，28131K_09_041鉄筋コンクリート構造構造設計その他鉄筋コンクリート構造の「ルート2」の計算において，柱及び梁の靱性28142を確保するため，地震力によって生じるせん断力を割増した設計用せん断力が，安全性確保のための許容せん断力を超えないことを確かめる．K_09_042鉄筋コンクリート構造構造設計数値【柱の最小径】は，普通コンクリートを使用する場合，構造耐力上主要な支点間距離の1/15以上とする．18125，24121，25132，051122/6ページ

K-09.「鉄筋コンクリート構造」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_09_043鉄筋コンクリート構造構造設計公式梁の曲げに対する断面算定において，梁の引張鉄筋比がつり合い鉄筋比以下の場合，梁の許容曲げモーメントは，at(引張鉄筋の断面積)×ft(鉄筋の許容引張応力度)×j(応力中心距離)により求められる．19122，28134，05132K_09_044鉄筋コンクリート構造構造設計その他「耐震計算ルート1」の適用を受ける建築物の場合，耐力壁のせん断設計用せん断力は，一次設計用地震力により耐力壁に生じるせん断力の2倍以上の値とする．20131K_09_045鉄筋コンクリート構造構造設計その他耐力壁の破壊形式を特定する場合には，耐力壁と同一面内の架構の部材に加え，直交方向の架構の部材を考慮する．20123K_09_046鉄筋コンクリート構造構造設計その他耐力壁の破壊形式としては，曲げ破壊やせん断破壊の他に，基礎の浮き上がりや圧縮側が沈んだりする回転型の崩壊形式となる場合がある．20124，06251K_09_047鉄筋コンクリート構造構造設計その他耐力壁の破壊形式としては，曲げ破壊やせん断破壊に加えて，基礎06251が引抜きにより浮き上がること，又は圧縮側が沈んだりする回転型の崩壊形式となることがある．K_09_048鉄筋コンクリート構造構造設計その他連層耐力壁が全体曲げ降伏する場合，曲げ降伏する耐力壁が脆性破壊せずに靭性能を確保できるように，メカニズム時に負担しているせん断力を割増して検討を行う．20125K_09_049鉄筋コンクリート構造構造設計その他全体崩壊形の場合，構造特性係数Dsは，建築物が崩壊機構を形成する際の応力を用いて算定する．20133，27141，03142K_09_050鉄筋コンクリート構造構造設計その他鉄筋コンクリート構造の「ルート3」の計算において，崩壊メカニズム時にせん断破壊する柱部材の種別はFDとする．28144K_09_051鉄筋コンクリート構造構造設計その他脆性破壊が生ずる部材が存在する建築物の場合，脆性破壊が生じた時点での構造特性係数Ds並びに保有水平耐力を算定する．20134K_09_052鉄筋コンクリート構造構造設計その他保有水平耐力を増分解析により計算する際の，各階に作用する外力分布は，地震層せん断力係数の建築物の高さ方向の分布を表す係数Aiに基づいて設定する．27142，03141K_09_053鉄筋コンクリート構造構造設計その他保有水平耐力計算において，大梁の曲げ終局強度にはスラブ筋による強度の上昇を考慮する．27143K_09_054鉄筋コンクリート構造構造設計その他鉄筋コンクリート構造の「ルート3」の計算において，両端ヒンジとなる梁部材の設計用せん断力の割増し係数は1.1以上とし，両端ヒンジとならない梁部材の設計用せん断力の割増し係数は1.2以上とする．28143K_09_055鉄筋コンクリート構造構造設計その他耐震計算ルート3の場合，塔状比が4を超える場合は，基礎杭の圧縮方向及び引抜き方向の極限支持力を算定することで，建築物が転倒しないことを確認する．20135K_09_056鉄筋コンクリート構造構造設計その他アスペクト比（幅に対する高さの比）が大きい塔状の建築物の場合に28261は，大地震時の転倒に対する抵抗力を増やすために，基礎の重量を増やして，できるだけ建物が浮き上がらないように設計すべきである．K_09_057鉄筋コンクリート構造構造設計その他柱と一体的に挙動する壁厚150mm以上でダブル配筋でせん断補強筋比が0.4%以上の袖壁は，有効な構造部材である．21122K_09_058鉄筋コンクリート構造構造設計その他柱の許容曲げモーメントは，「圧縮縁がコンクリートの許容圧縮応力21123，26133，01133，05134度に達したとき」，「圧縮鉄筋が許容圧縮応力度に達したとき」，「引張鉄筋が許容引張応力度に達したとき」に対して求めた曲げモーメントのうちの最小値である．K_09_059鉄筋コンクリート構造構造設計その他鉄筋コンクリート構造の柱の許容曲げモーメントは，圧縮側及び引張26131側の鉄筋並びに圧縮側のコンクリートは考慮し，引張側のコンクリートについては無視して計算を行う．K_09_060鉄筋コンクリート構造構造設計その他鉄筋の長期許容引張応力度及び長期許容圧縮応力度はSD345，29142，29142SD390，SD490とも同じ値であるため，梁の長期許容曲げモーメントの値は，引張主筋がSD345，SD390，SD490であれば同じ値となる．3/6ページ

K-09.「鉄筋コンクリート構造」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_09_061鉄筋コンクリート構造構造設計その他鉄筋の「せん断補強筋の長期許容せん断応力度」は，SD295，SD345，SD390，SD490とも195N/mm2と同じ値で定められているので，あばら筋をSD295から同一径のSD345に変更しても，長期許容せん断応力度は変わらない．01122，06132K_09_062鉄筋コンクリート構造構造設計その他鉄筋の短期許容応力度は，JISに定めれら降伏点の最小値の数値である．07141K_09_063鉄筋コンクリート構造構造設計その他鉄筋の短期許容曲げモーメントは，基本的に鉄筋強度に比例して大きくなる．04132K_09_064鉄筋コンクリート構造構造設計その他層間変形の算定時には，耐力壁脚部における地盤の鉛直方向の変形が大きい場合，耐力壁脚部に鉛直バネを設けた検討を行う．21131，28243，28243K_09_065鉄筋コンクリート構造構造設計その他一次設計の応力算定において，スラブ付き梁部材の曲げ剛性として，スラブの協力幅を考慮する．21132K_09_066鉄筋コンクリート構造構造設計その他応力計算においては，柱及び梁を線材に置換し，柱梁接合部の剛域を考慮する．27131K_09_067鉄筋コンクリート構造構造設計その他片側スラブ付き梁部材の曲げモーメントの算定においても，スラブの協力幅を考慮する．03131，07131K_09_068鉄筋コンクリート構造構造設計その他RC部材の曲げ剛性の算定では，断面二次モーメントはコンクリート断21133，24142面あるいは等価置換断面二次モーメントを，ヤング係数はコンクリートの値を用いる．K_09_069鉄筋コンクリート構造構造設計その他鉄筋の引張強度を大きくしても鉄筋のヤング係数は変わらないので，部材の曲げ剛性には影響しない．25111K_09_070鉄筋コンクリート構造構造設計その他RC構造の曲げ降伏する耐力壁の靭性を高めるためには，断面内の圧縮部分に当たる側柱のせん断補強筋を増やす．21143，24114，29124，02144，05144K_09_071鉄筋コンクリート構造構造設計その他RC構造の曲げ降伏する梁において，曲げ降伏後のせん断破壊を避けるために，曲げ強度に対するせん断強度の比を大きくする．21144，24113，28114K_09_072鉄筋コンクリート構造構造設計その他コンクリートの圧縮強度を大きくすると，鉄筋コンクリート構造の柱の終局せん断耐力は大きくなる．26111，29123K_09_073鉄筋コンクリート構造構造設計その他コンクリートの圧縮強度を大きくしても，鉄筋コンクリート構造の大梁の終局曲げ耐力は大きくならない．26112K_09_074鉄筋コンクリート構造構造設計その他柱の引張鉄筋比を大きくすると，鉄筋コンクリート構造の柱の付着割裂破壊が生じやすくなる．26121，01112K_09_075鉄筋コンクリート構造構造設計その他鉄筋コンクリート構造の耐力壁は，付着割裂破壊が発生しにくいことから，付着割裂破壊の検討を省略できる．01111，04123K_09_076鉄筋コンクリート構造構造設計その他鉄筋コンクリート構造の耐力壁の長期許容せん断力の計算は，コンクリート強度のみにより計算するので，鉄筋の強度は考慮しない．05133K_09_077鉄筋コンクリート構造構造設計その他柱の軸力を小さくすることは，鉄筋コンクリート構造の柱のせん断圧縮破壊を防止するためには有効である．26122，01113K_09_078鉄筋コンクリート構造構造設計その他短柱とならないようにすることは，鉄筋コンクリート構造の柱のせん断破壊を防止するためには有効である．26123，30113，03111K_09_079鉄筋コンクリート構造構造設計その他梁のせん断力を小さくすることは，鉄筋コンクリート構造の曲げ降伏する大梁の靭性を高めるためには有効である．26124，28111，29122，04121，07132K_09_080鉄筋コンクリート構造構造設計その他鉄筋コンクリート構造の平面形状が細長い建築物で、両妻面のみに耐力壁が配置されている場合は，平面形状の中央部分が扇形に変形する可能性があるので，その検討を行うことが望ましい．26134，29242K_09_081鉄筋コンクリート構造構造設計その他鉄筋コンクリート構造の円形断面柱の曲げ強度の略算は，等断面積の正方形柱に置換し，断面積及び主筋数をそれぞれ等しく，かつ，各辺の主筋数が同一となるように置き換えて算出する．27144K_09_082鉄筋コンクリート構造構造設計その他鉄筋間のあきや，かぶり厚さなどの割裂面の長さが大きいほど，付着割裂強度は大きくなる．29131K_09_083鉄筋コンクリート構造構造設計その他付着割裂破壊に対する安全性の検討を行う場合，帯筋，あばら筋及び中子筋の効果を考慮して，付着割裂強度を算定してもよい．19133K_09_084鉄筋コンクリート構造構造設計その他部材端部にせん断ひび割れが生じる部材では，主筋の引張応力度を一定とみなす範囲を除いたうえで，設計用付着応力度を算定する．291344/6ページ

K-09.「鉄筋コンクリート構造」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_09_085鉄筋コンクリート構造構造設計その他応力算定は，柱・梁を線材と考えて，部材中心線の位置で求めるが，水平荷重による大梁の断面検討においては，フェイスモーメントを用いることができる．30134K_09_086鉄筋コンクリート構造構造設計その他平面形状が細長く，耐力壁が短辺方向の両妻面のみに配置され，剛床と仮定できない場合，両妻面の耐力壁の負担せん断力は，剛床と仮定した場合より小さくなる．03261K_09_087鉄筋コンクリート構造構造設計その他フィーレンディール架構の梁では，剛床仮定を設けず，梁の上下弦材の軸方向力を考慮して断面算定を行う場合がある．04124K_09_088鉄筋コンクリート構造床スラブその他床の鉛直方向の弾性たわみを小さくすることは，一般に，床振動による障害を抑制する効果がある．25301K_09_089鉄筋コンクリート構造床スラブ数値【片持スラブの固定端の厚さ】は，片持の出の長さの1/10以上かつ80mm以上とする．19121，25134，05114K_09_090鉄筋コンクリート構造床スラブ数値【温度応力及び収縮応力が生じる床スラブの配筋】については，床スラブのコンクリート全断面積に対する鉄筋全断面積の割合を，0.4%とする．18122，24134K_09_091鉄筋コンクリート構造耐震性能その他【柱の靱性】は，圧縮軸力が増大するほど低下する．24111，28112，03112K_09_092鉄筋コンクリート構造耐震性能その他【柱】は，主筋を増すと強度は大きくなるが，粘り強さは小さくなる．22114K_09_093鉄筋コンクリート構造耐震性能その他柱の帯筋は，その間隔を密にすることにより，強度，靭性ともに増大する．25123K_09_094鉄筋コンクリート構造付着応力度その他梁部材における鉄筋とコンクリートとの許容付着応力度は，上端筋の場合より下端筋の場合のほうが大きい．20241，28132，01123，04133，07133K_09_095鉄筋コンクリート構造付着応力度その他SD345の一般定着長さL2は，設計基準強度が24N/mm2の時は35d直線または25dフック付き，36N/mm2の時は30d直線または20dフック付きとする．20145，23133，02113K_09_096鉄筋コンクリート構造付着応力度その他大梁主筋の柱への必要定着長さは，大梁主筋の強度が高いほど長くなる．27121K_09_097鉄筋コンクリート構造付着応力度その他大梁主筋の柱への必要定着長さは，コンクリート強度が高いほど短くなる．27122，30121，05121K_09_098鉄筋コンクリート構造付着応力度その他太径の異形鉄筋を梁の主筋に使用する場合は，鉄筋のコンクリートに対する許容付着応力度を，かぶり厚さと鉄筋径の比に応じて低減する．02134K_09_099鉄筋コンクリート構造付着応力度その他鉄筋コンクリート構造の引張鉄筋の必要定着長さは，フック有りか無しで異なり，フックの角度が90度以上であれば，フック無しの必要定着長さとなる．22133，05122K_09_100鉄筋コンクリート構造付着応力度その他柱の断面の一辺に多数の鉄筋を配置した場合又は隅角部に太い鉄筋を配置した場合，付着割裂破壊を生じることがある．20144，21142，23131，29132，02111K_09_101鉄筋コンクリート構造付着応力度その他コンクリートの付着割裂破壊を抑制するため，鉄筋に対するコンクリートのかぶり厚さは，所定の数値以上となるようにする．25122K_09_102鉄筋コンクリート構造継手その他鉄筋の継手は，継手位置の存在応力によらず，母材の強度を伝達できる継手形状とする．23132，02112，06122K_09_103鉄筋コンクリート構造継手その他最上階以外の梁で，上端筋と下端筋を柱内で連続させてU字形の折曲げ定着とする場合，その定着の取り方は折曲げ角度90度のフックを準用することができる．05124K_09_104鉄筋コンクリート構造ひび割れその他地震時に水平力を受ける柱の曲げひび割れは，柱頭又は柱脚に発生しやすい．30111K_09_105鉄筋コンクリート構造ひび割れその他平面形状がL形の構造計画については，ひび割れを低減するため，二つの矩形の部分に分割し，その接合部に伸縮継目を設ける．19222，24263，28303K_09_106鉄筋コンクリート構造鉄筋加工その他柱のせん断補強筋の端部は，135度以上に折り曲げて定着するか，または相互に溶接する．23134，27124，02114，07112K_09_107鉄筋コンクリート構造耐震性能その他梁の圧縮鉄筋は，クリープによるたわみの抑制及び地震に対する靱性の確保に効果がある．24201，28113，01124，041225/6ページ

K-09.「鉄筋コンクリート構造」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_09_108鉄筋コンクリート構造フラットスラブ構造その他フラットスラブ構造では，地震力の全てを負担させるべきではなく，通常のラーメン構造や耐震壁を併用することが望ましい．19225K_09_109鉄筋コンクリート構造その他数値鉄筋コンクリート構造の梁は，貫通孔を設けることにより，一般に，せん断耐力が小さくなる．02142K_09_110鉄筋コンクリート構造その他数値梁の地震時応力は材端部で大きくなるので，貫通孔を設ける場合，一般に，材端より材中央に設けるほうが，梁の靭性の低下は少ない．24112K_09_111鉄筋コンクリート構造その他その他海外では，70階建以上の鉄筋コンクリート造建築物の実績がある．25214，30242K_09_112鉄筋コンクリート構造その他その他コンクリートに対する鉄筋のヤング係数比nは，コンクリートの設計基準強度が高くなるほど小さくなる．27132K_09_113鉄筋コンクリート構造耐震性能その他小梁付き床スラブでは，小梁の過大なたわみや大梁に沿った床スラブの過大ひび割れを防止するため，小梁に十分な曲げ剛性を確保するものとする．18123，21134K_09_114鉄筋コンクリート構造継手その他D35以上の異形鉄筋には，原則として重ね継手は用いない．19113K_09_115鉄筋コンクリート構造継手その他大梁の主筋の継手部は，梁端部から梁せいD以上離した位置とする．28122，07121K_09_116鉄筋コンクリート構造継手その他大梁の主筋相互の重ね継手位置は，重ね継手長さの1/2以上ずつ離した位置とする．07122K_09_117鉄筋コンクリート構造定着・継手その他鉄筋コンクリート構造において，鉄筋のＡ級継手は，降伏ヒンジが形成される材端域の主筋に使用できるが，靱性が低下することを考慮する必要がある．28232K_09_118鉄筋コンクリート構造定着・継手その他折曲げ定着筋の標準フックの必要余長は，折曲げ角度が小さいほど長くなる．30122K_09_119鉄筋コンクリート構造定着・継手その他鉄筋コンクリート構造の引張鉄筋の必要定着長さは，横補強筋で拘束されたコア内に定着する場合より，横補強筋で拘束されていない部分に定着する場合のほうが長くなる．30123，05123K_09_120鉄筋コンクリート構造構造設計その他建築物の使用上の支障が起こらないことを確認しない場合は，梁のせいを，梁の有効長さの1/10以下とする．24122K_09_121鉄筋コンクリート構造構造設計その他建築物の使用上の支障が起こらないことを確認しない場合は，片持ち以外の床版の厚さを，床版の短辺方向の有効張り間長さの1/25以下とする．24124，25133，05113K_09_122鉄筋コンクリート構造構造設計その他柱及び梁の許容曲げモーメントの算出においては，コンクリートのほか，主筋も圧縮力を負担する．24143，27134，06124，07114K_09_123鉄筋コンクリート構造構造設計その他柱の長期許容曲げモーメントの算定においては，コンクリートの引張応力度はないものとして，主筋と圧縮コンクリートを考慮して計算する．29141，03132K_09_124鉄筋コンクリート構造構造設計その他柱及び梁の許容せん断力の算出において，主筋はせん断力を負担しないものとする．24144，29143，03133，06133K_09_125鉄筋コンクリート構造構造設計その他梁の終局せん断強度は，コンクリート部分のせん断強度にあばら筋により増大するせん断強度を加えるので，終局せん断強度を大きくするために，あばら筋の量を増やすのは効果的である．25113K_09_126鉄筋コンクリート構造構造設計その他両端部が曲げ降伏する梁では，断面が同じ場合，一般に，内法スパン長さが小さいほど，靭性は低下する．05141K_09_127鉄筋コンクリート構造構造設計その他曲げ降伏する梁において，コンクリートの設計基準強度が大きくなるほど，曲げ強度も大きくなり，梁の靭性も高くなる．06141K_09_128鉄筋コンクリート構造構造設計その他基礎梁のような梁せいが大きい梁の場合には，基礎梁に水平な打継ぎ部を設け，打継ぎ部のあばら筋にはフックを設ける．01131，07124K_09_129鉄筋コンクリート構造構造設計その他建物の実際の揺れ方は，地震動の周期や入力の大きさによって変わるので，保有水平耐力における計算上の変形と，実際の地震時に建物が示す最大応答変形は必ずしも一致しない．071436/6ページ

K-10.「鉄骨鉄筋コンクリート構造」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_10_001鉄骨鉄筋コンクリート構造柱軸力その他SRC柱の軸力は，鉄筋コンクリート部分の許容軸力以下であれば，そのすべてを鉄筋コンクリート部分が負担するとしてよい．26191K_10_002鉄骨鉄筋コンクリート構造曲げ耐力その他SRC部材の「曲げ耐力」は，鉄骨部分及び鉄筋コンクリート部分のそれぞれの曲げ耐力の和とする．22194K_10_003鉄骨鉄筋コンクリート構造曲げ耐力その他SRC柱及び梁部材の「曲げ終局耐力」は，鉄骨部分の曲げ終局耐力と鉄筋コンクリー部分の曲げ終局耐力の和とすることができる．06232K_10_004鉄骨鉄筋コンクリート構造許容せん断応力度その他柱及び梁のせん断力に対する設計は，鉄骨部分と鉄筋コンクリート部分の許容せん断力がそれぞれ負担する設計用せん断力を下回らないようにする．21192，23192，24191，27231，04231K_10_005鉄骨鉄筋コンクリート構造許容圧縮応力度その他柱では，コンクリートの許容圧縮応力度を圧縮側の鉄骨量に応じて低減する．22193K_10_006鉄骨鉄筋コンクリート構造鋼材比数値柱における鉄骨と鉄筋の断面積の和は，コンクリートの断面積の0.8%以上とする．20155K_10_007鉄骨鉄筋コンクリート構造構造設計その他剛比計算に用いる断面二次モーメントは，鋼材の影響が少ない場合には，コンクリートの全断面について求めてよい．20152，23194，02233K_10_008鉄骨鉄筋コンクリート構造構造設計その他柱と梁の接合部における応力伝達については，柱部材の鉄骨部分の曲げ耐力の和と，梁部材の鉄骨部分の曲げ耐力の和が同程度の場合，支障はない．19143，21263K_10_009鉄骨鉄筋コンクリート構造構造設計その他SRC構造において，鉛直荷重を受ける架構の応力及び変形の計算に関しては，RC構造の場合と同様に行うことができる．21191K_10_010鉄骨鉄筋コンクリート構造構造設計その他柱の鉄骨ウェブの形式は，H形鋼を用いた充複形のほうが靭性を確保しやすく，格子形やラチス形式の非充複形ものは靭性を確保しにくい．18144，22191，26192，03234K_10_011鉄骨鉄筋コンクリート構造構造設計その他柱の靭性を高めるためには，柱の軸圧縮耐力に対する軸圧縮力の比が小さくなるように設計する．20151，23191K_10_012鉄骨鉄筋コンクリート構造構造設計その他SRC造の架構で囲われたRC造耐力壁は，RC造の架構で囲われたRC造耐力壁より優れた靭性が期待できる．19142K_10_013鉄骨鉄筋コンクリート構造構造設計その他SRC造の耐力壁のDsの種別は，耐力壁がせん断破壊の場合はWC，せん断破壊以外の場合はWAとする．19145，24194K_10_014鉄骨鉄筋コンクリート構造構造設計その他鉄骨鉄筋コンクリート構造の柱脚の鉄骨を非埋め込み柱脚として，その柱脚に曲げ降伏が発生する場合，その柱を鉄筋コンクリート構造とみなして耐震計算を行う．26193K_10_015鉄骨鉄筋コンクリート構造構造設計その他けた行方向を鉄骨鉄筋コンクリート構造，張り間方向を鉄筋コンクリート構造とみなせる場合，方向別にそれぞれの構造計算等の規定を適用して設計してよい．26194，07233K_10_016鉄骨鉄筋コンクリート構造貫通孔その他梁の主筋が柱のウェブに当たる場合は，断面性能を損なわないように，貫通孔を設けることができる．18142，21193，24193，04232K_10_017鉄骨鉄筋コンクリート構造貫通孔数値有孔梁の孔の径は，SRCはりの全せいの0.4倍以下，かつ内蔵する鉄骨のせいの0.7倍以下とする．18145，21194K_10_018鉄骨鉄筋コンクリート構造せん断補強筋数値梁や柱にH形鋼のような開断面充腹形の鉄骨を用いた場合，あばら筋比や帯筋比は0.1%以上とする．18141K_10_019鉄骨鉄筋コンクリート構造せん断補強筋数値被覆形鋼管コンクリートの柱を用いた場合は，せん断補強筋は0.2%以上とする．20154K_10_020鉄骨鉄筋コンクリート構造かぶり厚さ数値鉄骨に対するコンクリートのかぶり厚さは，最小50mm，通常は100mm以上とする．18143，19141K_10_021鉄骨鉄筋コンクリート構造終局せん断耐力その他部材の終局せん断耐力は，鉄骨部分の終局せん断耐力と鉄筋コンクリート部分の終局せん断耐力との和としてよい．20153，22192，24192，01234K_10_022鉄骨鉄筋コンクリート構造鋼管コンクリート構造その他鋼管内部にコンクリートを充填する円形の鋼管コンクリート柱の設計においては，一般に，鋼管の拘束(コンファインド)効果を考慮する．19203，21264，22203，24204，26204，27232，02262，06231K_10_023鉄骨鉄筋コンクリート構造鋼管コンクリート構造その他コンクリート充填鋼管（CFT）造柱の特徴の一つである拘束(コンファインド)効果は，短柱において角形鋼管より円形鋼管のほうがその効果が高い．073021/2ページ

K-10.「鉄骨鉄筋コンクリート構造」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_10_024鉄骨鉄筋コ鋼管コ用語【鋼管コンクリート構造】には，円形鋼管構造と角形鋼管構造とがあ29233ンクリート構造ンクリート構造り，被覆形(鋼管をコンクリートで被覆したもの)，充填形(鋼管の中にコンクリートを充填したもの)，充填被覆形(鋼管の中にコンクリートを充填するとともに，鋼管をコンクリートで被覆したもの)の3形式がある．K_10_025K_10_026鉄骨鉄筋コンクリート構造鉄骨鉄筋コンクリート構造柱脚その他柱の脚部は，地震時の軸方向力の変動により引張力が生じる場合，原則として，埋め込み形式とする．鋼管コその他CFT柱において，梁からのせん断力は，柱梁接合部にダイアフラム，ンクリーシヤーコネクター等を使用しない場合，充填コンクリートと鋼管との付ト構造着力により充填コンクリートに伝達されるように計画する．01233，0523202234，07234K_10_027鉄骨鉄筋コンクリート構造鋼管コその他ンクリート構造コンクリート充塡鋼管（CFT）構造の柱は，鉄骨構造の柱に比べて塑性変形能力が優れているため，軸力比制限や鋼管の幅厚比制限を緩和することができる．30264K_10_028鉄骨鉄筋コンクリート構造終局曲げ強度その他SRC造の埋込型柱脚の終局曲げ耐力は，柱脚の鉄骨断面の終局曲げ耐力と，鉄筋コンクリート部分の終局曲げ耐力との累加により算定できる．19144，23193，03233K_10_029鉄骨鉄筋コンクリート構造耐震設計その他SRC構造の非埋め込み型柱脚の終局耐力はベースプレート下面の部分（「アンカーボルト」と「ベースプレート直下のコンクリート」）と「ベースプレート周辺の鉄筋コンクリート」部分の終局耐力を累加して求める．292532/2ページ

K-11.「壁構造」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_11_001壁構造壁式鉄筋コンクリート造数値壁式鉄筋コンクリート造の耐力壁のせん断補強筋比の下限値は，0.15%（平屋，最上階），0.2%（最上階から2つ目の階），0.25%（最上階から3つ目以下の階，地階）である．21203K_11_002壁構造壁式鉄その他筋コンクリート造鉄筋コンクリートの壁式構造は，地震の際に大きく変形せず，強さ，か22201，25201，28231，04233たさで地震力に抵抗する形式の構造である．それに対し，ラーメン構造は，壁式構造に比べ比較的柔軟に変形して地震力を吸収する靭性のある構造である．K_11_003壁構造壁式鉄数値筋コンクリート造地上3階建以上の場合，耐力壁の厚さは最上階で15cmかつh/22以上，その他の階では18cmかつh/22以上とする．18111K_11_004壁構造壁式鉄その他筋コンクリート造K_11_005壁構造壁式鉄数値筋コンクリート造壁式鉄筋コンクリート造の建築物では，直交壁の取り付いた耐力壁02222の曲げ剛性を評価する場合，直交壁の効果を考慮することができる．壁ばりの幅は，これに接する耐力壁の厚さ以上とし，せいは原則として45cm以上とする．なお，床スラブと一体となっていない壁ばりの有効な幅は，構造耐力上主要な水平支点間の距離の1/20以上とする．18114，02221，06224K_11_006壁構造壁式鉄その他筋コンクリート造壁式鉄筋コンクリート造の必要壁量は，地震地域係数Zに応じて低減することができる．06223K_11_007壁構造壁式鉄その他筋コンクリート造壁式鉄筋コンクリート造の耐力壁の面外座屈に対する安全性を確保30221するために，鉛直支点間距離に対する耐力壁の厚さの比の最小値が規定されている．K_11_008壁構造壁式鉄数値筋コンクリート造K_11_009壁構造壁式鉄数値筋コンクリート造K_11_010壁構造壁式鉄その他筋コンクリート造K_11_011壁構造壁式鉄数値筋コンクリート造K_11_012壁構造壁式鉄数値筋コンクリート造K_11_013壁構造壁式鉄その他筋コンクリート造壁式鉄筋コンクリート造の建築物については，地階を除く階数が5以下で，かつ，軒高20m以下，各階の階高は3.5m以下とする．ただし，層間変形角が1/2000以内であること及び保有水平耐力が必要保有水平耐力以上であることが確かめられた場合は，階高の制限はない．壁式ラーメン鉄筋コンクリート造においては，はり間方向を独立連層耐力壁による構造，けた行方向を壁柱とはりからなるラーメン構造とする場合が多い．壁式鉄筋コンクリート構造は，一定の条件を満たせば，壁式プレキャスト鉄筋コンクリート造として併用してよい．壁式鉄筋コンクリート構造は地上5階以下，かつ，20m以下，壁式ラーメン鉄筋コンクリート構造では地上15階以下，かつ，45m以下の建築物に適用することができる．壁式鉄筋コンクリート造の耐力壁の実長は，同一の実長を有する部分の高さの30%以上，かつ，45cm以上としなければならない．地上5階建以下，かつ，軒の高さ20ｍ以下の壁式鉄筋コンクリート構造の建築物の構造計算は，許容応力度等計算により行うことができる．25202，30223，0423419202，22202，2620328233，03232，0723102223，062211811529224K_11_014壁構造壁式鉄その他筋コンクリート造耐力壁の壁量が規定値に満たない場合，「層間変形角が制限値以内であること」及び「保有水平耐力が必要保有水平耐力以上であること」を確認する必要がある．23202K_11_015壁構造壁式鉄その他筋コンクリート造K_11_016壁構造壁式鉄その他筋コンクリート造耐力壁の長さの計算において，換気扇程度の大きさの小開口で適切な補強を行ったものは，開口部として考慮しなくてよい．壁式鉄筋コンクリート造の建築物において，設計基準強度が18N/mm2を超える場合，壁量を低減することができる．30224，0622221204，30222，03231K_11_017壁構造壁式鉄その他筋コンクリート造壁式ラーメン鉄筋コンクリート造の建築物では，張り間方向の外壁と02224なる構面には最下階から最上階まで連続する連層耐力壁を設置する必要がある．K_11_018壁構造コンクその他リートブロック塀補強コンクリートブロック造の塀の構造計算に用いる地震力は，一般的に，水平せん断力係数0.3以上を用いたものとする．033011/2ページ

K-11.「壁構造」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_11_019壁構造コンクリートブロック塀その他高さ1.2mを超える補強コンクリートブロック造の塀は，控壁を設けて，必要な根入れ深さ等を確保した基礎とする．04303K_11_020壁構造壁式鉄その他耐力壁の開口部の隅角部には斜め筋が必要であるが，斜め筋の1/27233筋コンク√2=0.71倍を縦筋・及び横筋に付加した場合には，斜め筋を配筋しなリート造いことができる．K_11_021壁構造曲げ補強筋数値平屋建の建築物における耐力壁の端部，交差部，開口部の鉛直縁など構造上主要な部分には，曲げ補強筋として1-D13以上の配筋量とする．18112K_11_022壁構造補強コンクリートブロック造K_11_023壁構造補強コンクリートブロック造数値地上3階建ての建築物の耐力壁には，B種又はC種ブロックを用いる．23203数値補強コンクリートブロック造の塀の構造計算に用いる地下部分の水平震度は，建築物の地下部分と同様に計算することができる．073012/2ページ

K-12.「木質構造」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_12_001木質構造耐力壁その他木造軸組工法による地上2階建ての建築物において，2階の耐力壁と1階の耐力壁が揃っていない場合に，市松状となるように設置することは耐震的には有効である．24101，27093K_12_002木質構造耐力壁その他壁倍率2の耐力壁の長さの合計が9mの場合の存在壁量と，壁倍率3の耐力壁の長さの合計が6mの場合の存在壁量は同じ値となる．01093K_12_003木質構造耐力壁その他存在壁量の算定においては，張り間方向と桁行方向を別々に考えるので，張り間方向の存在壁量の算定においては，桁行方向の耐力壁は考慮しない．K_12_004木質構造筋かい数値圧縮力を負担する筋かいは，厚さ3cm，幅9cm以上の木材とする．23103，26091，29092，01102，03103K_12_005木質構造筋かい数値引張力を負担する筋かいは，厚さ1.5cm，幅9cm以上の木材とする．27094，3009405102K_12_006木質構造筋かいその他筋かいが間柱と交差する部分は，間柱を切り取り，筋かいは切り欠きをしないで通すようにする．29094，04094K_12_007木質構造必要壁量その他地震力に対する耐カ壁の所要有効長さ(必要壁量)は，建築物の床面積から計算し，地震力がどちらからきてもよいように，はり間方向とけた行方向とは同じ値としている．26093，28101，01091，04103K_12_008木質構造必要壁量数値木造建築物の風圧力に対する設計において，1階の必要壁量を計算するための見付面積は，1階床面より1.35m以上の壁面の面積とする．なお，2階の見付面積は，2階床面より1.35m以上の壁面の面積とする．25093，28103，29091，01092K_12_009木質構造必要壁量K_12_010木質構造必要壁量K_12_011木質構造必要壁量K_12_012木質構造必要壁量数値数値数値数値木造建築物の壁量の算定において，構造用面材と筋かいを併用した軸組の倍率の上限値は7である．19201，21092，29093，01094，04102風圧力に対して必要な耐力壁の有効長さは，風を受ける面の見付面22104，24104，27092，30091，積に，その地方に規定された数値を乗じて計算する．この数値には階04104による区分はないため，同一区域に建つ「平屋建て」と「2階建ての2階部分」とでは，見付面積に乗ずる数値は同じである．2階の小屋裏に小屋裏収納がある場合，各階の地震力に対する必要22103，25091壁量を算出する際の「階の床面積に加える面積」は，「当該小屋裏収納の内法高さの平均高さの平均の値」を2.1で除した値に，「当該小屋裏収納の水平投影面積」を乗じた値とする．軸組の両面に同じボードを打ち付けた壁の倍率は，そのボードを1枚26094，30093，03101で用いた場合の2倍とすることができるが，軸組の片面に同じボードを2枚重ねて打ち付けた壁の倍率は，そのボードを1枚で用いた場合の2倍とすることはできない．K_12_013木質構造接合部その他接合部を通し柱の同等以上の耐力を有するように補強した場合は，通し柱としなくてもよい．23104，26092，04093K_12_014木質構造接合部その他1か所の接合部にボルトと釘などの異種の接合法を併用する場合，そ22092の接合部の耐力は，両者の耐力の和とすることはできない．いずれか大きい方の耐力をその接合部の許容耐力として設計する．K_12_015木質構造構造設計数値構造計算によらない場合，3階建の建築物の1階の柱の小径は，13.5cm以上必要である．03104K_12_016木質構造構造設計その他柱の小径は，構造耐力上主要な部分である横架材の相互間の垂直距離に対して，それぞれ最小の割合が定められているが，座屈を考慮した構造計算を行う場合は，横架材間の垂直距離に関わらず，柱の小径を求めることができる．25094，28104，01104K_12_017木質構造構造設計その他2階建ての木造住宅の圧縮力を負担する柱の有効細長比は150以下とする．07091，法規27111K_12_018木質構造土台その他土台のアンカーボルトは，耐力壁の部分においては，その両端の柱の下部付近，土台の継手付近などに配置するほか，2m程度の間隔で配置する．K_12_019木質構造土台その他木材の耐朽性は，含有水分が少ない心材のほうが大きい．したがって，腐朽しやすい土台には心材を使用するのがよい．K_12_020木質構造座屈その他面内座屈に対するトラス部材の座屈長さは，部材の支点間距離とし，面外座屈に対するトラス部材の座屈長さは，横補剛材や筋かいなどによって側方移動を支承した支点間距離とする．2010128092271711/3ページ

K-12.「木質構造」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_12_021木質構造壁率比その他地震時のねじれによる被害を防ぐために，偏心率が0．3以下であることを確認しない場合は，「壁率比」が0．5以上あることを確かめる．た18101，18102，18103，18104，18105，20111，21101，21103，だし，壁量充足率がいずれも1を超える場合は，壁率比の確認は必要22101，22102，04091，04101，ない．05103，05104，07104K_12_022木質構造壁率比その他各階の平面の両端から1/4の部分（側端部分）については，L型平面等不整形な形状でも，最外縁より1/4の部分をもとに算出する．K_12_023木質構造壁率比その他建築物の平面を分割する1/4の線上に耐力壁の中心線がある場合は，側端部分の存在壁量に参入する．K_12_024木質構造壁率比その他側端部分により階数が異なる場合は，建築物全体の階数ではなく，当該部分ごとに必要壁量を計算する．19101，21102，071020710126104，02093，05101K_12_025木質構造耐震設計数値地盤が著しく軟弱な区域として特定行政庁が国土交通大臣の定める22091，27091，30092基準に基づいて規則で指定する区域内における木造の建築物にあっては，Coを0.3以上としなければならない．K_12_026木質構造土台数値基礎の根入れ深さは，基礎の安定性を確保する上で重要であり，水平力を受けた場合などには基礎が横移動・浮き上がりをしない十分な深さを確保しておく必要がある．基礎の根入れ深さは布基礎の場合以上，べた基礎の場合は12cm以上とする．23101K_12_027木質構造土台数値木造住宅の底盤の厚さは布基礎の場合は15cm以上、べた基礎の場合は12cm以上とする．07093K_12_028木質構造土台数値地面から土台下端までの高さは，建物外周部は30cm以上，それ以外の部分は20cm以上必要である．23102K_12_029木質構造構造設計その他防腐処理材であっても仕口や継手の加工が行われた部分については再処理を行う．18231，21272，25271，30274，施工05152K_12_030木質構造構造設計その他辺材は，一般に，心材に比べて腐朽しやすく，耐蟻性に劣る．18232，30273K_12_031木質構造構造設計K_12_032木質構造構造設計その他その他木材の腐朽は，木材腐朽菌の繁殖条件である酸素・温度・水分・栄養源のうち，一つでも欠くことによって防止することができる．処理薬剤の人体への悪影響，地下水の汚染などの環境破壊を誘引18234しないように，土壌処理を行う範囲は必要最低限とし，可能な限り，「建築物内へのシロアリの侵入阻止」と「木材の湿潤化防止」を目的とした構造法を併用することがのぞましい．18233，22273，27272，30271，04274K_12_033木質構造構造設計その他木造建築物におけるシロアリによる被害については，ヤマトシロアリは建築物の下部に多く，イエシロアリは下部はもちろん，小屋組のような上部構造材も被害を受ける．18235K_12_034木質構造構造設計その他木造軸組工法による2階建ての建築物において，耐力壁が偏った配置であり，重心と剛心が離れている場合，床の面内剛性が高い場合においては床面が剛心を中心に回転しやすく，床の面内剛性が低い場合においては，床面が変形しやすい．22093K_12_035木質構造構造設計その他木造軸組工法による2階建ての建築物において，柱の小径に基づいて算定した柱の所要断面積の1/3以上を欠き取る場合においては，その部分を補強しなければならない．22094，25092，28094，01101K_12_036木質構造構造設計その他木造軸組工法による地上2階建ての建築物において，構造計算によって構造耐力上安全であることを確かめた場合には，床組及び小屋組の隅角部の火打材を省略することができる．24102，28093，01103K_12_037木質構造構造設計K_12_038木質構造構造設計その他その他木造軸組工法による地上2階建ての建築物において，軸組に方づえを設けて水平力を抵抗させることとする場合は，柱が先行破壊しないことを確認する必要がある．木造建築物の筋かいの端部は，柱と梁などの横架材との接合部に接近して緊結する．また，各材の軸線がずれると偏心曲げモーメントが生じるため，１点で交わるように配置する．24103，0310228091K_12_039木質構造構造設計その他主筋の入っていない無筋コンクリート造の布基礎の場合は，あと施工アンカーを用いて，新設する鉄筋コンクリート造の布基礎と抱合せるようにして，基礎の耐力を確保する．25101，02101，05091K_12_040木質構造構造設計その他土台が基礎に緊結されている場合，1階床の構造は，建築物の耐震性には関係しない．25102，021022/3ページ

K-12.「木質構造」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_12_041木質構造構造設計その他建築部の形状が凹凸で，部分的に耐力壁が集中している場合には，全ての耐力壁が効果的に性能を発揮できるように，床面の剛性及び耐力を確保する．25103，02103，05092K_12_042木質構造構造設計その他屋根材などを軽い仕様のものに変更することは，既存建築物の耐震性能の確保には有効である．25104，02104，05093K_12_043木質構造構造設計その他大きな吹抜け周辺については，床組が存在しないため，周辺をキャットウォークや火打梁を用いて補強する必要がある．05094K_12_044木質構造構造設計その他木造建物の梁の横座屈の防止には，梁せいを大きくするよりも，梁幅を大きくする方が効果的である．06092K_12_045木質構造構造設計その他木造建物の母屋の継手は，小屋束間の中央部付近を避け，小屋束心より150mm程度持ち出しだ部分に設ける．06093K_12_046木質構造構造設計その他木造建物の床梁の中央部付近の上端に切欠きがある場合は，床梁06094の有効な断面については，切欠きを除いた部分の断面とすることができる．3/3ページ

K-13.「地盤・土質」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_13_001地盤・土質液状化用語地震時における砂地盤の液状化は，水で飽和した砂が地盤内に働く繰返しせん断力を受けることによって生じる．22234，01191K_13_002地盤・土質液状化用語地震時に地盤が液状化して沈下する原因は，主に砂粒子の間隙水圧の上昇等により，水が砂混じりで地上に噴出するためである．K_13_003地盤・土質液状化用語液状化現象が起こりやすい要素は，①飽和地盤で細粒土含有率が低い，②飽和地盤のN値が小さい，③地下水位面が地表面に近い，④地震入力が大きい，などである．K_13_004地盤・土質液状化その他液状化地盤における杭の水平抵抗の検討では，水平地盤反力係数を低減して，液状化層にある杭の設計を行う．K_13_005地盤・土質液状化その他液状化のおそれがある埋立て土層においては，地下水位調査と粒度試験を実施する．0320118095，20193，21221，2719119183，21232，25243，29202，30204，0221202203K_13_006地盤・土質液状化数値液状化の判定を行うためにFL値（あるいはPL値）などを計算するが，飽和砂質土質において，地表面水平加速度値は，損傷限界検討用と，終局限界検討用として350GAL程度の値を用いて計算するのが一般的である．22223K_13_007地盤・土質液状化その他砂質地盤では，細粒分含有率が小さくなるほど，液状化発生に対する安全率FLの値は小さくなり，液状化が発生しやすいことを意味する．06194K_13_008地盤・土質液状化その他液状化の検討においては，比較的新しい埋め立て地盤だけでなく，時間の経過した砂質地盤の湖沼埋め立て地についても検討を行う．24304K_13_009地盤・土質液状化その他将来的な地震においては，過去の地震で液状化した地盤であっても，液状化する可能性がある．K_13_010地盤・土質液状化その他液状化のおそれがある地層が基礎底面以深に存在している場合は，05194液状化の度合い，液状化のおそれのある地層の厚さ及びその上部の地層構成等を考慮して，沈下等の影響について検討する．27193K_13_011地盤・土質許容応力度数値堅いローム層の長期許容応力度は，100kN/m2である．19094K_13_012地盤・土質土質物性その他N値が同じ場合，一般に，許容支持力度は砂質土地盤より粘性土地盤のほうが大きい．N値が5程度では，砂質土は緩い状態を示し，粘性土は硬い状態を示す．20194，21212，26213，30193，03194，07192K_13_013地盤・土質許容応力度その他標準貫入試験のN値が10程度の粘性土地盤は，地上6階程度の中層建築物の直接基礎の支持地盤として十分な支持力を有していると判断できる．28211K_13_014地盤・土質許容応力度その他地盤の許容応力度は，地盤調査を行うか，地震時に液状化しない場合は，基準法施行令第93条で規定されている数値を用いることができる．04193K_13_015地盤・土質許容応力度その他平板載荷試験により短期の許容応力度を計算する場合，基礎の根入れ深さによる効果については，長期と同じである．25221K_13_016地盤・土質許容応力度数値長期許容支持力度の極限支持力度に対する安全率は3とする．21234K_13_017地盤・土質許容応力度数値平板載荷試験により，地盤の許容応力度を求める場合，基礎の根入れ効果は加算しないほうが安全側である．25223K_13_018地盤・土質圧密沈下用語圧密沈下とは，粘土層が圧密による沈下が長期間にわたって進行することである．22224K_13_019地盤・土質圧密沈下K_13_020地盤・土質圧密沈下その他用語粘性土を支持層とする場合は，即時沈下だけではなく，圧密沈下も考慮する必要がある．03203圧密沈下は，地中の有効応力の増加に伴い，長時間かかって水中の25233，28212，03104，07191水が徐々にしぼり出され，間隙水圧を減少するために生じる沈下のことで，土粒子自体の変形によって生じる現象ではない．K_13_021地盤・土質土質物性数値基礎底面下の地盤が破壊する場合，すべり面の及ぶ範囲は，およそ基礎底面から基礎幅の2倍程度の深さまでである．22213K_13_022地盤・土質土質物性用語過圧密とは，現在の地中応力よりも大きい圧密応力で過去に圧密された土の状態である．一般に，沖積層より洪積層のほうが過圧密となっている．19091，242131/3ページ

K-13.「地盤・土質」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_13_023地盤・土質土質物性数値粒径は，粘土：0.001～0.005mm，シルト：0.005～0.075mm，細砂：0.075～0.425mm，粗砂：0.425～2mmである．23231，30191，03193K_13_024地盤・土質土質物性その他砂のせん断力に対する抵抗力の大きさは，標準貫入試験で得られるN値と相関関係にある．02191K_13_025地盤・土質土質物性用語透水係数とは単位時間あたりに水の浸透する深さのことであり，透水係数は粘土よりも砂質土の方が大きい．19092K_13_026地盤・土質土質物性用語飽和土は，土粒子の間隙部分が全て水で満たされている状態にある．03192K_13_027地盤・土質地下外その他壁・擁壁K_13_028地盤・土質地下外その他壁・擁壁K_13_029地盤・土質地下外その他壁・擁壁土の内部摩擦角が大きいほど土は崩れにくいので，擁壁に作用する土圧は，内部摩擦角が大きくなるほど小さくなる．地下外壁に作用する土圧及び水圧は，地下水位が高くなるほど，大きくなる．擁壁背面側の地表面に，等分布荷重が加わる場合は，鉛直応力の増加分に土圧係数を乗じた値を，主働土圧に加える．24232，052132721403212K_13_030地盤・土質地下外その他地下外壁に作用する水圧は，地下水位からの三角形分布とする．03213壁・擁壁K_13_031地盤・土質地盤改良用語地盤改良工法については，圧密沈下対策として，サンドドレーン工法などを用いた載荷盛土による強制圧密脱水工法などがある．27194，01201，02193，06191K_13_032地盤・土質地盤改良用語地盤改良工法については，液状化対策として，サンドコンパクションパ06192イル工法などを用いた地盤の締固め工法や深層混合処理工法などを用いた地盤固結工法，ドレーン工法などを用いた過剰間隙水圧を消散させる工法などがある．K_13_033地盤・土質地下外その他壁・擁壁K_13_034地盤・土質地盤調用語査・試験K_13_035地盤・土質地盤調用語査・試験K_13_036地盤・土質地盤調用語査・試験K_13_037地盤・土質地盤調用語査・試験擁壁の滑動に対する検討に用いるフーチング底面と支持地盤との間の摩擦係数は，土質によって異なる．砂質土の一軸圧縮試験はせん断強さや土の破壊状況を調べ，三軸圧縮試験は内部摩擦角や粘着力を調べるものである．粘性土地盤の沈下特性を判定する試験として，粘性土の圧密試験などがある．圧密試験や一軸圧縮試験などの力学試験に用いる試料は乱さない試料としなければならないが，密度試験や粒度試験などの物理試験に用いる資料は乱された試料でもよい．粘土の変形特性は，一般に，粘土中に含まれる水分量と関係がある．0321118092，18093，20072，22221，25231，29194，01193，0620118094，26224，02201，0420222222，23233，27192，0420402192K_13_038地盤・土質地盤調その他地震時の杭の水平抵抗を検討するときに用いる地盤の変形係数は，査・試験ボーリング孔内水平載荷試験や平均N値，粘性土の場合はこの他に一軸または三軸圧縮試験などによって推定する．20074，04203K_13_039地盤・土質地盤調その他査・試験K_13_040地盤・土質地盤調数値査・試験K_13_041地盤・土質地盤調用語査・試験地震力の算定に用いる地盤周期の測定は，常時微動測定，せん断波速度測定等によって行う．平板載荷試験は，載荷板幅の1．5～2倍程度の範囲内における地盤の支持力特性を調べるものである．スウェーデン式サウンディングは，土の締まり具合や硬軟，土層構成が判定できる．2919329192，0620320075，23234，06202K_13_042地盤・土質地盤調その他査・試験スウェーデン式サウンディング試験による地盤の許容応力度の算定25224は，比較的小規模な建築物に用いられ，長期許容応力度の上限値が規定されている．K_13_043地盤・土質地盤調その他査・試験超高層建築物の計算において，耐震設計上必要となる地盤の構造と動的特性を把握するためには，地盤のP波及びS波の速度分布を調べるためのPS検層を行う．26221，02204K_13_044地盤・土質地盤調数値査・試験地層構成に大きな変化がないと考えられる敷地の調査において，建26222築面積が約2，000m2の建築物に対しては，ボーリング調査の数を4か所とする．K_13_045地盤・土質地盤調その他査・試験水平地盤反力係数は，N値の非常に小さい部分や杭頭から深さ5m程度のところで行う．26223，29191，012042/3ページ

K-13.「地盤・土質」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_13_046地盤・土質地盤調査・試験その他地盤のせん断剛性は，PS検層により測定されるＳ波速度の2乗に比例して大きくなる．28214K_13_047地盤・土質地盤調その他査・試験事前調査の結果，地層の構成が推定できない場合には，予備調査を実施した後に，本調査のボーリングの位置及び数量を決定する．02202K_13_048地盤・土質地盤調その他査・試験杭の支持力を検討するためのボーリング調査は，杭先端から下方に必要な深さまで行う．04201K_13_049地盤・土質土質物性その他地震時には，地盤内に発生するせん断ひずみの増加に伴い，地盤のせん断剛性は減少するが，減衰定数は大きくなる．19095，25234，05193K_13_050地盤・土質土質物性K_13_051地盤・土質土質物性その他その他杭頭に作用する上部構造物の荷重による杭の沈下の発生とともに周面抵抗力が先行して発揮され，杭の沈下が増加すると先端支持力が発揮される．砂質土ではN値が大きくなると内部摩擦角は大きくなり，支持力も大きくなる．2920120073，23232，25222，28213，30194，01194，05181K_13_052地盤・土質土質物性数値土の含水比は，一般に，細粒分含有率が大きくなるほど大きくなり，砂分・礫分が多くなるほど小さくなる．礫質土では含水率5～10%，砂質土では10～30%程度の範囲を示すことが多く，粘性土ではこれより大きくなる．19093，30192，03191，05182K_13_053地盤・土質土質物性その他地盤の極限鉛直支持力は，一般に，土のせん断破壊が生じることで決定される．20071，25232，02194，07193K_13_054地盤・土質沈下量その他地盤の変形特性は非線形性状を示すが，地盤を等価な弾性体とみなし，即時沈下の計算を行ってもよい．27202，01211，03202，07214K_13_055地盤・土質沈下量その他長期的に作用する固定荷重，積載荷重及び積雪荷重に対しては，即時沈下と圧密沈下の計算が必要である．18192K_13_056地盤・土質地盤沈下その他地盤沈下の生じる原因には，地下水の過剰な揚水や埋め立てによる下部地盤の圧縮などがある．212223/3ページ

K-14.「基礎構造」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_14_001基礎構造負の摩擦力その他負の摩擦力が作用する支持杭は，杭頭より杭中間点のほうが大きな軸力を受ける．20202K_14_002基礎構造負の摩擦力その他負の摩擦カに対する短期的な荷重の影響は小さいため，負の摩擦カの検討は，長期荷重について設計する場合に行う．23213K_14_003基礎構造負の摩擦力その他軟弱地盤中の杭に作用する負の摩擦力は，摩擦杭の場合より支持杭の場合のほうが大きい．21213，23212，29214，30203K_14_004基礎構造負の摩擦力その他地盤沈下が生じている埋立て地盤において，杭に負の摩擦力が生じるおそれがある場合には，杭の表面に潤滑材を塗布することで対応する．02214，07211K_14_005基礎構造直接基礎その他フーチング基礎の基礎スラブの構造強度を検討する場合，基礎スラブの自重及びその上の埋戻し土の重量は含めない．23211，26214，04191K_14_006基礎構造直接基礎その他直接基礎の鉛直支持力は，傾斜地盤上の場合に比べて，水平地盤上の場合のほうが大きい．18191K_14_007基礎構造直接基礎K_14_008基礎構造直接基礎K_14_009基礎構造直接基礎K_14_010基礎構造直接基礎その他その他その他その他傾斜地盤の一部を切土によって除去して，その部分に建築物を増築06193する場合，除去された土の重量よりも建築物の重量が大きいと，斜面の安全性は低下する．直接基礎の場合，基礎の沈下は，上部構造に障害が発生するおそれがない範囲で許容される．直接基礎の極限鉛直支持力を支持力式により求める場合，支持力は基礎底面の平面形状により異なる．基礎の極限鉛直支持力度は，地盤の粘着力，地盤の自重，根入れによる押さえ効果の総和である．2820418194，2019118195，22212K_14_011基礎構造許容応力度数値支持杭の許容支持力計算におけるN値は，杭先端付近のN値の平均値で上限を60とする．20205，29204K_14_012基礎構造許容応力度その他杭の引抜き方向の許容支持力の計算では，長期・短期とも，自重から浮力を引いた杭の有効自重を用いて計算する．04212K_14_013基礎構造許容応力度その他許容支持力度は，基礎の根入れ深さが深いほど大きくなる．24212K_14_014基礎構造許容応力度その他直接基礎の地盤の許容応力度の算定においては，根入れ深さDfを評価する場合，隣接する建築物の影響を考慮する必要がある．29211K_14_015基礎構造杭基礎その他支持杭の耐力は，杭の先端支持力と杭の周面抵抗力の和によって求められる．K_14_016基礎構造杭基礎その他砂質地盤の杭の極限周面抵抗力度は，打込み杭より現場打ちコンクリート杭の方が大きい．18202，24221，28191，0621219184，22231，26233，28193，04211，05204K_14_017基礎構造杭基礎その他地震時に液状化するおそれのある地盤における支持杭の許容支持力は，原則として，地盤の許容応力度と摩擦力から計算する地盤の許容支持力または杭体の許容耐力のうちの小さい値とする．28192K_14_018基礎構造杭基礎その他杭基礎の許容支持力は，杭の支持力のみによるものとし，基礎スラブ底面における地盤の支持力は加算しない．23222K_14_019基礎構造杭基礎その他パイルド・ラフト基礎は，直接基礎として十分な支持力はあるが沈下が過大となる場合等に採用される．K_14_020基礎構造杭基礎その他鋼杭の腐食対策として，肉厚を厚くする方法と表面塗装して保護被膜を施す方法がある．K_14_021基礎構造杭基礎その他杭頭が固定の場合，地盤が堅いほど又は水平地盤反力係数が大きいほど杭に発生する杭頭の曲げモーメントは小さくなる．K_14_022基礎構造杭基礎その他杭頭の水平変位は，杭の曲げ剛性又は水平地盤反力係数が大きくなるほど小さくなる．26231，27203，02211，0621426302，29304，073040720219181，24223，25242，07203K_14_023基礎構造杭基礎その他水平地盤反力係数は，杭幅が大きくなるほど小さい値となる．25241，01214K_14_024基礎構造杭基礎その他群杭基礎の水平地盤反力係数は，一般に，各杭を単杭とみなしたときの水平地盤反力係数の総和よりも小さな値となる．K_14_025基礎構造杭基礎その他杭径が同じで杭長が異なる場合，各杭が負担する水平力は異なる値として設計する．25244，0621326232，012031/3ページ

K-14.「基礎構造」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_14_026基礎構造杭基礎その他同一工法の杭基礎で杭の径のみが異なる場合，地震時の水平力に対し，杭頭固定曲げモーメントは，径が小さい杭ほど小さくなる．21224，23224K_14_027基礎構造杭基礎その他支持層が傾斜している地盤に杭基礎を採用する場合，長い杭と短い杭を混用すると，各杭の負担水平荷重の差異やねじれが生じやすい．K_14_028基礎構造杭基礎その他極限先端支持力度は，セメントミルク工法による埋込み杭のほうが，場所打ちコンクリート杭よりも大きい．2921318201，22232，27204，05203K_14_029基礎構造杭基礎その他場所打ちコンクリート杭については長さ杭径比による許容圧縮力の低減を考慮しないことが多く，PHC杭などについては長さ杭径比による杭体の許容圧縮力の低減を考慮することが多い．K_14_030基礎構造杭基礎その他杭に作用する水平力は，建築物の地上部分の高さ及び基礎スラブの根入れの深さに応じて，一定の範囲内で低減することができる．0621124224，27261，28203，01213，07213K_14_031基礎構造杭基礎その他長い杭において，杭頭の固定度が小さくなると，杭頭の曲げモーメントの値は小さくなるが，杭の地中部における最大曲げモーメントの値は大きくなる．20201，29212，04214K_14_032基礎構造群杭基礎その他群杭基礎の水平耐力は，各杭を単杭とみなしたときの水平耐力の総和よりも小さい．28194K_14_033基礎構造群杭基礎その他1本当たりの杭頭荷重が等しい場合，群杭の沈下量は，単杭の沈下量より大きい．05202K_14_034基礎構造群杭基礎その他群杭の引抜き抵抗力は，杭1本当りに換算した群杭の最大引抜き抵抗力と単杭としての最大引抜き抵抗力の小さい値とする．19185K_14_035基礎構造耐震設計その他地下階を有する建築物の場合，地震による水平力は地下外壁を介し23223て地中に伝達される水平力と，杭が負担する水平力に分けることができる．K_14_036基礎構造沈下量その他水平地盤面上の円形基礎の即時沈下量は，作用する荷重度が同じ場合，基礎の直径に比例する．K_14_037基礎構造土圧その他構造体と土の状態が同じ条件ならば，土圧の種類による大小関係は，受働土圧>静止土圧>主働土圧である．18191，24211，28202，0419420192，22233，27212，05212K_14_038基礎構造土圧その他土圧の種類は，土の側を主体にして構造体が土から離れる側に移動した場合の主働土圧，逆に構造体が土に向かって移動した場合の受動土圧，壁体と土が静止状態にあるときの静止土圧がある．18091，26212K_14_039基礎構造土圧その他受働土圧は，擁壁などが地盤を押す方向に変位するときに，最終的に一定値に落ち着いた状態で発揮される土圧のことである．04192，07194K_14_040基礎構造地下外その他壁・擁壁隣地境界線に建設される擁壁は，終局限界状態においても滑動は許容されない．27213K_14_041基礎構造地下外その他壁・擁壁L型擁壁における底版の直上にある土の重量は，一般に，擁壁の転倒に対する抵抗要素として考慮する．05211K_14_042基礎構造地下外その他壁・擁壁擁壁の滑動抵抗を大きくするために，擁壁底版に突起を設けることは有効である．05214K_14_043基礎構造地下外その他壁・擁壁擁壁の背後に十分な排水措置を講じた場合，設計用土圧に水圧を考慮しなくてもよい．19194，20195K_14_044基礎構造地盤調その他査・試験平板載荷試験で求められる地盤の支持力特性は，載荷板の寸法や載荷方法に対して示されたものであるため，基礎の設計への利用に当たっては注意する必要がある．22211K_14_045基礎構造地下外その他擁壁の摩擦抵抗力は，粘土質地盤より砂質地盤の方が大きい．19192，26211壁・擁壁K_14_046基礎構造地下外公式地下外壁に作用する土圧は，地表面に等分布荷重が作用する場合，21211壁・擁壁地表面荷重がない場合の土圧に，地表面の等分布荷重に静止土圧係数を乗じた値を加えたものとなる．2/3ページ

K-14.「基礎構造」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_14_047基礎構造地下外壁・擁壁その他直接基礎の擁壁の土圧や水圧などの水平力に対する抵抗力は，基礎底面の摩擦力又は粘着力から計算し，基礎根入れ部分の受働土圧は考慮しない．23214K_14_048基礎構造地下外その他壁・擁壁擁壁の転倒に対する検討においては，安定モーメントが常時の土圧等による転倒モーメントの1.5倍を上回ることを確認する．19191，24231，27211K_14_049基礎構造地下外その他壁・擁壁鉄筋コンクリート構造の擁壁が長く続く場合，大きな不同沈下を生じる可能性があるので，30m程度ごとに伸縮継手を設けるほうがよい．19193K_14_050基礎構造併用基礎その他支持層が同一の杭において，施工方法の異なる杭を用いることは異種基礎の併用となるので，避けることが望ましい．28201K_14_051基礎構造地盤改良その他地盤改良の目的は，液状化の防止，支持地盤の造成，圧密沈下の促進，掘削時の安全確保等である．24214K_14_052基礎構造地盤改良その他軟弱地盤の場合，支持杭とする他にも，地盤改良や摩擦杭を選択することができるので，施工性や経済性なども含めて比較検討することがよい．21233K_14_053基礎構造基礎形式用語パイルド・ラフト基礎とは，布基礎，べた基礎等の直接基礎と杭基礎とを併用した基礎形式のことである．19182K_14_054基礎構造杭基礎その他極限周面抵抗力は砂質土部分の極限周面抵抗力と粘性土部分の極限周面抵抗力の和である．K_14_055基礎構造杭基礎その他杭の引抜き抵抗力の評価に当たっては，杭の自重を考慮することができるが，地下水位以下の部分については，杭の浮力を考慮する．1820318204，24222，29203，01212K_14_056基礎構造杭基礎その他鋼管杭に溶接継手を設ける場合は，継手による杭材の許容応力度の低減は行わなくてもよい．20203K_14_057基礎構造杭基礎その他弾性支承梁理論は，地震時の地盤変位が小さく，かつ，杭変形に影響を与える範囲の地盤がほぼ均一とみなせる場合に適用できる．07201K_14_058基礎構造併用基礎その他直接基礎と杭基礎を併用する場合には，それぞれの基礎の鉛直・水平方向の支持特性と変形特性を適切に評価する．18205，21231，27201，02213K_14_059基礎構造構造設計その他軟弱地盤の杭の設計には，応答変位法や連成応答解析などの方法がある．20204，26234，04213，07204K_14_060基礎構造構造設計K_14_061基礎構造構造設計K_14_062基礎構造構造設計その他その他その他直接基礎は，地震時の上部構造からの水平力に対し，地盤破壊や偏土圧などの水平力が作用しない場合は，基礎底面と地盤との摩擦により抵抗する．重要な建築物等の基礎の設計においては，法令上の要求のほかに05201大地震後の継続使用性等を目標とする場合，液状化などの地盤変動の可能性を考慮して，必要に応じ，終局時の状況を想定した検討を行う．斜面上部の水平面に建つ建築物を支持する杭基礎に地震力等の水平力が作用した場合，斜面近傍の杭は斜面から離れた杭に比べて，負担せん断力は小さくなる．21223，23221，24202072123/3ページ

K-15.「その他の構造」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_15_001その他の構造その他27221，03221K_15_002K_15_003その他の構造その他の構造プレストレストコンクリート造プレストレストコンクリート造プレストレストコンクリート造その他その他不静定架構の大梁にプレストレス力を導入する場合，曲げ変形と同時に軸方向変形を考慮した不静定二次応力を計算しなければならない．プレストレストコンクリート構造の種別は，長期設計荷重時に梁断面に生じる引張縁の状態によって，Ⅰ種，Ⅱ種及びⅢ種とされている．プレストレス導入の方法には，コンクリート打設前にPC鋼材に引張力をあらかじめかけておくプレテンション方式と，打設したコンクリート硬化後にPC鋼材に引張力を導入するポストテンション方式がある．27222，28223，0322222204，29221，02231K_15_004K_15_005K_15_006K_15_007K_15_008K_15_009K_15_010K_15_011その他の構造その他の構造その他の構造その他の構造その他の構造その他の構造その他の構造その他の構造プレストレストコンクリート造プレストレストコンクリート造プレストレストコンクリート造プレストレストコンクリート造プレストレストコンクリート造プレストレストコンクリート造プレストレストコンクリート造構造その他その他その他その他その他その他その他その他その他プレキャストプレストレストコンクリート造の梁の柱への圧着部のせん断耐力は，PC鋼材の有効プレストレスト力に摩擦係数を掛けて計算する．同一架構に，プレストレストコンクリート部材と鉄筋コンクリート部材とを併用することができる．0422321202，25203長期応力状態で，梁にひび割れが生じてもひび割れが過大になるこ18152，25204，30231とを防ぐことがよいとする考え方で設計されるのがプレストレスト鉄筋コンクリート（ＰＲＣ）構造である．よって，ひび割れ幅が目標値以下（例えば，最大ひび割れ0.3mm，平均ひび割れで0.2mm以下など）になるように設計することは適切である．プレストレストコンクリート構造において，クリープ等によるプレストレスの減少率は，一般に，プレテンション方式に比べて，ポストテンション方式のほうが小さい．プレストレストコンクリート構造におけるポストテンション方法では，コンクリート躯体にシースを入れて打込み，コンクリートの硬化後，シース内にPC鋼材を挿入してから引張力を導入し，プレストレスを与える方法である．ポストテンション方式のプレストレスト材について，防錆剤により被覆04224された緊張材を用いる場合には，シース内のグラウトを注入しなくても良い．安全限界時の各部材の減衰特性を表す数値は，プレストレストコンク04222リート部材の方が，鉄筋コンクリート部材よりも小さくなる傾向がある．許容応力度計算により構造安全性を確認する場合でも，塔状比が4を超える場合は，保有水平耐力の確認及び引抜きに対する転倒の検討を行わなければならない．02261，0726227224，0122321242K_15_012その他の構造構造その他その他高さ方向に異なる構造種別からなる建築物の構造特性係数Dsは，それぞれの構造種別ごとに設定する．21241，05253K_15_013その他の構造構造その他その他木質構造の採用やハーフPC床版利用による型枠用合板の使用量低減など，地球環境との共生に寄与した設計が求められている．04302K_15_014その他の構造構造その他その他構造設計者は，建築主の要求を十分に把握し，目標とする性能を建築主の合意を得て設定し，その上で最も相応しい構造種別，構造形式や使用材料等を勘案して設計するべきである．22301，24302K_15_015その他の構造構造その他その他構造設計者は，具体的な骨組の断面と各部詳細を，施工性や経済性22302も十分に考慮して設計図書にまとめ，施工者へ設計図書を正しく伝達することが重要である．K_15_016その他の構造構造その他その他構造設計者は，施工の段階で設計意図が実現されていることを確認する必要がある．また，供用期間中の維持管理の方法についても建築主に明らかにすべきである．22303K_15_017その他の構造構造その他その他構造設計者は，法の精神を遵守することはもちろん，時代の技術の研鑽に努め，さらにそれらを発展させて設計に反映させ，建築物の質の向上に努めることが重要である．22304K_15_018その他の構造構造その他その他プレキャストコンクリート柱，梁部材は，国土交通大臣が定めた構造方式による場合，鉄筋のかぶり厚さを3cm未満とすることができる．23304，29303，07303K_15_019その他の構造構造その他その他ポストテンション材の緊張材定着部では，コンクリートの支圧破壊を避けるために，耐圧盤とコンクリート端面との接触面積が広くなるように設計する．01222，072241/2ページ

K-15.「その他の構造」／音声テキスト音声ｺｰﾄﾞ大項目小項目カテゴリー読上内容該当問題K_15_020その他の構構造そその他プレキャストプレストレストコンクリート造の床版では，周囲の梁との接02232造の他合部を，長期及び短期に生じる応力を相互に伝達できるように設計する．K_15_021その他の構造構造設計その他プレストレス導入時のコンクリートの許容圧縮応力度は，コンクリートの設計基準強度の0.45倍とすることができる．18151K_15_022その他の構造構造設計その他部材に導入されたプレストレスは，コンクリートのクリープやPC鋼材のリラクセーション等により時間の経過とともに減少する．18153，21201，01224，05222K_15_023その他の構造構造設計その他ポストテンション工法において，シース内に充填するグラウトは，PC鋼材を腐食から防護し，シースとPC鋼材との付着を確保すること等を目的とする．18154，28234K_15_024その他の構造構造設計その他不静定構造物においては，プレストレス導入による不静定力を考慮して，部材の断面算定を行う．18155K_15_025K_15_026K_15_027K_15_028K_15_029K_15_030K_15_031K_15_032K_15_033その他の構造その他の構造その他の構造その他の構造その他の構造その他の構造その他の構造その他の構造その他の構造プレストレストコンクリート構造プレストレストコンクリート構造プレストレストコンクリート構造プレストレストコンクリート構造プレストレストコンクリート構造プレストレストコンクリート構造プレストレストコンクリート構造その他その他その他その他その他その他その他プレストその他レストコンクリート造プレストその他レストコンクリート造プレキャスト部材を圧着接合する場合，圧着部の継目に生じるせん断力は，摩擦抵抗機構のみで伝達するように設計する．プレキャストプレストレストコンクリート造の床版と周囲の梁との接合部は，長期及び短期に生じる応力を部材相互に伝達できるように設計する．単純梁形式のプレストレストコンクリート合成梁は，引張応力の生じる部分をプレキャストプレストレストコンクリート部材とし，残る圧縮側部分を現場打ち鉄筋コンクリートとして，一体となって挙動するように設計する．プレキャストプレストレストコンクリート造の梁を，柱と圧着接合する場合には，一般的には，スターラップ状の曲げ拘束筋やワイヤーメッシュ等による補強を行う．保有水平耐力計算におけるプレストレストコンクリート柱の部材種別判定においては，軸方向力にPC鋼材の有効プレストレス力を考慮する．28221，012212822228224，032240322305221プレストレストコンクリート部材のPC鋼材の曲げ半径が小さく，角度変05223化が大きい箇所においては，内側のコンクリートの局部圧縮応力について検討する．建築物の使用上の支障が起こらないことを確かめるためにプレストレ05224ストコンクリート部材の長期たわみを算定する場合には，部材の曲げ鋼材の寄与を考慮して変形増大係数を低減することができる．プレストレストコンクリート部材は，地震などによる揺れを受けても，あ07221らかじめ圧縮力がかけられているため，ひび割れが閉じて元に戻る復元性がある．そのため，地震後に部材が変形したまま残る「残留変形」が非常に小さくなるという特長がある．プレストレストコンクリート構造の種別には，最も不利な長期設計応力作用時にコンクリート断面には引張応力の発生を許さないⅠ種（フルプレストレス），最も不利な長期設計応力作用時にコンクリート断面に許容値以内の引張応力の発生を許すⅡ種（パーシャルプレストレス），最も不利な長期設計応力作用時にコンクリート断面引張側に曲げひび割れの発生を許すが，ひび割れ幅の制御を行うⅢ種とがある．072222/2ページ

※印刷物教材（PDF化したものを含む）は、ご契約者様本人のご利用を前提とした情報の提供であり、その転売を禁じております。株式会社建築イノベーション